「投資家が今考えるべきこと－Dr.Gloom（陰鬱博士）の相場観」

強気相場の「母乳」となる世界の流動性が縮小している

先週のレポートで、Dr. Gloom（陰鬱博士）と呼ばれるマーク・ファーバーのレポートを紹介した。投資家からの「ぜひ、続編を！」という要望が多く、マーク・ファーバーのレポート「The Gloom, Boom & Doom Report」の代理店となっている出版社の了解を得られたので、今週もDr. Gloom（陰鬱博士）の相場観を紹介しよう。

「世界の経済状況は悪化している。これは特に中国など新興国に当てはまる。すぐに思い浮かぶブラジル、ロシア、南アフリカは、ごく一部にすぎない。しかも、世界中（米国も）で工業部門が縮小しているようだ」と陰鬱博士が語るように、世界景気は悪化している。

日経ヴェリタスの前田昌孝編集委員によると、「今回は利上げ後の世界経済の不透明感が強い。国際通貨基金（IMF）は10月6日に15年と16年の世界経済の成長率予測をそれぞれ0.2％ずつ下方修正し、3.1％と3.6％にした。来年は今年に比べて成長が加速する見通しとなっているが、長年、商品市場の分析をしているエコノミストはIMFの見通しは徐々に下方修正され、結局、今年と同じ程度になるのではないかと話していた」（日経新聞電子版【マーケット反射鏡】2015年11月25日）という。

前回、世界最大の政府系（SWF）ファンドであるノルウェーの政府年金基金グローバル」の状況を伝えたが、SWF（政府系ファンド）が規模を縮小させ、資産を売り払うようになった。世界の流動性は縮小している。

日米とも家計は限界

11月5日に日銀が発表した「家計の金融行動に関する世論調査」で、日本の全世帯の半分近く（48％）が金融資産を持たない一人世帯であることが判明した。低所得の独身層や独居老人の貧困が増えており、日本は急速に貧富の格差が拡大している国になっている。下のグラフを見ればわかるが、米国も1999年以降、インフレ修正済の実質世帯所得（中央値）は低下の一途である。米国でも大多数の世帯では家計がひっ迫どころか、かなり限界に達している。

世界経済は「グリーンスパン＝バーナンキ＝イエレンモデル」に依存する

上記の状況を踏まえて、Dr. Gloom（陰鬱博士）マーク・ファーバーはレポート（11月号）で、「米国経済の好景気は良くて鈍化したままとなるだろう。ただし、簡単に“ゼロ成長”へと落ち込みやすく、景気後退にもなり得る。資産インフレ、実質所得の減少、人工的低金利、そして過剰債務は、必ずしも持続的経済成長の作り方ではない。しかも、前から何度も説明しているように、中国経済が公式統計の数字よりもはるかに減速している。事実、公式発表はまったく現実と逆である。大半の新興国も成長していないか、すでに景気後退だ。こうした経済情勢から出る最初の結論は＜FRBによる近い将来（向こう6カ月）の利上げはなさそうだ＞となる。むしろ知ったかぶりの干渉主義者や新ケインズ主義者が来年早々にQE4（量的緩和第4弾）を発表したり、マイナス金利を導入したりしても、私は全く驚かない」と述べている。

米国の12月利上げはもはや既定路線になっているが、マーク・ファーバー、レイ・ダリオ、ジェフリーガンドラックは米国の出口戦略（利上げ）は失敗すると読んでいるのだろう。今後の投資対象としては、「現金を保有している投資家は、10年物米国債に変えることを考慮すべきだ。確かに、本レポートの読者にとって、10 年債の約2％の利回りは“取るに足らない”であろう。しかし、ゼロ金利やフランス、イタリア、日本、スイスの10年債（ それぞれ0.8%、1.44%、0.29%、マイナス0.37%）に比べれば魅力的だ。これは特にFRBがマイナス金利導入の可能性を検討した場合、当てはまる」と述べている。

私は1970～73年の強気相場を思い出さずにいられない

10月のレポートでマーク・ファーバーは、「世界中の株式が目先的には売られ過ぎで、シーズナルな強さから10月中に売られ過ぎの状況から株価は上昇するはず」と説明した。それは、その通りになった。一方で、「FRB が“途方もない”QE4をしでかさないかぎり、株価の高値更新を期待すべきではない」とも述べている。「S&P500には2,050から2,134にかけて巨大な抵抗圏がある。この見解を依然として維持」しているようだ。

マーク・ファーバーはただのGloom（うっとおしい）な男でない。彼は運用者であり、そのコメントは実践的だ。「私は1970～73年の強気相場を思い出さずにいられない。1971年以降、たった50ほどの銘柄（ニフティフィフティ＝いけてる50銘柄）が指数の高値更新をけん引した一方、大半の銘柄はすでに弱気相場に入っていた。亡きジョー・グランビルが当時の次のような表現をしている―“将軍たち”は先陣を切っていたが、軍隊がついてこなかった。その可能性について考慮しておく必要がある。アマゾン（AMZN）、グーグル（GOOGL）、マイクロソフト（MSFT）、アップル（AAPL）、GE（GE）といった、ごく少数の銘柄が、“大多数”の銘柄がその裏付けにならなくても、S&P500の高値更新をけん引する可能性がある。この説を支持しているかのようにGEは高値を更新し、シーズナルな強さが現在効力を発揮している」と、弱気なだけではなく＜不景気の株高＞も想定しているのである。

結局、Dr. Gloom（陰鬱博士）マーク・ファーバーでも「ハロウィーン・ルール」を考慮しているのである。強気相場に賭けるなら、やはり10月末に買って、翌年の4月末に売るという作業を繰り返すのが投資の王道であろう。

また、マーク・ファーバーは、「アマゾン（AMZN）、グーグル（GOOGL）、マイクロソフト（MSFT）、アップル（AAPL）、GE（GE）といった、ごく少数の銘柄が、“大多数”の銘柄がその裏付けにならなくても、S&P500の高値更新をけん引する可能性がある」と指摘している。結論はもうお判りだろう。「だから、個別株より株価インデックスに投資すべき」なのだ。もう、株式相場の答えは出ているのである。

外為市場は株価次第

10月から続いている株価の季節的な上昇サイクルは未だ継続中である。このレポートで述べているように12月16日のFOMCまでは強気の方針で臨んでいる。目先は12月3日に「ECBのドラギが動く」という観測が根強く、日・欧の株式市場はもう一段の上昇も考えられよう。

一方、外為市場は日足ベースでみると、豪ドル/円が穏やかな上昇相場を示唆している以外は、全般的に調整相場となっている。しかし、株価が下げない限りは、依然押し目買い（円売り）有利の展開が続くだろう。今週は材料難で小動きだ。今週末の感謝祭からクリスマスまでは例年通り市場の流動性が落ちるだろう。しかし、12月3日のECBや12月16日のFOMCを控えて、運用者の間では「今年の12月は休めない」との声が多い。現在は決戦前の静けさなのかもしれない。

「大半の投資家が過去12カ月にわたり、いくらも儲かっていないといわなければならない（貯蓄の大半を株式に投資して金融危機でほとんどを失ったケースは、よくある話であろう）。最近会った個人向けのブローカーが“個人投資家の活動が終わった”と語っていた。これとヘッジファンドの残念な成績は、投資家がここ1～2年にわたって、いくらも儲けていないことを示唆している。しかも米国株が過去12カ月にわたって横ばいであるのに対し、いうまでもなく世界株の成績は、はるかに悪化した。メディアの応援団は“私たちはいま大相場のなかにいる”と信じ込ませようとしている。しかし、私は事実をありのままに述べているだけだ」（マーク・ファーバー）

日々の相場動向についてはブログ『石原順の日々の泡』を参照されたい。