1年間の重要日程

「一年の計は元旦にあり」と言われるように、為替相場を予測する上で、年の初めに一年間の重要イベントの日程を押さえておくことはかかせない行事です。

日本は3月決算の会社が多いですが、海外ファンドは12月決算が多いため海外投資家にとって1月は新年のスタート月であり、彼らは1月から12月の中で相場はどのようなサイクルで動くかを予測して投資します。当然ながら、重要イベントの日程を押さえながら1年間の相場の流れを予測しています。海外投資家がどのように投資してくるかを推測するためにも、重要イベントの日程を知っておく必要があります。これらの日程は、各国の政府や役所のホームページから確認することが出来ます。新聞などでは、年始に特集記事が組まれることが多いため、それらを活用することも出来ます。最低押さえておく重要イベントは、中央銀行の金融政策会議開催日、GDP速報値、消費者物価指数、米雇用統計。これら重要イベントの日程は以下の通りです。

日米欧中央銀行理事会開催日

為替相場の変動要因として最も大きな要因は金融政策です。米国は2015年のどのタイミングで利上げをするのか、日本は物価が上がらない中で追加金融緩和をするのか、欧州はデフレに突入する中で量的緩和をどのような規模で行うのか、これらの政策判断は、事前に予定されている理事会や委員会で決定されます。この開催日の年間の日程を押さえておきます。

日米欧GDP（成長率）速報値の発表日

金融政策の判断をする前提となるのが景気動向です。経済は成長しているのか、成長していないのか、どのようなスピードで成長しているのか、四半期毎に発表されるGDP速報値で景気の方向性を把握します。2015年に発表されるGDP速報値発表の日程は以下の通りです。

消費者物価指数

米国も物価が上がらなければ利上げは出来ません。日本は物価上昇が止まり、再び下落すれば追加金融緩和の期待が高まります。欧州は、いよいよデフレ突入の世界に入りそうです。日米欧の消費者物価指数は、金融政策の判断に重大な影響を与えるため、眼が離せない指標です。消費者物価指数発表の日程は以下の通りです。

米国雇用統計

米国の雇用統計が最も注目されます。

非農業部門雇用者数は、平均で20万人を超えています。このまま維持できるのかどうか、賃金は上昇するのかどうか。失業率はFRBの満足する水準にまで下がってきましたが、労働市場の質には満足していません。米国雇用統計は、毎月第1金曜日に前月分が発表されます。

以上、金融政策会議開催日、GDP速報値、消費者物価指数、米雇用統計の発表日をカレンダーや手帳に控えておくと便利です。そしてG7やG20などの国際会議の日程などもわかった時に追加しておくと更に便利になります。相場を予測する前に、まずはこまめな準備をしておくと大いに役に立ちます。そして、これら日程を眺めながら、一年間の相場の波を予測して下さい。