NYダウ株価が過去最大級の下げを記録、それが引き金となって世界同時株安という、大波乱の一週間を終えて、2月の第3週を迎えたマーケットの今週のハイライトは、14日に発表される米国の1月消費者物価指数です。

　NYダウ株価が暴落の引き金を引いたのは、米長期金利の急上昇でした。ボラティリティの低い相場方向に賭けていたVIX（恐怖指数）ファンドが、ポジションの巻き戻しに殺到し、株価の下落をさらに加速させたともいわれています。

　とはいえ、リーマンショックの時のように米経済が変調をきたしたわけではありません。米経済は順調であり、FRB（米連邦準備制度理事会）も、株価の急落は「調整の範囲」として、「経済見通しを変更する影響は無い」と静観しています。

　エバンス・シカゴ連銀総裁は、「インフレがより確実に上がれば、今年4回の利上げもありえる」と述べています。実際のデータはどうなのかとういうことで、今夜のインフレ指標のCPI（消費者物価指数）、そして小売売上高は、特に注目を集めることになります。

　今週はそのほか、欧州では第4四半期のユーロ圏GDP（国内総生産）、オセアニアは豪州1月雇用データに注目です。

経済指標過去データはこちらをチェック！

 

米国の消費者物価指数と小売売上高の推移

 
 

ドイツとユーロ圏のGDPの推移

 
 

 

豪州雇用データ

 
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