｢柴田法則」個別銘柄分析7月第5週

1972　三晃金属工業　東証1部

四季報2013年夏号によると、長尺屋根は工場、物流関係など受注含め堅調も、前期の好採算案件がない。ソーラーの回復が一服。仕入れの屋根用建材は弱含み。労務費増、資材高負担。営業大幅減益。厚生年金基金脱退特損消える。

2011年3月11日の東日本大震災直後の3月15日に109円の安値をつけて暴騰し、6月16日には454円と3カ月で4倍化となりました。その後本格的調整が続き、下値の下げ角度をみると(1)→(2)→(3)と穏やかになり、2012年10月11日の187円で底打ちとなっています。この187円を安値に、今年5月21日には319円の戻り高値をつけて、買われ過ぎから大きな下落となっていましたが、6月27日に209円の安値をつけて、7月2日に239円で買転換が出現しました。5月21日に「経済産業省は、再生可能エネルギーの導入を促すため、住宅の屋根を借りて太陽光パネルを設置する企業に低金利融資」と一部報道されたことで太陽発電関連に買いが集中しました。業績は今一つですが、猛暑関連として屋上緑化ももっと積極的に推進される可能性もあります。テーマを持つ材料株ですので、押し目を買って急伸するのをじっくり待つ投資戦術となります。

6355　住友精密工業　東証1部

四季報2013年夏号によると、脚システム等の航空が民間、自衛隊向けとも増。熱交換器はLNG輸入基地用の気化装置が堅調、汎用品も回復たどる。赤字の液晶製造装置を事業縮小し止血。営業益改善。営業外は為替差益見込まず。

2009年11月26日の230円で大底打ちとなり、上昇トレンド(A)を形成中。この中で、2011年11月7日の565円を戻り高値に2012年5月18日の314円まで下落後、上値を切り下げる直角三角形(B)の保ち合いとなり、この煮詰まったところで11月12日の305円を安値に反発となり、11月22日に348円で買転換出現となりました。ここからアベノミクス相場にサポートされて上放れとなり、今年5月22日には554円までの大幅上昇となりました。ここをピークに日経平均の急落につれ安し、6月26日に363円まで下げて反発となっています。7月22日に413円で買転換が出現し、押し目買い有利の形と考えられます。

1949　住友電設　東証1部

四季報2013年夏号によると、メガソーラー工事が堅調。ただ主力の内線工事に受注競争激化や原材料費上昇の懸念。海外は日系メーカー進出でインドネシア好調持続の一方、タイは復旧工事一段落、日系同業との競争も。情報通信が前期に基地局前倒しで一服。営業益反落。

2010年10月29日の276円からの上昇トレンド(A)から、2012年7月24日の471円を高値に角度の大きい上昇トレンド(B)へ移行。この中で、今年の4月30日の1,497円、5月9日の1,515円、5月17日の1,545円と順上げの3尊天井となって、5月27日に1,331円で売転換出現となり、上昇トレンド(B)を下に切って、6月6日の1,170円まで下落しました。ここから反発するものの上昇トレンド(B)がアタマを押さえる形となり、6月18日の1,485円、6月24日の1,525円、7月5日の1,501円と再び3尊天井を形成し、7月23日の1,371円で売転換出現となりました。チャートの形としては目先はカラ売り有利と考えられます。

7433　伯東　東証1部

四季報2013年夏号によると、半導体や機器の専門商社。工業薬品製造も併営。半導体・電子デバイスはデジタル家電・PC向け苦戦続くが、車載関連や太陽光発電が拡大。真空装置、紙・パ関連も寄与。海外でのLED、タッチパネル、新規の半導体販売など後半本格化。新規事業費用、償却などこなし営業益反発。

2009年3月12日に534円で底打ちとなり、上昇トレンド(A)を形成して、この中で2010年4月27日に995円まで上昇。その後本格調整入りとなって11月2日の652円まで下落し、ここから2011年2月21日の949円まで戻るが、3月11日に東日本大震災が発生して急落した後から戻りは弱く上値を切り下げる直角三角形(B)となりました。この中で2012年10月15日の681円を安値に11月27日に765円で買転換が出現し、上放れとなって今年5月22日には1,130円まで上昇しました。ここをピークに日経平均の急落につれ安し、6月27日に867円まで下げて反発し、6月28日に918円で買転換が出現して7月11日に914円の押し目を入れ、7月22日に964円でろく買という追加の買法則が出ています。

7242　カヤバ工業 　東証1部

四季報2013年夏号によると、油圧機器大手。建機油圧シリンダー首位。北米、東南アの日系車需要増背景に柱の自動車用緩衝器堅調。CVT用ポンプのタイ工場稼働も下期寄与。建機用は下期中心に回復基調。償却費、人件費増こなし営業益反発。営業外の為替差益見込まず。

2011年2月15日の745円を高値に、3月11日の東日本大震災や急激な円高を受けて下降トレンド(A)を形成。この中で、2012年6月4日の300円の安値をつけて反発後、緩やかな上下動の小さい下降トレンド(B)へ移行し、10月11日の245円で底打ちとなりました。この反発で、11月21日の304円で買転換が出現し、アベノミクス相場による急激な円安を受けて急騰し、今年5月21日には675円まで上昇しました。ここをピークに日経平均の急落につれ安し、6月26日の435円まで下落して反発となり、7月22日に540円で買転換出現となりました。