｢柴田法則」個別銘柄分析8月第3週

9945　プレナス　東証1部

会社四季報によると、直営軸に出店加速。期中純増は定食48、弁当200規模。中食需要やブランド認知度向上で、弁当既存店が客数増続く。FC向け食材卸も拡大。『幕の内』など売れ筋に絞り込み廃棄ロス圧縮。米価上昇こなし、営業益続伸。資産除去債務特損ない。

中長期のチャートでは、大きな三角保ち合い(A)を上放れしたものの、今年の4月16日の1,599円まで上昇したが、2009年3月26日の1,600円を突破できず、下降トレンド(B)を形成しつつあります。この下降トレンド(B)の中で7月4日に1,558円の戻り高値をつけ、8月7日には1,397円で売転換が出現して、終値で6月14日の1,401円をいったん切っています。大きく戻ればカラ売り有利となりますが、7月31日の1,487円を上に抜ければ1,550円水準までの上昇の可能性はあります。

7762　シチズンホールディングス　東証1部

8月10日発表の4-6月期の連結決算は、純利益が前年同期比16％減の20億円だった。売上高は3％増の652億円、営業利益は30％増の32億円となり、主力の時計事業で電池時計や太陽光発電付きといった付加価値の高い製品が国内で伸びたことが寄与した。通期の連結売上高を前期比5％増の2,850億円に上方修正。営業利益と純利益は従来予想を据え置いた。

2010年4月15日の697円からの下降トレンド(A)の中で、2011年9月26日の352円で底打ちとなり、ここからの反発で下降トレンド(A)を上に抜けて、今年の3月28日に537円まで上昇しました。ここをピークに調整入りとなり、7月26日の396円まで下落して反発し、8月13日に450円で買転換出現となりました。チャートの形をみると、2011年1月6日の586円を高値、9月26日の352円を安値とする三角保ち合い(B)の形となっており、ここでの買転換は三角保ち合い(B)の上値斜線の500円水準が大きな抵抗ラインとなると思われます。

8035　東京エレクトロン　東証1部

7月30日の決算発表で、4-6月期の決算は、連結営業利益で90億円前後と前年同期比61％減少。通期の連結純利益を300億円から140億円に下方修正。7-9月期の受注も弱いことを示唆。

チャートでは、2011年1月19日の5,780円の高値からの下降ライン(A)の中にあります。この中で、2011年8月26日の3,335円、10月4日の3,325円のダブル底をつけて、今年の3月27日に4,950円まで上昇しました。しかし、ここをピークに円高進行と世界経済の景気後退からの半導体の需給悪化を受け大幅下落となって、6月4日に3,340円の安値をつけ、6月25日に3,850円まで反発後、再下落となって7月26日に3,305円と安値を更新しました。しかし、3,305円を安値に反発となり、7月31日に3,675円で買転換が出現し、日経平均の指数を引き上げるために先物主導の動きとなり、この中で日経225の構成銘柄であり連動性の強い値ガサ株として買われています。25日移動平均線、75日移動平均線を突破し、次は200日移動平均線(8月13日時点4,076円)が目先の上値抵抗ラインとなります。4,000円を超えるとカラ売り有利と考えられます。

1871　ピーエス三菱　東証1部

四季報夏号によると、低採算の建築受注残減少、官庁PC土木が復活し粗利益率改善、営業益復調。受注は耐震建築、人工地盤などPC技術生かす復興需要始動、補修含め建築土木とも拡大し970億円(前期840億円)へ。

7月12日(木)の終値373円の時点でチャートをみると、三角保ち合い(A)の中で(1)6月26日の411円、(2)6月29日の426円、(3)7月9日の407円と三尊天井を形成して、7月10日の391円で売転換が出現しました。

そこで、待ち伏せ買いは330円以下を待つところですが、目先はカラ売り有利になるとし、380～400円前後でカラ売りし、買い戻しは350円前後としました。結局、7月17日に403円まであって再下落となり、7月25日には320円まで下落し、待ち伏せ買いポイントに入りました。ここから日経平均の反発に連動して8月13日には375円まで上昇し、373～390円のカラ売りゾーンへ入りました。

三角保ち合いが煮詰まりつつある状況になっており、400円台での三尊天井と、8月3日時点の買い残108万、売り残21万の信用倍率50倍を考えると、戻りの後は7月25日の320円を切って下放れとなる可能性が高いと思われます。

1916　日成ビルド工業　東証1部

四季報夏号によると、採算よい立体駐車場のメンテナンスが拡大。東北被災地では店舗や仮設校舎など伸びるが、前期大量に出た仮設住宅の特需が剥落。新事業の先行経費やM＆A費用もあり営業益は急落。特別配落とす。

7月12日(木)の終値131円の時点で、好材料としては自社株買いがあるが、5月11日に2013年3月期は減収・減益の見通しを発表したことで、基本は100円水準を待つところだが、目先は140～150円でカラ売りし、110～120円で買い戻しとしました。

結局、7月17日に142円まであってカラ売りポイントに入り、7月24日には119円まであって、110～120円の買い戻しポイントまで下げました。ここから再び戻りを試す動きとなっており、8月7日に145円、8月15日にも145円となっています。再び150～160円がカラ売りゾーンとなり、120台～130円が買い戻しポイントとなります。6月12日～8月31日までが自社株の取得期間です。