事例でわかる！iDeCoの出口戦略
国民年金基金連合会によると、iDeCoの加入者数は令和8（2026）年7月時点で403.7万人にのぼります。2025年3月末時点では363.1万人、2024年3月末時点では328.5万人と、加入者は年々増加している状況です。こうしたなか、iDeCoに関する始め方や選び方だけでなく、「どう受け取るか」「どう使うか」までをセットで考えている人はどれほどいるのでしょうか。
後悔のない資産形成には「出口戦略」が欠かせません。いくら資産が増えたとしても、その資産を「どう活用するか」が定まっていないと、将来に対する不安は解消されないでしょう。そこで、ファイナンシャルプランナー1級とCFPの資格をもつ辻本剛士氏が、具体的な事例・シミュレーションを基に、iDeCoの出口戦略を紹介します。記事を通して、後悔しない「受け取り方」「使い方」のヒントを探していきましょう。
最新記事
iDeCo「60歳で受取」は損？…60歳時点で609万円のiDeCoを、60歳・65歳・70歳・75歳で受取シミュレーション→結果は【iDeCoの出口戦略】
iDeCoは原則として、60歳から受け取ることができます。しかし、「長生きリスク」という言葉があるように、長い老後を考えると「非課税メリットを捨てることになるため、60歳で受け取るのは損だ」と考える人も珍しくありません。では、果たして本当にそうでしょうか？ CFPが具体的なシミュレーションを基に検証します。
iDeCoの「手取り総額」を増やすには…退職金1,000万円・iDeCo609万円の60歳会社員がシミュレーションした結果【iDeCoの出口戦略】
iDeCoの掛金上限「6万2,000円」に引き上げも、すぐ増額は「ちょっと待った」…掛金を月1万円から3万円に増やした50歳会社員「10年後の受取額」は？【iDeCoの出口戦略シリーズ】
iDeCoの受取方「一時金」と「年金形式」どちらがお得？iDeCo500万円なら「99万円」損する結果に【年金月17万円・65歳会社員のシミュレーション】
