「クイズでわかる!資産形成」(毎週土曜日に掲載)の第43回をお届けします。資産形成をきちんと学びたい方に、ぜひお読みいただきたい内容です。
きっちり活用したいNISAとiDeCo
長期資産形成は、なるべく非課税の投資口座でやるべきです。非課税投資口座で重要なのがNISA(ニーサ:少額投資非課税制度)とiDeCo(イデコ:個人型確定拠出年金)なので、この二つをしっかり使いこなすことから始めましょう。
NISAは、18歳以上の国内居住者ならば誰でも利用できます。iDeCoは加入資格がある方とない方がいます。勤務先などで加入資格の有無を確認し、加入資格があるならば、活用した方が良いと思います。
今日は、NISAとiDeCoの節税メリットを考えるクイズです。
今日のクイズ:NISAとiDeCoの節税メリットはどれ?
積み立て時、運用時、受け取り時の非課税メリットに関する【A】、【B】の説明のうち、NISAに該当するもの、iDeCoに該当するものはそれぞれどちらでしょうか? NISAとiDeCoで説明が一致するものと異なるものがあります。
◆積み立て時
【A】拠出金が非課税となる。
【B】拠出金は非課税とはならない。
◆運用時
【A】運用益(受取利息・配当金、売買益など)が非課税となる。
【B】運用益は非課税とはならない。
◆受け取り時
【A】受け取る時に税金がかからない。
【B】一時金で受け取るならば退職所得控除の対象に。年金方式で受け取るならば公的年金等控除の対象となる。
NISAは2024年から制度刷新で非課税枠が大幅拡大
NISA制度は、2024年に大幅に改定され、使い勝手がとても良くなりました。2024年から始まったNISAを、新NISAと呼ぶこともあります。
新NISAになって、一番大きな変更点は、年間の非課税投資枠が大幅に拡大したことです。
2023年で終了した旧NISA【注】では、1年間に一般NISAで120万円、つみたてNISAでは40万円しか非課税枠が付与されませんでした。しかも、1年間にどちらか一つしか利用できませんでした。
【注】2023年で終了した旧NISA
旧NISA制度で、新規に非課税枠が付与されることはありません。ただし、2023年までに旧NISA口座で投資した金融商品については、その非課税期間が終了するまで非課税運用を継続できます。旧NISAの非課税期間は、一般NISAで設定から5年、つみたてNISAで20年です。
ところが、今年から始まった新NISAでは、年間の非課税投資枠が360万円に拡大しました。
<新NISA:年間の拠出可能額>
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新NISA「成長投資枠」の年間拠出可能額は240万円です。「つみたて投資枠」は120万円です。両方とも上限まで投資すると、合わせて1年間に360万円の非課税投資ができます。
非課税となる期間は、「無期限」です。売却しない限り、非課税の運用が続きます。
iDeCoの年間拠出金上限は勤務先や働き方で異なる
iDeCoは以下の通り、加入資格や年間の拠出金上限などが決められています。
<iDeCoの概要>
![](/mwimgs/8/b/-/img_8be60034e70264877e2608cadc53d93644916.png)
iDeCoに年間いくら拠出できるか、上の表に示した通り、勤務先や働き方によって異なります。iDeCo枠は、目いっぱいまで使い、三つの節税メリットをフルに活用していくことが良いと思います。
クイズの正解:運用時どちらも非課税、積み立てと受け取り時に違い
◆積み立て時
iDeCo【A】拠出金が非課税となる。
NISA【B】拠出金は非課税とはならない。
◆運用時
NISA・iDeCo両方とも【A】運用益(受取利息・配当金、売買益など)が非課税となる。
◆受け取り時
NISA【A】受け取る時に税金がかからない。
iDeCo【B】一時金で受け取るならば退職所得控除の対象に。年金方式で受け取るならば公的年金等控除の対象となる。
NISAとiDeCoを比較すると、節税メリットがより大きいのは、iDeCoです。加入資格のある方はまず、iDeCoを枠いっぱいまで使って貯蓄することを目指してください。さらに余裕資金があればNISAもすると良いと思います。iDeCoファースト!
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