日経平均先物を見る時の注意点：3月29日まで日経平均より約240円低い値で推移する

結論：これだけ覚えておいてください

　今日のレポート内容は、中・上級向けです。日経平均先物についてあまり詳しくない方は、以下の結論だけお読みください。

結論

◆3月29日までの日経平均先物（6月限）は、日経平均より約240円低い水準で推移する　先物が240円低くても、それは先安感を表すものではなく、理論値通りに値がついているだけである。たとえば、「前日のシカゴ（CME）日経平均先物の終値が2万5,000円」だったとすると、新しい相場変動要因がその後何も出なければ、「今日の日経平均は2万5,240円くらいでスタート」すると考えることができます。

◆3月30日以降、日経平均先物（6月限）は、日経平均とほぼ同値で推移するようになる
　たとえば、「前日のシカゴ（CME）日経平均先物の終値が2万5,000円」だったとすると、新しい相場変動要因がその後何も出なければ、「今日の日経平均は2万5,000円くらいでスタート」すると考えることができます。

　今日は、先物の値動きが上記のようになる理由を、解説します。「なぜ、そうなる？」まで、きちんと勉強したい方は、次ページ以降をお読みください。

日経平均先物の夜間取引は、翌日の日経平均を先取りすることもある

　朝、東京証券取引所が開く前に、「シカゴ日経平均先物が（前日の日経平均終値と比べて）大幅安」というニュースを聞くと、ヒヤリとします。その日の日経平均が大幅に下がって始まることが多いからです。

　逆に、「シカゴ（CME）日経平均先物が大幅高」と聞くと、期待が高まります。その日の日経平均が大幅に上昇して始まることが多いからです。

　通常、日経平均先物（期近）の理論値は、日経平均株価とほぼ同値です。したがって、「CME日経平均先物が、（前日の日経平均終値より）240円安い」と聞くと、「今日の日経平均は240円くらい下がって始まる可能性がある」と解釈する人が増えます。普通は、その解釈でOKです。

　例外として、3月11日（3月のSQ）から3月29日（3月の権利つき最終売買日）の間に日経平均先物（6月限）を見る場合だけ、見方が異なります。「約240円下でCME日経平均先物（6月限）の値がついていれば、当日の日経平均は上がりも下がりもしないで始まる可能性が高い」と解釈されます。

3月14日の日経平均先物（6月限）は、日経平均より約240円低い水準で推移

　百聞は一見にしかず。それでは、実際に3月14日の日経平均先物（6月限）の値動きを、日経平均と一緒にご覧ください。

日経平均と日経平均先物（6月限）の日中足：2022年3月14日9：00～15：00

　ご覧いただくとわかる通り、株式現物と日経平均先物の売買が両方ともできる時間帯（9時～11時30分、12時30分～15時）、日経平均先物（12月限）は日経平均よりも常に約240円低い値がついています。

　これを見て、「日経平均先物（12月限）に日経平均の先安感が表れている」という誤った解釈をしないようにしてください。先物（6月限）は、理論値通りに値がついているだけです。

　3月の配当金の権利つき最終売買日である3月29日まで、この状況が続きます。ただし、配当金の権利落ち日である3月29日以降は、日経平均先物（6月限）は、日経平均とほぼ同値で推移するようになります。

これだけ覚えてください！2つのポイント

　少し難しくて、分かりにくい話になっているかもしれません。難しい理屈はどうでもいいですが、とにかく、以下2つのポイントだけ、覚えてください。

　以下2点だけ頭に入れていただければ、後半の説明はやや難解ですが、分からなくても問題ありません。

ポイント1

日経平均先物（6月限）の理論値は、3月29日までは、日経平均の値を約240円下回る。その間、先物が日経平均より240円低い水準にあっても、それは、先安感を表しているのではない。理論値通りに値がついているだけである。

ポイント2

日経平均先物（6月限）の理論値は、3月30日以降は、日経平均とほぼ同値となる。3月30日以降は、先物と日経平均は、ほぼ同じ価格で取引されることになる。

3月決算の配当金の権利落ち（予想額）は240円

　3月29日まで、日経平均先物（6月限）は、日経平均よりも約240円価値が低いわけです。その理由は、3月決算での配当金にあります。

　日経平均（現物）を保有していると、3月決算の配当金の権利落ち日（今年は3月30日）に、配当金を受け取る権利が確定します。ところが、日経平均先物（6月限）を買い建てしていても、3月配当金を受け取る権利は得られません。

　3月末基準の配当金は、約240円と予想されています。したがって、日経平均先物（6月限）は、日経平均（現物）よりも、240円低い値段が付くのです。

　ところが、3月30日以降は、日経平均と先物（6月限）は、ほぼ同値で売買されることになります。3月29日までに日経平均（現物）を買えば、3月末基準の配当金が得られますが、権利落ち日の3月30日以降に買っても、配当金は得られないからです。先物を持っていても、現物を持っていても、3月末基準の配当が得られないのは、同じです。

　したがって、3月30日～6月9日（先物6月限の最終売買日）まで、日経平均先物（6月限）を保有しても、日経平均を保有しても、どちらも3月配当金が得られないという点で、同じになります。したがって、3月30日以降は、両者はほぼ同値で推移することになります。

＜参考＞日経平均先物（6月限）の理論値の計算方法

　詳しい説明は割愛します。概算値を出す計算式を掲載します。

（日経平均先物6月限理論値）＝（日経平均の値）－（6月9日まで日経平均現物を保有することで得られる配当金予想額）+（日経平均現物を購入するのに必要な現金を6月9日まで短期金融市場で運用した時に得られる利息）

　現在、短期金利はほぼゼロなので、金利要因は無視しても大丈夫です。配当落ちは、3月が特に大きいです。9月や12月にもあります。

　東京市場の取引時間中は、日経平均先物が理論値から大きくかい離することはありません。かい離すれば、裁定取引が入り、先物は常に理論値の近くに維持されます。ただし、東京市場の現物取引時間が終了すると（15時以降）、日経平均先物は理論値から乖離（かいり）して動くようになります。裁定取引が入らないので、大引け後のニュースに反応して、日経平均の理論値から離れて動くわけです。

　今日の説明は、分かりにくくてすみません。途中に掲載した「これだけ覚えてください！2つのポイント」だけ、頭に入れていただければOKです。

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