特集：半導体製造装置（アドバンテスト、東京エレクトロン、レーザーテック、SCREENホールディングス、ディスコ）―大底入れ、回復から再成長へ―

毎週金曜日夕方掲載

本レポートに掲載した銘柄：アドバンテスト（6857）、東京エレクトロン（8035）、レーザーテック（6920）、SCREENホールディングス（7735）、ディスコ（6146）

1．世界半導体出荷金額は、回復から再成長への動きが明らかになってきた

　今回の特集は半導体製造装置です。半導体市場の大底入れ、回復から、再成長へ向けた動きを概観します。また、レーザーテック、SCREENホールディングスの決算レポートを掲載します。

　まず、いつものように、世界半導体出荷金額の動きを見ていきます。

　2019年9月の世界半導体出荷金額（単月）は383億7,200万ドル（前年比14.4％減、前月比7.4％増）となりました。前年比のマイナス幅は出荷金額が大底を付けた2019年4月に17.9％減と最大になり、その後緩やかに縮小しています。前月比は、大底だった2019年4月以降、5月から9月までの間、7月を除いて全ての月でプラスになりました。

　この動きをより長期で見たものがグラフ1です。ここでは、世界半導体出荷金額（3カ月移動平均）の長期トレンドを見ます。前回のブームは2016年4月に底打ちし、2018年10月にピークを付けました。スマートフォンとデータセンター向け半導体の伸びによる過去最大のブームとなりました。今回のブームについて考えると、世界の半導体市場は2019年4月に底打ちし、現在回復から再成長の局面へ移っているところと思われます。

表1　世界半導体出荷金額（単月）

グラフ1　世界半導体出荷金額（3カ月移動平均）

2．NAND市況は底入れから緩やかな上昇へ。DRAM市況は底入れを窺う展開か。

　NAND型フラッシュメモリメモリの大口価格は、今年8月下旬に小幅上昇した後、少しずつ上昇に向かう展開となっています。市況は今年夏に大底を入れたと思われます。

　DRAMの大口価格は低下した後、横ばいとなっています。これから反転する可能性があるのか、横ばいが続くのか、注目されます。DRAMのスポット市況は今年7月に日本政府が韓国向け半導体材料3品目について輸出審査厳格化を打ち出してから一旦上昇しましたが、その後は下落が続いています。インテルのCPU増産が進んでいることや、5Gスマホの生産増加によって、スマートフォン、パソコン向けにDRAM需要は増えていると思われます。また、5Gが普及すると、データセンター向けサーバー用にもDRAM需要が増えると予想されます。このため、DRAM大口価格は今が底になっている可能性もあります。

グラフ2　NAND型フラッシュメモリの市況（2017年5月29日から）

グラフ3　DRAMの市況

グラフ4　DRAMのスポット市況

3．ロジック半導体、NANDに続き、DRAM市場が回復し始めた

　前述の世界半導体出荷金額（単月）を、ロジック・ディスクリート他（ロジック半導体はCPU、マイコンなど、ディスクリートはトランジスタ、ダイオードなどの個別半導体）とメモリ（DRAMとNAND）に分解して四半期ベースの動向を見てみます。

　表2、グラフ5を見ると、ロジック・ディスクリート他出荷金額は、2019年1-3月期を底として回復に向かっています。これは、2019年9月の新型iPhoneや、2019年3月以降、韓国、アメリカ、中国、欧州などで始まった5Gの商用サービスに向けて発売された5G対応スマートフォンの生産増加に伴うものです。

　メモリを見ると、NAND販売金額は2019年1-3月期に前期比（2018年10-12月期比）で大きく減少して、その後2019年4-6月期に横ばいとなりました。この間、NAND市況は10～20％下落していますので、NAND販売数量は増加していると思われます。2019年7-9月期も販売数量は緩やかに増加したと思われます。NANDは過剰生産能力があったため、早めに大手メーカーが生産調整に入ったと思われますが、その効果が出てきたもようです。NAND大口価格も8月下旬から緩やかに上昇に転じています。このように、NAND市場は回復がはっきりしてきました。

　一方DRAM販売金額は、2019年4-6月期に底打ちして、2019年7-9月期に回復しました。DRAM大口価格が下がり続けていることを考えると、2019年1-3月期から4-6月期にかけて販売数量でも底打ちして増加に転じたと思われます。ただし、DRAM大口価格はまだ上昇していません。販売金額は底打ち反転しましたが、市況の上昇を伴っていないため、弱い回復と言えます。

　このように、ロジックとメモリとを分けて分析しても、半導体市場の底打ちと回復、再成長の動きがはっきりと見えるようになりました。

表2　半導体デバイス市場の中身

グラフ5　半導体デバイス市場の中身

グラフ6　DRAM、NAND販売金額

4．半導体設備投資も大底を入れたもよう

　2019年10月の日本製、北米製半導体製造装置販売高は、日本製が前年比9.7％減、前月比1.4％増となりました。前年比はマイナス幅がこれまでの二ケタ減から一ケタ減に縮小し、前月比は4カ月連続でプラスになりました。

　また、北米製の2019年10月は、前年比3.9％増、前月比7.7％増となりました。前年比でプラス転換し、前月比では今年4月以降プラスになる月が多くなっています。

　このように、日本製、北米製ともに半導体製造装置販売高は回復感が出ています。表3を見る限り、日本製、北米製とも2019年1-3月期に大底を入れたと思われます。メモリ投資は減少していますがロジック投資が増えていることが寄与していると思われます。2020年はロジック投資が高水準を維持し、メモリ投資が回復すると予想されるため、半導体製造装置販売高と半導体設備投資は本格的な回復へ向かうと予想されます。

表3　日本製、北米製半導体製造装置の販売高（3カ月移動平均）

5．今回の半導体ブームの中核テーマは「5G」

　今回の半導体ブームの中核テーマは、衆目の一致するところ「5G（第5世代移動通信）」です。

　まず、5Gスマートフォンの生産が増えるにつれ、5Gスマホ向けCPUとDRAM、NAND型フラッシュメモリの生産増加が予想されます。前回ブームと同じく、個人の動画のSNSへの掲載や個人間のやり取りが増えることによって、データセンター投資の増加も予想されます。

　5Gは高速大容量通信が可能になるため、5Gが普及するとこれまでにない大量の4K動画（2020年代半ばから後半になると8K動画？）がネットワーク上を流通する可能性があります。そのため、データセンター向け半導体（サーバー用CPUとDRAM、SSDに使うNAND）の生産規模が前回ブームを上回る規模になると思われます。

　5GスマホのCPUとチップセット（スマートフォンのCPUと周辺半導体、電子部品を一まとめにしたモジュール）の高性能化、それに伴うDRAMの高速化と大容量化、NANDの大容量化は、今回のブームでも重要なテーマであり続けると思われます（2020年1-3月期から最新の高速DRAM「DDR5」が生産開始となる予定）。5Gでは2019年年末または2020年年初に第2世代チップセット（クアルコムの5Gチップセット「Snapdragon855Plus」と5Gモデム「X55」の組み合わせ）が出荷開始となると思われます。通信性能は受信（下り）最大7Gbps、送信（上り）最大3Gbpsで、いずれも7ナノ半導体です（第1世代は「Snapdragon855」と5Gモデム「X50」の組み合わせ。Snapdragon855は7ナノだが、X50は28ナノ。下り最大5Gbps）。

　また、第3世代以降のチップセット（第3世代は2020年中に出荷開始？7ナノまたは5ナノ？おそらく5Gモデムがチップセットに組み込まれる）では、段階的な性能向上によって、5Gの送受信だけのフルスペック、送受信と同時多接続、低遅延の完全フルスペック（送受信の規格詳細は2018年6月に決定された。受信（下り）が10～20Gbps、送信（上り）が最大10Ｇbps。同時多接続、低遅延の規格詳細は2020年3月に決まる予定）が各々実現すると思われます。その時期は送受信だけのフルスペック、送受信＋同時多接続＋低遅延の完全フルスペックともに2022年になるともいわれており（ただし、いずれもサブ6と言われる4G用の電波だけでなく、新しい未開拓の周波数帯であるミリ波帯を使いこなせるものの場合）、その場合は３ナノになるかもしれません。実は、5Gのフルスペックチップセットの実現はそう簡単なことではない模様であり、2020年の5ナノ半導体の量産開始の２年後に予想される3ナノ半導体の量産開始後になる可能性もあります。

　スマートフォン以外の5Gの用途開発も半導体需要にとって重要です。ただし、ゲーム・エンタテインメント、自動運転、FA（ファクトリーオートメーション）、医療などへの応用は、今回の半導体ブームだけでなく次の半導体ブームでも重要なテーマになると思われます。5Gは4Gよりも社会に与えるインパクトが大きいと予想されますが、それだけに10年がかりで用途開発が進むと思われます。半導体市場にとっても、5Gは息の長い大ブームになる可能性があります。

表4　半導体製造装置の主要製品市場シェア（2018年）

6．注目銘柄

レーザーテック

1）2020年6月期1Qは10％減収、55％営業増益

　レーザーテック（6月決算）の2020年6月期1Q（2019年7-9月期）は、売上高55億4,200万円（前年比10.3％減）、営業利益14億2,900万円（同55.2％増）となりました。

　マスク欠陥検査装置等の半導体関連検査装置の納入が前年比で減ったため、半導体関連装置売上高は31億9,600万円（同22.3％減）と二桁減収となりました。サービス売上高は13億4,500万円（同39.5％増）と製品納入数の増加に沿って大幅増となりましたが全社を補えず、全社売上高は減収となりました。

　減収になったため、サービス売上高増加により全体の売上総利益率は前1Q53.2％から今1Qは56.4％へ改善しましたが、売上総利益は4.9％減になりました。一方で、販管費に計上される研究開発費の支出が、研究開発委託先への支払いが2Q以降にずれ込んだため前1Q11億1,100万円から今1Q7億300万円へ減少し、前1Qに一時的に増加した製品保証引当金が今1Qは通年並みに減少しました。このため、販管費は前年比28.2％減となりました。この結果、営業利益は同55.3％増と大幅増益となりました。

表5　レーザーテックの業績

表6　レーザーテックの売上高内訳：通期ベース

表7　レーザーテックの受注高、受注残高内訳：通期ベース

2）通期会社予想は維持された

　会社側は前回の2020年6月期業績予想、売上高400億円（前年比39.0％増）、130億円（同63.7％増）を維持しています。今1Qは前年比で減収となりましたが、2Q以降EUV（極端紫外線。ASMLのEUV露光装置は7ナノ以降の半導体生産ラインで使われている）関連のマスク欠陥検査装置中心に売上高が増加し、大幅増収増益が達成できると会社側は考えています。

　今期の大幅増収予想の中身がEUVペリクル（ペリクルはシリコンウェハに回路を描き込むときに使うフォトマスクに被せる防塵カバー）なしでディープUV光を使って検査する「MATRICS」が中心なのか、EUV光を使ってEUVペリクルありのフォトマスクを検査する「ACTIS」（アクティニック・パターンド・マスク・インスペクション（APMI）技術を使う）なのかは、会社側はコメントしていません。ただし、楽天証券の見方では、2018年6月期1Qに約160億円の大口受注（顧客は非開示）があったACTISが今期から売上高に計上されると思われます。

　なお、ペリクル付きEUVマスク欠陥検査装置の市場シェアは現時点で100％、ペリクルなしでも過半数のシェアを持っていると推定されます（競合はKLA-テンコール）。

3）受注が会社予想よりも強いもよう。2021年6月期も好業績が予想される。

　今1Q受注高は、107億700万円（前年比90.1％増）と前1Qから大きく伸びました。前4Qの141億200万円よりも減少しましたが、高水準を維持しています。会社予想よりも強い受注高で、EUV関連製品（EUV用マスク、マスクブランクス欠陥検査装置など）の受注が強かったもようです。また、全社受注残高は、2019年6月末555億6,100万円から2019年9月末607億2,500万円へ増加しました。

　このトレンドが続けば、今期は会社予想を上回る受注高になると思われます。特にマスク欠陥検査装置などの半導体関連機器は、会社予想では受注高は前年比4.4％減と減少すると予想されていますが、前期に続き増加する可能性があります。

　この受注高の増加は2021年6月期以降の業績に反映されると思われます。楽天証券では、2021年6月期業績予想を、前回の売上高490億円（前年比22.5％増）、営業利益170億円（同30.8％増）から、今回は売上高520億円（同30.0％増）、営業利益190億円（同46.2％増）に上方修正します。

　今回のレーザーテックの好業績は、2018年からの7ナノ半導体の生産開始と増産、そして、2020年からの5ナノ半導体の生産開始に伴う高性能マスク欠陥検査装置の需要増加によります。そして、TSMCは5ナノ半導体生産開始の2年後の2022年に3ナノ半導体の生産開始を目指すと思われます。TSMCは3ナノの研究開発施設の建設に年内に着工し、2020年完工予定です。その次は2ナノであり実現するかはまだ不透明ですが、実現する可能性は大きいと思われます。

　ファウンドリー（半導体受託製造事業）の拡大を目指すサムスンも、最先端プロセスラインへの投資を活発化させると予想されます。

　3ナノ、2ナノでもEUVプロセスが使われるため、レーザーテックのEUV用マスク欠陥検査装置、マスクブランクス欠陥検査装置の需要が今後も伸び続けると予想されます。3ナノが実現する場合、少なくとも2023年6月期まで高率の増収増益が予想されます。

グラフ7　レーザーテックの全社受注高

4）目標株価を7,800円から1万3,000円に引き上げる

　今後6～12カ月間の目標株価（以下同様）を1万3,000円とし、従来の7,800円から引き上げます。2021年6月期楽天証券予想EPS323.8円に想定PER40倍を当てはめました。5ナノだけでなく、3ナノ、2ナノへの期待が出てくることで、高率の利益成長への期待が発生し、それによって高PERが肯定されると考えました。引き続き投資妙味を感じます。

　なお、2019年12月31日付け（実質的には12月30日付け）で1対2の株式分割を実施します（上記の目標株価は株式分割前のものです）。

SCREENホールディングス

1）2020年3月期2Qは、8％減収、22％営業減益

　半導体製造ラインに不可欠なウェハ洗浄装置のトップ企業です（枚葉式で世界シェア40％、バッチ式で同64％、いずれも2018年）。

　SCREENホールディングスの2020年3月期2Qは、売上高899億6,000万円（前年比7.8％減）、営業利益78億6,700万円（同22.0％減）となりました。

　売上高の水準が高かった前2Qに比べると減収減益となりましたが、売上高が急減して営業赤字になった今1Qからは業績は急回復しました。今2QのSPE（半導体製造装置事業）は、売上高656億円（前年比0.2％減）、営業利益65億円（同16.7％減）と前年比では減収減益でしたが、今1Qの売上高412億円、営業利益0億円からは回復しました。他のセグメントも今2Qは営業黒字ないし営業利益ゼロとなり、今1Qから回復しました。

　SPEの前期と今上期のアプリケーション別売上構成比（単独決算ベース）を見ると、ファウンドリー（半導体受託製造業者）向けが前期24％→今上期24％と横ばいでしたが、ロジック向けが同15％→19％と増加しました。フラッシュメモリー向けは同22％→14％へ低下しましたが、DRAM向けは同17％→17％と同じ比率でした。また、画像素子（イメージセンサー）向けが同3％→9％へ構成比が上昇しました。

　同事業を地域別にみると、日本、台湾、北米向け構成比が上昇しましたが、中国、韓国向け構成比は低下しました。

表8　SCREENホールディングスの業績

表9　SCREENホールディングス：セグメント別損益動向（通期ベース）

表10　SCREENホールディングス：セグメント別損益動向（四半期ベース）

2）半導体製造装置事業の受注高が回復中

　SPE（半導体製造装置）事業の受注高の推移を見ると（グラフ8）、2018年3月期3Qに883億円のピークを付けた後、2019年3月期1Q506億円、2019年3月期4Q513億円と底を付け、その後は緩やかに回復しています。2020年3月期2Q受注高は625億円（前年比7.8％増、前期比（今1Q比）4.2％増）となりました。

　会社側では、2019年暦年はファウンドリー、ロジック向け設備投資が拡大し、これが2020年暦年にも引き継がれると見ています。DRAM、NANDは2020年半ば以降の設備投資再開を予想しています。また、画像素子は積極的な設備投資が続くと予想しています。

　このように見ると、SCREENホールディングスのSPE事業受注高は来期に向けて回復途上にあると見てよいと思われます。

グラフ8　SCREENホールディングスの半導体製造装置事業受注高

3）今期業績はほぼ会社予想通りか、来期は業績本格回復へ

　会社側では、今2Q決算時の今期業績予想として、前回とほぼ同じ予想を行っています。SPEは、前回予想の今期売上高2,190億円（前年比13.3％減）、営業利益220億円（同14.7％減）から、今回予想の売上高2,290億円（同9.3％減）、営業利益250億円（同3.1％減）へ上方修正されました。

　一方FT（ディスプレー製造装置及び成膜装置事業）は、大口案件の納入が来期に先送りされたため、前回予想の今期売上高460億円（前年比6.5％減）、営業利益30億円（同18.9％減）から、今回予想の売上高410億円（同16.7％減）、営業利益0（前期は37億円の黒字）へ下方修正されました。

　この結果、今期全社業績の会社予想は、前回予想の売上高3,240億円（前年比11.0％減）、営業利益250億円（同15.7％減）に対して、今回予想は売上高3,290億円（同9.7％減）、営業利益250億円（同15.7％減）とほぼ同じ予想となりました。楽天証券予想も会社予想と同じ予想です。

　なお、この業績予想が達成された場合は、前期に業績悪化要因となった、生産性の問題（具体的には半導体製造装置の部材調達価格が業界平均よりも高くなり、原価が高くなっていた問題）は解決されたとみなしてよいと思われます。

　来期はSPEが主導する形で業績回復が予想されます。足元の受注増加と来期の半導体設備投資の増加予想を踏まえて、楽天証券では来期2021年3月期業績を、売上高3,750億円（前年比14.0％増）、営業利益360億円（同44.0％増）と予想します。前回の売上高3,700億円（同14.2％増）、営業利益350億円（同40.0％増）から小幅上方修正します。

　今後6～12カ月間の目標株価を1万1,000円とし、前回の8,000円から引き上げます。2021年3月期楽天証券予想EPS548.5円に想定PER20倍を当てはめました。投資妙味を感じます。

アドバンテスト

　業績動向の詳細は、楽天証券投資WEEKLY2019年11月1日号を参照してください。目標株価7,700円を維持します。

表11　アドバンテストの業績

東京エレクトロン

　業績動向の詳細は、楽天証券投資WEEKLY2019年11月1日号を参照してください。目標株価3万円を維持します。

表12　東京エレクトロンの業績

ディスコ

　業績動向の詳細は、楽天証券投資WEEKLY2019年10月25日号を参照してください。目標株価3万円を維持します。

表13　ディスコの業績

本レポートに掲載した銘柄：アドバンテスト（6857）、東京エレクトロン（8035）、レーザーテック（6920）、SCREENホールディングス（7735）、ディスコ（6146）