「第三次オイルショック」前夜！？今週の産油国会合に世界が注目！！

11月4日、OPECプラスは覚悟を示し「オイルショック」に突き進むか

　さしあたり、11月4日（木）、産油国のグループであるOPECプラス（※）側は、消費国側の要請に対し、一定の反応をすることになります。「第22回 OPEC・非OPEC閣僚会議」がその舞台です。

※OPECプラス…サウジアラビア、イラクなどOPEC加盟国13カ国と、ロシア、アゼルバイジャンなど非加盟国10カ国の合計23の主要産油国のグループ。世界の原油生産シェアはおよそ50％。2021年9月時点。

　以下のグラフは、OPECプラスの中で減産に参加している20カ国の原油生産量の推移と、彼らが定めた生産量の上限のイメージです。

図：OPECプラスの原油生産量（減産に参加している20カ国）　単位：万バレル/日量

　会合の最大の焦点は、「OPECプラスが、消費国の要請に応じて、過度な増産（予定していた日量40万バレルを上回る増産）を実施することを決定するかどうか」です。

　9月の会合の際、バイデン政権から寄せられた増産要請を、OPECプラスはのみませんでした。今回は、日本（公式に）をはじめ、公式・非公式の別はあれども、中国やインドなども、増産を要請していると報じられています。

　こうした世界的な、主要国が足並みをそろえた増産要請を、OPECプラスがのんだ場合、何が起きるのでしょうか。

　要請をのんだ場合、OPECプラスからの原油生産量が増加する思惑が強まり、原油相場は下落する可能性があります。のまずに突っぱねた場合、世界の石油の需給バランスが引き締まる観測が続き、原油相場はさらに上昇する可能性があります。

　副次的な効果・影響として、要請をのんだ場合、OPECプラスは「救ってやった」と消費国に恩に着せ、一時的な原油価格の下落を容認しつつ、来月の会合（会合は毎月予定されている）で再び計画通りに戻す（過度な増産をやめる）、などが考えられます。

　要請を突っぱねた場合は、追加増産を要請した日本や米国をはじめとした主要国とOPECプラスの対立が鮮明になります。そしてOPECプラスは、自身の存在を否定的に映す「脱炭素」への不満を世界に知らしめながら、さらなる輸出単価（原油価格）上昇の恩恵を享受することになると、みられます。

　およそ半世紀前、市場関係者や一般市民は、そうそうたる主要国の要請を突っぱねるOPECの姿を、「わが道を行く」ことを優先して原油相場を大暴騰させた「オイルショック」の時に目の当たりにしました。

図：11月4日（木）の会合の最大の焦点

「自らの原油生産量とその価格は自分で決める」「欧米の石油メジャーに決めさせない」というゆるぎない意志が、彼らを「オイルショック」へと突き動かしました。

　今、「脱炭素」の大合唱の中にあって劣勢に立たされているからこそ、「オイルショック」の精神が沸き上がり、「あえて要請を突っぱねる」、展開が起きないとは言えないでしょう。11月4日の会合は、OPECプラスが本気で、脱炭素をうたう国を敵に回す覚悟があるか、本気度が示される会合と言えるかもしれません。

　筆者は今、「オイルショック」の「オ」の字くらいは、警戒してもよい時間帯にいると感じています。前回の「年内の価格見通し。金（ゴールド）、原油、銅が「脱炭素」で値上がりするワケ」で述べた原油相場の目先の方向性の考え方も、ご参照ください。

図：NY原油先物（期近 日足 終値）　単位：ドル/トロイオンス

[参考]原油関連の具体的な投資商品

WTI原油上場投資信託 （東証）1690
NF原油インデックス連動型上場（東証）1699
NEXT NOTES 日経TOCOM原油ブル2038
NEXT NOTES 日経TOCOM原油ベア2039

UBS原油先物ファンド

エクソンモービル（XOM）
シェブロン（CVX）
トタル（TOT）
コノコフィリップス（COP）
BP（BP）