THE S&P 500 MARKET: 2022年5月

　弱気派はこれまでも ― そして今もなおドアをノックしています。5月最終週に（1週間の上昇率としては2020年11月以来となる）6.58％の反発をみせたことで、5月のS&P500指数の月間騰落率は（テクニカルに）プラス（0.01％）となりました。

　S&P500指数は幾度となく弱気相場入りしそうになり、実際に取引時間中に付けた数値で算出した騰落率では弱気相場に突入する場面もありました （2022年1月4日の4,818.62から3,810.32を付けた5月20日の騰落率はマイナス20.93％）が、終値ベースでは弱気相場入りすることはありませんでした（2020年1月3日の終値4,796.56から5月20日の終値3,900.79までの騰落率はマイナス18.68％）。1週間の騰落率が連続してマイナスとなる流れも続きましたが、連続記録の更新には至りませんでした。

　S&P500指数は7週連続で前週末比で下落しましたが（累積下落率は14.18％）、こうした状況は1928年以降で4回しか起こっていません。直近では2001年3月（15.53％下落）に起こりました。また、これまでに1度限りではありますが、1923年には9週連続の下落を記録しています（なお、当時は土曜日も株式市場では取引が行われていました）。5月の株式市場は20日時点の取引時間中に月初から7.78％下落していましたが、最終週に上昇したおかげで月間騰落率は0.01％のプラスとなりました。

　しかしながら、年初来の騰落率はマイナス圏に深く沈んだままです（13.30％下落）。ストラテジストはガソリン価格の上昇よりも早いスピードで目標株価を引き下げました。経済指標も大幅な物価上昇を示しています（4月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比 8.3％上昇、 卸売物価指数（PPI）は同12.0％上昇、輸入物価は同12.9％上昇）。住宅市場は減速しており（4月の中古住宅販売件数は前年同月比5.9％減 、ただし住宅価格は14.8％上昇して過去最高を更新）, 小売企業の利益も消費手控えの動きから減少しています。

　一段と悪化しているのは企業のガイダンスで、企業はコスト増を予想すると同時に、コストの価格への転嫁には「限界」があることを認めています（とはいえ、営業利益率は2022年1-3月期も引き続き高水準を維持しており、過去平均の8.21％に対して11.97％となっています）。また、米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録では中立金利を超える水準まで金利を引き上げる必要性が生じる可能性があること （とはいえ、おそらくは一時的な措置?）が示されました。

　その一方で、いつもながら対照的ともいえる明るい材料も同時にあります。インフレのピークアウトの兆候が増しており、その原因の1つとして無駄な抵抗ではなく景気後退的な抵抗が指摘されています。株式市場には確かに下値抵抗線が存在しているように思われ（この先再び、下値抵抗力の強さが試される展開となるかもしれません）、企業は明らかに（コロナの影響から先送りされていた）設備投資に着手しようとしているようです。（ADP全米雇用統計の月間雇用者数によると）雇用も高水準を維持しており、家計部門のレジャー用品や旅行に対する支出意欲も依然として旺盛です （こうした動きは最終的にはコロナ下での消費低迷からの一時的な反動として再分類される可能性があります）。

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