初めての投資は投資信託で3年以上、コツコツと

　投資信託（ファンド）を活用した資産形成で重要なのは、今後上がりそうなマーケットを予想することではありません。いくつかの種類のファンドを保有し、中長期にわたってリターンを積み上げていくことです。

　NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）やiDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）といった税制優遇メリットのある制度を利用し、さらに投信積立を活用するなど、買い方を工夫することも重要です。

　そして積み立てを行う場合は、すぐに結果を出そうとせず、最低でも3年は続けるつもりで始めてください。毎月コツコツと積み立てていけば、マーケットの上げ下げに振り回されることなく、着実に資産を増やすことができます。

ファンドの選び方は？

　実際にファンドを選ぶときは、国内株式、海外株式などの資産タイプをどう分散させるかに加えて、インデックス型とアクティブ型の使い分けも重要になります。なぜなら、インデックス型とアクティブ型には、それぞれ資産タイプ別に特徴があるからです。

米国株式はインデックス投資でもリターン期待

　例えば、近年人気の米国株式は、世界中の投資家が参加していて市場全体に自浄作用が働いています。時代ごとに成長性の高い企業が時価総額上位に名を連ね、敗者は自動的に退場していくというサイクルができ上がっているので、インデックス投資でも十分なリターンが期待できます。

　反対に、アクティブ投資で市場平均（インデックス）を恒常的に上回ることが難しいのもまた米国株式の特徴です。

アクティブ投資が「勝てる」余地の大きい国内株式

　かたや日本国内の株式インデックスはというと、株式時価総額の上位銘柄に米国ほどのダイナミックな変化は見られません。株式市場に十分に自浄作用が働いていないため、インデックスを通じて市場全体に投資しても大きなリターンを期待することは難しいのが実情です。

　だからと言って悲観することはありません。インデックスが万能でないということは、言い換えれば、アクティブ投資が「勝てる」余地が大きく、優良なアクティブファンドが多く存在するということです。日本株は、アクティブファンドや個別株投資を通じて、投資妙味のある銘柄を選別することをおすすめします。

　今回は、こうした投資信託の特徴を踏まえ、合計10本のファンドをご紹介します。

　投資信託は金額を指定し、1銘柄100円から購入できますので、まずは少額から始めて、頃合いを見て後から増額してもいいでしょう。

2022年7月：今買いたい投資信託

投資初心者だけど将来のためにお金を増やしたいなら

　初心者でも、「増やしたい」という明確な目標があるなら、過度にリスク回避的にならず、つみたてNISAを活用するなどして、しっかり増やすための筋肉質なポートフォリオを意識しましょう。

　長期投資が前提なら、日本や新興国を含む全世界の株式を網羅した「全世界株式」のインデックスファンドが最初の1本としておすすめです。株式のみの投資に抵抗があるという場合は、株式や債券など、ファンド1本で複数の資産に投資ができるバランス型を選ぶのも良いでしょう。

向こう5～10年以内に使い道が決まっているお金なら

　教育資金や住宅購入の頭金など、おおむね10年以内に使う予定があるお金なら、積極的に増やすだけでなく、「守り」の要素も入ったバランス型ファンドがおすすめです。

　こうした下値抵抗力のあるバランス型ファンドは、相続で受け取った資金など、大きく増やすというよりも、減らしたくない＝インフレに負けない程度のリターンを確保するのに向いています。単体で保有しても構いませんが、ポートフォリオの緩衝材として活用しても良いでしょう。

　使い道がある程度決まっている資金の場合、いざお金を引き出すときに資産が大きく目減りしているという事態を避けることが重要です。既にインデックスファンドを保有しているなら、下記のファンドをプラスして、ポートフォリオ全体のリスクが大きくなりすぎないよう工夫すると良いでしょう。

つみたてNISAの「次の一手」を探しているなら

　投資信託は、プロの力を借りることで、直接投資することが難しい地域や、自力ではなかなか発掘できない銘柄に投資できるという点に魅力があります。既に投資経験があり、追加の投資先を探している方なら、日本株のアクティブファンドや新興国株式など、投資信託だからこそ投資可能な資産や地域に特化したファンドを、サテライト資産として取り入れると良いでしょう。

　いかがでしたでしょうか。

　投資信託を選ぶ際に重要なのは、「どの分野でプロの力を借りたいか」ということです。インデックスで効率よく分散投資を実現したいのか、それともインデックス（市場平均）を上回る投資成果に期待したいのか。こうしたニーズの違いによって、選ぶ投資信託も変わってきます。

　まずは資産形成の目的を可能な限り明確にすること。その上で、投信積立を活用したり、アクティブとインデックスを使い分けてみたりすれば、自然と自身のリスク許容度に合った資産形成を実現できます。