GDP(国内総生産)
ある期間に生み出したモノやサービスなどの付加価値の総額。その国の経済活動全体を示す重要指標です。実際に取引された額に基づく「名目GDP」と、名目GDPから物価変動の影響を除いた「実質GDP」があり、実質GDPの方が経済の実態を知る上で重要視されます。
前年同期比や前期比(※注)の伸び率を年率換算した数字が注目されます。前期比のマイナス成長が2期連続すると「景気後退」と見なされます。
※注:2022年4-6月期の前年同期は2021年4-6月期。前期は2022年1-3月期。
■最近の各国動向
名目GDPの世界1位は米国、2位は中国、3位は日本です。日本は2010年に中国に追い抜かれ、現在の順位となりました。
米国の実質GDP成長率は直近10年ほど、前年比1%台後半~2%台前半で推移しています。米国は個人消費がGDPの約7割を占めており、消費動向がGDPを左右するという特徴があります。
日本の実質GDP成長率はここ10年平均で1%にも届いていません。中国の実質GDPの成長率はこの数年間、6%台で推移してきました。
■マーケットへの影響
GDPの伸びが前期比で加速すれば景気の拡大と見なされ、株式市場にとってポジティブな材料になります。逆にマイナス成長になると、ネガティブです。ただし、株価は景気の先行指標。たとえGDPがマイナスでも、株価が今後のGDPの回復期待で上昇するケースもあります。
■マネー用語辞典
おまけ:PMI(購買担当者景気指数)
企業の購買担当者に生産や受注、雇用などの状況をアンケート調査し、50を好不調の境にして数値化したものです。製造業PMIと、サービス部門PMIの二つがあります。
■マーケットへの影響
GDPほどマーケットに大きな影響を与えません。ただし、PMIが50を超えて上昇傾向であれば株価には良い影響、50を下回って下落傾向になると悪い影響を与えます。
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