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THE S&P 500 MARKET: 2022年1月
「1月の相場がその年の相場を占う」という相場格言があり、S&P500指数に関しては70.97％の確率で実現していますが、直近2年は当てはまらず、過去10年間に限ると実現確率は50％となっています。
今年の1月を見ると、S&P500指数は5.26％下落しました。一時は11.40％安まで落ち込み、1月として過去最悪となった2009年の9.87％安を上回る下落率となりましたが（2009年は最終的に23.45％上昇で終わりました）、月末までに下落分の半分以上を取り戻しました。ボラティリティに関しては、日次の高値と安値の差の平均は2.06％となり（月内の最高は1月24日の4.61％、2021年通年の平均は0.97％）、20営業日中7営業日で1％以上下落し、2営業日で1％以上上昇しました。
ボラティリティが再び猛威を振るい、債券自警団（当局の財政・金融政策によりインフレ懸念が生じると、投資家が債券を売ることで利回りを押し上げて警告を発すること）も姿は現したものの市場で優位に立つことはできず、日中の変動（1日の平均変動率は2.06％、2021年1月の平均は0.78％）がデイトレーダーを生み出しましたが、オプション戦略に高いプレミアムを支払ったデイトレーダーは「大敗」しました（ゲームを楽しむにはお金が必要ということです）。随所で取引のバランスが大きく崩れましたが、各企業からのガイダンスと無関係のものはほとんどありませんでした。
また、資金の再配分やグロースからバリューへのシフトが進み、一部の銘柄では利益確定の動きが見られ（市場はまだ織り込んでいませんでした）、売りが買いを上回りました。こうした市場の動きは下落が一時的であることを示唆していますが、あえて「一時的」と表現する人はいませんでした。
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