毎週金曜日夕方掲載

本レポートに掲載した銘柄：アドバンテスト（6857）、レーザーテック（6920）、東京エレクトロン（8035）、SCREENホールディングス（7735）、ディスコ（6146）

1．世界半導体出荷金額は順調に回復中

　今回は2019年最後の楽天証券投資WEEKLYとして、半導体製造装置セクターを取り上げます。2019年を振り返り、2020年を展望します。

　まず、世界半導体出荷金額の動きから見ていきます。2019年10月の世界半導体出荷金額（単月）は、前年比9.6％減、前月比7.1％減の356億6,000万ドルとなりました（表1）。2018年12月から前年比で大幅減少が続いてきた南北アメリカ向け（大幅減少は北米でのデータセンター投資の減少によると思われます）の減少率が縮小してきました。最大需要地のアジア・太平洋（中国を含む）は2019年8月まで二桁減だった前年比が9月からは一桁減になりました。これらの要因で全体のマイナス幅が二桁減から一桁減に縮小してきました。

　単月ベースの前月比は、10月は7.1％減と7月以来のマイナスとなりましたが、2019年4月307億1,900万ドルを底として順調に回復、再成長に向かっています。

　また、グラフ1は世界半導体出荷金額の3カ月移動平均のトレンドを見たものですが、過去のトレンドと同様に、今回も前回ピークから急減した後、急回復しています。半導体業界の一致した見方ですが、今回のブームも過去最大のブームになると思われます。

　なお、前回のブームは2016年4月に底打ちし、2018年10月にピークを付けました。2年6カ月のブームであり、中核テーマはスマートフォンとデータセンターでした。今回のブームは、2019年4月を起点としてすでに始まっていると考えられますが、中核テーマは5Gで、2～3年続くと思われます。5Gが中核テーマとなる見込みですから、直接重要な製品、サービスは、前回のブームと同じくスマートフォンとデータセンターになると思われます。

表1　世界半導体出荷金額（単月）

単位：100万ドル、％
出所：WSTSより楽天証券作成。

グラフ1　世界半導体出荷金額（3カ月移動平均）

単位：1,000ドル
注：2015年3月から「アジア太平洋・その他」から「中国」を分離
出所：SIA（米国半導体工業会）より楽天証券作成

2．今回の半導体ブームは5Gブームとシンクロして、波はあるが長期ブームになる可能性もある

　全くの私見ですが、今回の半導体ブームと5Gブームとの関連を展望すると、次のようになります。

フェーズ1（2019～2022年）

スマートフォンの高速化（受信、送信の高速大容量化）

データセンター投資の回復

エッジコンピューティング（5G基地局の近くに小型データセンターを置き、ネットワークのパフォーマンスを向上させる）

いずれも半導体（CPUとメモリ）の需要拡大に結び付く。

フェーズ2（2022～2024年）

5Gの普及拡大→半導体需要の増加

  • 完全フルスペック5Gスマホの実現（受信、送信の高速大容量化、低遅延、同時多接続）
  • エンタテインメント（4K動画の配信など）
  • ゲーム（クラウドゲームなど）
  • 放送（動画伝送の5G化によるコストダウン、4K→8Kの動画伝送など）
  • 医療（高精細患部画像の高速伝送、遠隔地からのリアルタイム診断など）

フェーズ3（2020年代半ば～後半）

5Gの用途が更に拡大→半導体需要の更なる拡大

  • 自動運転（MaaS＝モビリティ・アズ・ア・サービス、自動車の遠隔制御など）
  • ファクトリーオートメーション、ロボット（5Gによる工場のネットワーク化、ロボットの遠隔制御など）
  • 医療（遠隔地からのリアルタイムロボット手術など）など。

　今回の半導体ブームは、5Gブームの初期のブーム（フェーズ1）と重なると思われます。5Gは応用分野が幅広く、関連技術と関連製品の開発に時間がかかるため、長期ブームとなると思われます。そのため、半導体ブームの波は今後何回も5Gブームと重なることになると思われますが、それによってブームの大きさが増幅されることがあり得ると思われます。

3．メモリの大口価格は軟調だが、DRAMスポット価格が上昇に転じた

　メモリ市況を見ると、NAND型フラッシュメモリの大口価格は、2019年8月下旬から上昇しましたが、12月に入ってやや低下しました。クリスマスシーズンまでのスマートフォン、パソコンなどの生産が一段落したためと思われます。

　DRAM大口価格は7～11月に横ばいとなった後、12月に入って下落しています。これも、スマートフォン、パソコンの生産が一服したためと思われます。ただし、DRAMのスポット価格は12月に入って反転上昇しています。5Gスマホの生産が今後拡大する見込みで（特に中国での需要が大きいと思われます）、データセンターのサーバー投資が再開されるという見方も出ています。

　実際に、2019年に約1,300万台だった5Gスマホ出荷台数は、2020年に2億～3億台に、2021年には5億～6億台に拡大すると思われます。現在の世界のスマートフォン出荷台数は年間約14億台です。2017年10-12月期から2019年4-6月期まで一桁のマイナス成長が続いていましたが、5Gスマホが刺激材料となって、2019年7-9月期には下げ止まりました。そして、2020年から少なくとも3年間は一桁％（5％前後？）の成長に復帰すると私は予想しています。2020年から年率5％で成長すると2023年には16億台を超えます。この3年間で2億台以上出荷台数が増えることになりますが、これはiPhoneの年間販売台数に匹敵します。

　また、5Gスマホでは4Gスマホ以上にユーザーが4K動画を撮ってSNSやYouTubeにアップしたり、動画配信を楽しむと予想されるため、データセンター需要も再び旺盛になると思われます。現在、データセンターのSSD比率（SSDはNAND型フラッシュメモリを組み合わせた記録媒体）は約15％であり、NAND型フラッシュメモリが伸びる余地は大きいと思われます。

　また、データセンター投資が再開されれば、前述のようにその中に据え付けるサーバー投資も再開されるため、サーバーに内蔵されるCPUとDRAMの需要も復調すると思われます。

　このように、2019年4月を起点として始まった今回のブームでは、まず最初に5Gスマホが重要な役割を果たすと思われます。

　年明けのDRAMとNANDの市況に注目したいと思います。

グラフ2　NAND型フラッシュメモリの市況（2017年5月29日から）

単位：ドル、国内大口需要家渡し、TLC（注：2017年5月30日付で従来の多値品がTLCに変更された）
出所：日経産業新聞主要相場欄より楽天証券作成

グラフ3　DRAMの市況

単位：ドル、国内大口需要家渡し、4ギガビット（2018年6月26日までDDR3、それ以降はDDR4）
出所：日経産業新聞主要相場欄より楽天証券作成

グラフ4　DRAMのスポット市況

単位：ドル、小口渡し、現金
出所：日本経済新聞主要相場欄より楽天証券作成
注：2018年6月29日までは4ギガビットDDR3型、それ以降は同DDR4型

4．半導体製造装置も回復から増加トレンドへ

　半導体設備投資の動きを見るために、日本製、北米製半導体製造装置販売高の動きを見ます。

　2019年11月の北米製半導体製造装置販売高は、前年比9.1％増、前月比1.9％増となりました。10月に続き前年比プラスで、回復から再成長へ向けての動きがはっきりしてきました。

　日本製半導体製造装置販売高は、前年比ではマイナスが続いていますが、マイナス幅は一桁に縮小してきました。前月比では順調に回復しており、特に2019年7月以降は毎月前月比プラスになっています。

　表2を見ると、これまでも指摘してきましたが、半導体設備投資は2019年1-3月期に大底を入れ、その後順次回復中と言えます。

　大手半導体メーカーの設備投資の動きを見ても、回復から増加への動きが見えてきました。楽天証券投資WEEKLY2019年12月13日号でも指摘しましたが、まず、世界最大の半導体受託製造業者、台湾のTSMCの2019年の設備投資計画が上方修正されました。TSMCは2019年7-9月期決算発表時に、2019年12月期の設備投資見通しを年初の100億ドル（約1兆1,000億円）から150億ドル（約1兆6,000億円）に上方修正しました。

　この理由は、最新鋭の7ナノラインと2020年から稼働開始する予定の5ナノラインへの設備投資の上乗せです。7ナノラインがスマホメーカーからの5G用チップセット、5Gモデムの注文で一杯になっているもようです。また、2020年9月に発売されると思われる新型iPhoneはTSMCが生産する5ナノCPUを最初に搭載することになると思われますが、新型iPhoneの販売見通しが強いもようであること、ファーウェイなど他のスマホメーカーからも5ナノCPUの需要が多いと思われることから、7ナノライン、5ナノラインともに設備投資の増額が必要になっています。

　5Gスマホの生産、販売が急速に伸びると予想されることから、2020年もTSMCの設備投資は増加すると予想されます。また、受信10～20Gbps、送信最大10Gbpsに、同時多接続、低遅延を加えた完全フルスペック（または受信、送信のみのフルスペック）の5Gスマホが実現するにはまだ時間がかかる見込みであり、完全フルスペックの実現は2022年（3ナノ？）になってからという見方もあります。TSMCは年内に3ナノ研究開発設備の建設に着手するため、3ナノはおそらく2022年に実現すると思われます。その次の2ナノも実現する可能性があります。そのため、最先端ロジック半導体への投資は当面増え続ける可能性があります。

　メモリでも動きが出てきました。サムスン電子は、2019年7-9月期決算発表において、2019年10-12月期の半導体設備投資計画を示しました。それによれば、2019年7-9月期半導体設備投資5.2兆ウォン（1ウォン＝0.09円換算で約4,700億円）に対して、10-12月期は9.3兆ウォン（同約8,400億円）に回復する計画です。メモリ投資を再開するもようです。報道によれば、韓国平澤第2工場（DRAM）と中国西安第2工場（NAND）への投資を再開するもようです。特に西安第2工場には80億ドル（約8,800億円）を投じ、2021年稼働開始する予定です。

　このようなサムスンのメモリ投資再開に対して、日本の半導体製造装置メーカーの中には半信半疑の向きもあります。ただし、5Gの普及がロジック、メモリともに半導体需要を増加させることは事実なので、ブームに向けた動きが始まったと思われます。

　このように見ていくと、2020年の半導体設備投資は、ロジック向け、メモリ向けともに2019年よりも増えると予想されます。2021年はまだ不透明ですが、おそらく減ることはなく、伸び率が鈍化したとしても増加する可能性が高いと思われます。

　来るべき2020年代は、5Gと超高性能半導体（5ナノ→3ナノCPU＋高速大容量メモリ）を基軸とし、それにAI（人工知能）と量子コンピュータが組み合わさる、半導体企業とテクノロジー企業にとってチャンスに満ちた時代になると思われます。2020年代に注目したいと思います。

表2　日本製、北米製半導体製造装置の販売高（3カ月移動平均）

単位：日本製は百万円、北米製は百万ドル、％
出所：日本半導体製造装置協会、SEMIより楽天証券作成

グラフ5　TSMCのテクノロジー別売上高

単位：億台湾ドル
出所：会社資料より楽天証券計算

グラフ6　TSMCの月次売上高

単位：100万台湾ドル
出所：会社資料より楽天証券作成

表3　サムスン電子：半導体部門の業績と設備投資

単位：兆ウォン
出所：会社資料、報道より楽天証券作成
注：１ウォン＝0.09円

5．注目銘柄

　今回は、アドバンテスト、レーザーテックの業績予想と目標株価を見直しました。東京エレクトロン、SCREENホールディングス、ディスコは、業績予想と目標株価を維持します。この5社ともに投資妙味を感じます。

アドバンテスト

1）　楽天証券の2021年3月期予想を小幅上方修正する

　前述のように、2019年の半導体設備投資はロジック向けが従来予想よりも上乗せになりそうであり、2019年10-12月期からはメモリ投資も再開しているもようです。この傾向は2020年に引き継がれていくと思われます。即ち、2020年の先端分野のロジック半導体向け設備投資は2019年よりも増加し、NAND、DRAM投資は回復すると予想されます。

　従来のアドバンテストの楽天証券業績予想には、このことはすでに織り込まれていますが、5Gスマホ向け半導体の需要が予想以上に強いため、楽天証券の2021年3月期業績予想を小幅上方修正します。

　また、参考までに2022年3月期楽天証券予想も付け加えました（表4）。5Gスマホの販売急増、5Gユーザーの増加、5Gユーザーによる動画送受信の増加とそれに伴うデータ量増大＝データセンター投資の拡大を考慮すると、四半期ごとの受注、販売の変動はあると思われますが、2022年3月期のアドバンテストは増収、増益と予想されます。

表4　アドバンテストの業績

株価    6,210円(2019/12/26)
発行済み株数    198,272千株
時価総額    1,231,269百万円(2019/12/26)
単位：百万円、円
出所：会社資料より楽天証券作成
注１：発行済み株数は自己株式を除いたもの。
注２：当期利益は親会社の所有者に帰属する当期利益。

表5　アドバンテストの事業別売上高

単位：億円
出所：会社資料より楽天証券作成。

2）半導体テスターの需要構造が変化し、テストコストが増加

　半導体テスタの需要構造が変化していることも、アドバンテストの業績を見る上で重要です。ちなみに、アドバンテストは5G半導体用テスタでは先行してきました。

　まず、SoCテスタ（非メモリ・テスタ、ロジックテスタ）については、スマートフォンに内蔵されているアプリケーションプロセッサ（CPU、GPUなどを含み、カメラ、ディスプレイ、キーボード、その他のアプリケーションをコントロールする。AIが組み込まれており、アプリケーションの制御にAIを使う）の中身が年々複雑になり、テストポイントとテスト時間が長くなっているため、アプリケーションプロセッサのテストを従来と同じ時間で行おうとするとテスタの台数を増やす必要があります。テストコストは従来から半導体売上高の1％と言われてきましたが、これが1％を上回り始めているもようです。

　また、アプリケーションプロセッサにはすでに高性能AIが組み込まれており、5Gスマホ用チップセットではゲーム性能の向上も重視されています。更には2022年と言われる完全フルスペックの5Gスマホ（送受信の高速化、同時多接続、低遅延）の登場を考えると、テストコストの上昇とテスタ需要の増加はしばらく続くと考えたほうが良いと思われます。

　また、メモリ・テスタの場合は、2020年に高速DRAM「DDR5」が生産開始となる予定ですが、これによってメモリ・テスタの新規需要が発生すると予想されます。

3）目標株価を7,700円→9,000円に引き上げる

　今後6～12カ月間の目標株価を9,000円とし、前回の7,700円から引き上げます。2021年3月期の楽天証券予想EPS325.3円に想定PER25～30倍を当てはめました。

　前回は想定PERを25倍としましたが、今回の半導体ブームがテスタ需要の増加に大きく寄与するであろうこと、アドバンテストの業績拡大が短期間で終わるとは考えにくいことを考慮し、想定PERを引き上げました。

　引き続き投資妙味を感じます。

レーザーテック

1）新型EUVマスク欠陥検査装置「A150」に従来顧客以外から引き合いがあるもよう

　レーザーテックは、2017年9月にアクティニックEUVパターンマスク欠陥検査装置を複数台、約160億円で受注しました。受注台数、顧客、納期、価格は今も開示されていません（価格は推定で40億円以上）。この製品は7ナノ以上の最先端半導体の製造ラインで使われるEUV露光装置に使うマスクのうち、ペリクル（防塵カバー）付きのマスクの欠陥検査を行うものであり、光源はEUV（極端紫外線）光を使います。

　この製品は、2019年9月にACTIS「A150」と命名されレーザーテックの正式な製品となり、従来顧客（約160億円の発注をした顧客）以外の顧客への受注活動を開始しました。EUVに関連した半導体メーカーなどから引き合いがあるようです。

　レーザーテックはすでにペリクルなしのEUVマスク欠陥検査装置「MATRICS X8ULTRA」を製品化しています（光源はディープUV光を使う）。ペリクル付きマスク用のA150とペリクルなしのMATRICSの2機種が、今後のEUV時代にレーザーテックの主力製品になると思われます。なお、ペリクル付きのEUVマスク欠陥検査装置はレーザーテックが市場シェア100％を得ています。ペリクルなしは競合のKLA-テンコールも製品化していますが、MATRICSのほうが使いやすいため、市場シェアの多くをレーザーテックが獲得しています。

2）長期的な業績拡大の可能性がある。目標株価を6,500円→8,500円（分割後）に引き上げる。

「A150」の納入は今期2020年6月期から始まっていると推定されます。A150は3ナノラインでも使えると思われるため、引き合い、受注は2020年6月期、2021年6月期と続くと予想されます。納期は推定で2年程度と思われるため、2022年6月期も業績続伸が予想されます。

　レーザーテックの売上高の90％以上がロジック半導体メーカー向けです。最先端のロジック半導体では、5ナノの次には3ナノが実現すると思われます。２ナノが実現する可能性もあります。もしそうなれば、ロジック半導体向け設備投資が当分の間切れ目なく続くと思われるため、レーザーテックの当面の業績には過去にあったような半導体サイクル特有の波がなくなる可能性があります。少なくとも2022年6月期または2023年6月期まで増収増益が続く可能性があります。

　今回の目標株価（今後6～12カ月間の目標株価）は、レーザーテックの業績が長期的に拡大する可能性があることに鑑み、2022年6月期の楽天証券予想EPS212.9円に想定PER40倍を当てはめ、8,500円としました。引き続き投資妙味を感じます。

　なお、2019年12月31日付け（実質的には12月30日付け）で1対2の株式分割を実施します。上記のEPS、目標株価は株式分割後のものです。

表6　レーザーテックの業績

株価    5,560円(2019/12/26)（分割前    11,120円(2019/12/26)）
発行済み株数    90,178千株
時価総額    501,390百万円(2019/12/26) 
単位：百万円、円
出所：会社資料より楽天証券作成
注１：当期純利益は親会社の所有者に帰属する当期純利益。
注２：発行済み株数は自己株式を除いたもの。
注３：2019年12月31日付けで１対2の株式分割を実施する。上表のEPS、配当は分割後の発行済み株数による。株価は分割前の株価を分割修正したもの。

表7　レーザーテックの売上高内訳：通期ベース

単位：百万円
出所：会社資料より楽天証券作成。

東京エレクトロン、SCREENホールディングス、ディスコ

　東京エレクトロン、SCREENホールディングス、ディスコの3社については、業績予想、今後6～12カ月の目標株価は変更しません。目標株価は、東京エレクトロン3万円、SCREENホールディングス1万1,000円、ディスコ3万円です。

　なお、ディスコのミッドクオーターアップデート（2019年12月10日開催。今3Qの中間報告）によると、ダイサ（回路を描き込んだシリコンウェハをチップの形に切り出す。ディスコが市場シェアの約80％を持っている）の引き合い、出荷が徐々に増加しているもようです。消耗品の出荷も予想を若干上回っているもようです。楽天証券ではディスコの業績を2020年3月期は減益だが、2021年3月期に増益転換すると予想していますが、その方向に向かっていると思われます。

表8　東京エレクトロンの業績

株価    23,955円(2019/12/26)
発行済み株数    157,503千株
時価総額    3,772,984百万円(2019/12/26)
単位：百万円、円
出所：会社資料より楽天証券作成
注１：発行済み株数は自己株式を除いたもの。
注２：当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。

表9　SCREENホールディングスの業績

株価    7,510 円(2019/12/26)
発行済み株数    46,669千株
時価総額    350,484百万円(2019/12/26)
単位：百万円、円
出所：会社資料より楽天証券作成
注１：当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。
注２：発行済み株数は自己株式を除いたもの。

表10　ディスコの業績

株価    26,150円(2019/12/26)
発行済み株数    35,930千株
時価総額    939,570百万円(2019/12/26)
単位：百万円、円
出所：会社資料より楽天証券作成
注１：当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。
注２：発行済み株数は自己株式を除いたもの。

　2019年の楽天証券投資WEEKLYは今回で終わりです。今年1年お読みいただき、ありがとうございました。

　来年2020年もよろしくお願い申し上げます。良いお年をお迎えください。

本レポートに掲載した銘柄：アドバンテスト（6857）、レーザーテック（6920）、東京エレクトロン（8035）、SCREENホールディングス（7735）、ディスコ（6146）