日本の大震災でLCDパネルに供給ひっ迫感、利益率の悪化を予想

現地コード 銘柄名 株価 情報種類
00751 創維数碼控股有限公司（スカイワース・デジタル） 　4.76 HKD
(03/16現在)		  株価
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今月11日に発生した日本の東日本大震災とその後の原発事故を受け、BOCIはスカイワース・デジタルの目標株価を大幅に引き下げ、株価の先行きに対する従来の強気見通しを弱気に修正した。液晶ディスプレー（LCD）パネル調達コストの増大に伴う利益率の悪化見通しを織り込んだため。向こう2－3カ月はテレビ需要の閑散期に当たり、メーカーによる価格転嫁は難しいとみている。LCDパネル調達コストが同社売上高および総経費に占める割合は25％、35％。BOCIの試算によれば、パネル価格が5％値上がりするたびに、同社の2012年EPSは30％落ち込む見通しという。

日本のTFT－LCD（薄膜トランジスタ液晶ディスプレー）およびLCD主要部品の生産施設は関西周辺など西部・南部にほぼ集中しており、大地震や津波によるLCDサプライチェーンへの直接的な被害は限定的。ただ、原発事故による電力不足が日本国内の生産活動に打撃を与えている。BOCIはこの先、4月以降夏場にかけて電力消費が増大するとみて、4－7月には日本国内の電力供給が20－30％不足すると予想。さらに輸送面の問題に対して警戒感を示した。また、今年はLCDテレビパネルに占めるLEDバックライト型の比重が急速に高まる見通しだが（DisplaySearchによれば、1－3月期の36％から10－12月期には62％に拡大する見込み）、LEDバックライト型テレビパネルの最有力サプライヤーであるシャープは、4－7月の出荷台数を減らす可能性が高い。LED型パネル市場は数社による寡占状況にあり、シャープの出荷削減はLED型パネルの価格高騰につながる見通しという。

中国のテレビ最大手であるスカイワースもLEDバックライト型LCDテレビの出荷を急速に増やしており、BOCIによれば、LED型がテレビ出荷台数全体に占める割合は約60％に達する見込み。パネル価格の高騰は2012年4－6月期の利益を圧迫する可能性が高い。また、同社のテレビ出荷は例年2－6月に低調となることから、BOCIは2011年3月本決算の業績悪化を予想。通期EPSについて前年比40％の減少を予測している。

なお、世界全体のテレビ出荷は昨年、前年比18.0％増加し、中でもLCDテレビの出荷台数は同31％増の1億8790万台に達した。世界のLCDテレビ市場では今年、LEDバックライト型が急速にシェアを拡大する見込み。BOCIによると、中国国内ではLCDテレビ出荷台数の50％をLED型が占める見通しという。また、DisplaySearchによれば、中国国内では薄型テレビのシェアが2009年の72％から、2014年には100％に上向く見込み。国内の薄型テレビ出荷台数は2009年の3100万台から14年には5900万台に増加するとの予測値が示されている。

Displaybankによると、スカイワースは薄型テレビの昨年の出荷台数で世界8位。売上高ベースの国内シェアは昨年、海信（Hisense）に次ぐ2位となり、テレビ市場全体で12.8％、LCDテレビ市場で13.9％に達した。