今回のテーマは逆日歩の計算日数についてです。株式取引には注文を発注して取引が成立した日である「約定日(やくじょうび)」と、約定した取引の資金や株券をやり取りする「受渡日」がありますが、逆日歩の計算日数は受渡日ベースで行われます。約定日も受渡日も大きな違いはないように思えますが、タイミング次第では「え?」という状況があります。

いちばん多いのは、「火曜日に新規建て、もしくは建玉を保有し続けた」ケースです。株式取引の受渡日は、「約定日(T)から起算して4営業日目」になります。「T+3」という別の言い方をしたりします。また、営業日という言葉にあるように、土日祝日は受渡しが行われません。つまり、火曜日が約定日となる取引の受渡日は金曜日、翌水曜日の受渡日は翌週の月曜日になります。

具体的に、逆日歩の日数は「受渡日から受渡日前日までの日数」で計算されるため、火曜日に保有している売り建玉に逆日歩が発生した場合、逆日歩の計算日数は金曜、土曜、日曜の3日分かかることになります。別の言い方をすれば、金曜日に新規の売り建てをし、翌週月曜日に返済した場合には、約定日の間隔が空いていても、受渡日がそれぞれ水曜日と木曜日になるため、逆日歩の計算は1日分となるわけです。

図1 逆日歩の日数計算~受渡日から受渡日前日まで

少し話が変わりますが、実は受渡日ベースで計算されるのは逆日歩だけではありません。信用買い建て取引に発生する金利や、信用売り建て取引の貸株料も同様になります。ただし、こちらは逆日歩とは異なり、「受渡日から受渡日まで」で日数計算が行われます。後者の受渡日を含める分、逆日歩の日数計算よりも1日多くなるという微妙な違いではありますが、その日のうちに取引を手仕舞う「日計り取引」をした際、金利と貸株料は1日分として計算されてしまうという決定的な違いでもあります(逆日歩は計算されません)。

図2 金利・貸株料の日数計算~受渡日から受渡日まで

ちなみに、逆日歩の日数計算を「片端入れ(かたはいれ)」、金利や貸株料の日数計算の日数計算を「両端入れ(りょうはいれ)」といいます。受渡日から受渡日の片方だけで計算するのか、両方含めて計算するのかを示した表現といえます。また、年末年始や大型連休の時期には、「思っていたよりも金利や逆日歩のコストが発生していた」ということも有り得るため、日数計算のしくみは是非押さえておきたいポイントです。