※本記事は2018年7月10日に初回公開したものです。

インデックス投資ナイト2018

≫〔後編：下落相場に負けない個人投資家になるための8つの法則〕記事をよむ。

　去る2018年7月7日（土）、東京・渋谷の東京カルチャーカルチャーで「インデックス投資ナイト2018」が開催された。主にインデックス投資家が集まって、投資のあれこれについて、飲み食いしながら大いに語り合う集まりで、ざっと200席のチケットが今年も発売後数分の争奪戦の下で売り切れたという人気のイベントだ。

　ご縁があって、筆者は初回から登壇させてもらっているが、今回は、インデックス投資に詳しいFPのカン・チュンド氏の司会の下で、金融ジャーナリストの竹川美奈子さんとご一緒に「インデックス投資を継続するためのメンタリティ」というテーマの対談に参加した。

　ここのところ、内外の株式市場が軟調だ。iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）や一般NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）、つみたてNISAなどの新しい制度の影響もあり、最近になって投資を始めた人にとっては、はじめて経験する「下げ相場」かも知れない。今、投資を続ける上での心構えについて論じることは、大変いいタイミングであったと言えよう。

　さて、筆者は、もちろんこのテーマについて事前に考えていたし、自分ではいいことを言ったつもりなのだが、話し手も聞き手もかなりお酒の回っている最終盤のプログラムだったことでもあり、改めて、下落相場に直面した個人投資家が考えるべきこと・実行すべきことを8カ条にまとめてみた。

　ところで、この対談のテーマは、投資を継続することがいいことであるとの前提で設定されたもののように見える。しかし、投資を続けることは、常に本当にいいことなのだろうか？

　読者は、投資を続ける方がいい理由を他人に説明できるだろうか。それとも、実は、投資を続けない方がいい場合もあるのだろうか。後者の場合があるとすれば、それは、どのような場合なのだろうか？　以下の8カ条を理解する上で効果的な問いなので、ぜひ考えてみてほしい。

下落相場で個人投資家が考えるべき8カ条

1）まず「リスク」を、次に｢理屈｣を考える

　投資家の皆さんには、「下がった時には、リスクと理屈！」と覚えてほしい。

　相場下落時に限らないが、投資家にとって最も大切なことは、「適切な大きさのリスクを、適切な形で持つこと」であり、特にリスクの大きさの確認が重要だ。株価が下がったり、為替レートが円高に振れたりといった変化があって、マーケットが気になる時には、ぜひ、自分が取っているリスクの大きさが適切なのか否かを改めて点検してみてほしい。

　問題のある典型的な場合は、これまでうまくいっていたことが手伝って、自分に取って不適切に大きなリスクを取ってしまっているケースだ。一方で、少数かも知れないが、本来ならもっとリスクを取ってもいいはずなのに、リスクが小さ過ぎるケースもあることを知っておいてほしい。後者の場合、たまたま遭遇した下落相場はリスク・ポジションを積み増すいいチャンスかも知れない。

　自分が取っているリスクの大きさは適切なのだと納得したら、次に行うべきことは、「投資とはどういう行為なのか」「株価はどのように形成されるのか」「長期のバイ・アンド・ホールドにはどのような意味があるのか」「情報は株価にどのように反映するのか」といった根本的な事柄に関する理屈を確認した上で、自分の投資をどうしたらいいのかについて考えることだ。

　この際に適切な問いは、「私も含めて誰でも情報と判断力には制約がある。この制約を前提として、私にとって最も適切な投資行動とはいかなるものであるか？」である。

2）リスクは「360万円」を単位に考える

　たとえば、3,600万円の資産を保有している投資家がいるとして、この人が下落相場で360万円ほど資産額を減らすとしよう。当面の生活に対して影響がない場合が多かろうが、小さくない損失にも見える。この状態をどう解釈したらいいのだろうか。

　仮にこの人が65歳で引退して95歳までの「老後」の生活を送るとした場合、その30年間は360カ月だ。つまり、資産の360万円の減少は、年金などに追加して老後に取り崩して使うことができるお金が「1カ月あたり1万円」減るということだ。先の投資家の場合なら、損失前には老後に一月当たり10万円の資産取り崩しが可能であったものが、1カ月9万円に減る。

　老後の資産取崩額の1カ月1万円の減少に耐えられるということは、360万円の損失の可能性を許容できるということであり、内外の株式のインデックス・ファンドに投資しているような場合であれば、1年後の最大損失を投資額の3分の1と見込むとして、360万円×3＝1,080万円くらいまでのリスクを取ることができるということだ。

　資産額の大きさによって変化することが多いだろうが、老後の一月当たりの取崩額の減少について、2万円まで耐えられるという方なら、2×360万円×3＝2,160万円までのリスク資産投資が可能だということになる。

　ただし、この計算は、個別株への投資や、特徴のあるアクティブ・ファンド、新興国株式などには当てはまらない。より大きなリスクのリスク資産ではなく、内外（外国株式は先進国中心）の株式のインデックス・ファンドのような分散投資の効果が大きな投資対象に投資していることを前提としている。

　なお、「リスク資産」として、筆者が現在良いと思っている投資比率と投資対象は
●外国株式（先進国株式中心）のインデックス・ファンドを60％
●TOPIX（東証株価指数）連動のインデックス・ファンド（ETFを含む）を40％
の組み合わせだ。

　リスク資産への配分を決めるには、リスクだけでなく期待リターンも勘案する必要があるが、これは諸説あり絶対的な意見はないとしても、多くの機関投資家が使っている期待リターンから考えて、「年率5％」くらいの数字を想定しておいていいだろう。

（※編集注：2018年当時の情報です。）