5981 東京製綱 東証1部

四季報2013年新春号によると、ワイヤロープ最大手。太陽電池製造向けソーワイヤ悪化。希望退職等で下期改善も通期営業赤字幅拡大。来期に向けた追加構造改革で最終赤字一段拡大も。14年3月期は太陽電池関連底ばい、構造改革効果で浮上狙う。

チャートをみると、昨年1月23日の204円からの下降トレンドの中で、9月13日の90円、10月11日の78円、11月13日の83円と3点底(逆三尊天井)となって、11月26日の104円で買転換出現となりました。

11月28日、12月18日と分析を行い、いったん利益確定した場合は110円台の押し目買いで。140~150円での利食いとしました。目先は140円台では確実に利益確定がよいとしましたように、1月7日と1月10日に142円をザラ場でつけるものの伸びきれず一服となっています。130円台でのもみあいのあと次に142円を突破すると昨年7月2日の151円がありますが、ここを終値で抜けると一段高となる可能性があると思われます。

東京製綱

7613 シークス 東証1部

四季報2013年新春号によると、柱の電子基板実装は顧客のタイ洪水影響想定以下。ただ期末にアジア向けなど若干減速。13年12月期は電子基板実装が産業機器用や車載用などでアジア、米国中心に伸びる。インフラ関連向けも徐々に増加。労務費高水準こなし最高純益圏。

2011年3月4日の1,316円を高値とし、東日本大震災直後の3月15日の822円(イレギュラー)を安値とする870~1,300円のボックス相場(A)となっています。この中で、昨年10月29日の1,219円を高値に11月13日の953円まで下げ、ここを安値に三角保ち合い(B)を形成し2点底となって、2月4日に1,069円で買転換出現となって上放れしました。ボックスの上限を目指す動きが想定されます。

シークス

3107 ダイワボウホールディングス 東証1部

四季報2013年新春号によると、衣料は米国向け回復、ブラジル子会社も採算改善。ただIT部門はパソコン販売増でも単価下落続き粗利低下。化合繊・資材も不織布需要減り苦戦。償却費高水準で営業減益。14年3月期はIT部門は個人向け増加。海外の不織布事業も拡大。

マスクを手掛けていることからインフルエンザ関連、花粉症関連としてこれからの季節では材料株として買われる可能性高い。

2009年8月19日の506円の高値からの下降トレンド(A)の中で、12月10日の176円でいったん底打ちとなって2010年4月28日の259円まで反発。その後は緩やかな下降トレンド(B)へ移行しました。この下降トレンド(B)の中で、2011年の東日本大震災直後の3月15日に110円で底打ちとなり、2012年1月30日に199円まで上昇するものの、上値斜線にアタマを押さえられ再下落となりました。7月26日の132円まで下げて小さな三角保ち合い(C)を形成していましたが、9月5日にも132円の安値をつけダブル底の形となって三角保ち合い(C)を上放れし、さらに下降トレンド(B)も上に抜けて1月15日に199円まで上昇し、180円水準でもみあいとなりました。そして2月1日に193円で再度の買転換が出現し、2月4日にはザラ場で203円まで上昇して、2012年1月30日の199円、2013年1月15日の199円を突破して押し目買いとなっています。2月4日に203円の高値をつけた時は1,700万株を超える大商いとなっていますので、今後高値を目指すシグナルだと考えられます。

ダイワボウホールディングス

6316 丸山製作所 東証1部

四季報2013年新春号によると、法令改正で消火器に特需。柱の農機は天候改善で北米上向く。国内も農家の投資意欲高い。ただ利幅薄いホームセンター販路の比率高まり、採算悪化。好採算の除染用洗浄機一服も響く。営業減益。

TPP参加による農業の自由化、規制改革による農業の大規模化は業績へのプラス要因。

2008年10月8日の102円で底打ち後、2009年6月19日の240円で戻り高値をつけました。ここから再下落となって11月27日に129円の安値をつけ、その後は240円を高値の基点、129円を安値の基点とする中長期の三角保ち合い(A)に入りました。この中の煮詰まってきたところで2012年6月4日の137円、10月2日の139円とダブル底に近い形となって11月26日に159円で買転換が出現し、1月24日にはろく買が出現して三角保ち合いを上放れる形となりました。押し目買い有利の形と考えられます。

丸山製作所

8604 野村ホールディングス  東証1部

四季報2013年新春号によると、投信安定増。IPOなど下期増。海外はリストラ費が経費減効果減殺だが、欧州の投資案件売却益上乗せ。最悪局面脱却ムード。増益幅拡大。14年3月期は経費減効果本格化。海外回復。税負担低減。

チャートをみると、2010年1月12日の783円の高値からの下降トレンド(A)の中で2011年11月24日には223円まで下落。ここから下降トレンド(A)を上に抜けて2012年3月19日には417円まで上昇するものの、不祥事などのトラブルもあり再下落となって6月4日には241円まで下落しました。この大底圏で上向きの先細三角形のもみあいとなり、その煮詰まったところから昨年11月16日の316円で上放れとなりました。

柴田罫線では、安値圏で上向きの先細三角形の保ち合いは上放れする確率が高いといえます。さらに、保ち合いの中で売買法則をみてみると、6月4日の241円の安値をつけたあと、売り法則は2つ、買い法則は8つも出ており、もみあいの中で買いの力が強いことを示していると思われます。

野村ホールディングス