前回は「逆日歩（ぎゃくひぶ）」が発生するしくみについて見てきました。おさらいになりますが、逆日歩の発生は、証券金融会社が「株不足（貸株＞融資）」を解消するために行う入札によって決まります。取引時点で逆日歩が発生するのか、金額がいくらになるのかがわからないのは、その入札が翌日に行われるためです。

　言うまでもなく、逆日歩は売り方にとって「厄介な」存在ですが、ポイントは株不足の解消であることを踏まえると、株券の調達のしやすさも逆日歩の発生を左右するのではないかと考えることができます。確かにその通りで、発行済み株式数が少ない銘柄に逆日歩が発生しやすい傾向があるようです。そのため、売り建てをする前には、その銘柄の発行済み株式数や貸株残高をチェックするだけでも思わぬ逆日歩を避けられる可能性は高まります。

　さらに、「逆日歩0円」となった銘柄は、株不足によって入札自体は行われたわけですから、逆日歩が今後発生する可能性が通常よりも高くなっているのでないかと考えることもできそうです。ちなみに、日証金（日本証券金融）のHPでは、直近5営業日の逆日歩や貸株・融資残高の状況を銘柄コードで検索することができるので便利です。

　さて、これまで繰り返し「逆日歩は思わぬコスト」と説明してきましたが、では実際にどのくらいの負担になるのでしょうか？簡単な例でざっくりイメージを掴んでみましょう。例えば、銘柄Aを株価200円で2,000株売り建てをしたとします。取引金額は40万円（200円×2,000株）です。この銘柄Aが株不足となり、翌日に逆日歩の入札が行われることになりました。

　逆日歩の入札ですが、株価と取引単位株数に応じて、「いくらで入札されるのか？」の金額の範囲が決められています。かなり細かく分けられているため、ここでの説明は省きますが、今回の例の場合、0.05円（5銭）刻みで入札を受け付け、1円が上限（最高料率といいます）になります。ですので、逆日歩は0円～1円の範囲で決まります。

　この逆日歩の金額は1株あたりですので、売り建てている2,000株を掛けた金額が実際のコスト負担になります。0.05円（5銭）で決まれば100円、0.25円（25銭）であれば500円、0.5円（50銭）ならば1,000円、1円だと2,000円といった具合です。今回の例では、逆日歩が発生した際、100円から2,000円の範囲が金額の目安になります。さすがに2,000円となるとかなりキツい負担です。100円程度であればさほど大きな負担ではないものの、連続して逆日歩が発生すれば「チリツモ」で負担が増えてきます。

　また、状況によっては逆日歩の上限である最高料率が2倍、4倍と引き上げられてしまうケースがあります。配当などの権利確定日前のタイミングをはじめ、貸株注意喚起銘柄指定や、売り建て停止措置などの規制がかけられている銘柄などが該当します。

　さらに、想定以上に株券の調達が困難な場合には臨時措置として10倍に引き上げられることもあります。仮に、先ほどの例で最高料率が10倍に引き上げられた場合、上限が1円から10円に一気に拡大するため、10円×2,000株＝2万円の高額な逆日歩も有り得ることになります。ただし、こちらはかなり珍しいケースです。

　最後は不安ばかり煽ってしまいましたが、最高料率が引き上げられたからといって、実際の入札では普通に安い価格で逆日歩が決まることも多く、最高料率の引き上げ自体が必ずしも高額の逆日歩を確定するわけではありません。もちろん警戒は必要ですが、よほど売買が偏っている銘柄でない限りは、過度に心配する必要はないと言えます。

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