8133　伊藤忠エネクス　東証1部

PER（株価収益率）9.41倍、PBR（株価純資産倍率）0.83倍、配当利回り4.41%

　2022年1月31日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋6.0%の205.00億円、経常利益＋5.8%の212.00億円と4期連続の増収・増益の見通し。

　2016年8月30日の731円を安値とする短期上昇トレンド（A）の中で、2017年10月10日に1,261円の高値をつけ、ここをピークに2018年3月26日に965円まで下げ、ここからの反発で9月25日に1,194円の戻り高値をつけて下降トレンド（B）へ転換しました。

　この下降トレンド（B）の中で、2019年8月16日に764円まで下げ、2020年2月6日に994円まで上昇したところで、コロナ相場となって急落し、3月13日に716円で底打ちとなりました。

　ここから上昇トレンド（C）へ転換し、自律反発のあと7月31日に799円まで押し目を入れて再上昇となり、2021年3月22日に1,176円の年初来高値をつけました。ここからの調整で7月8日に966円まで押し目を入れて9月14日に1,068円まで反発し、再下落となって12月1日に946円まで下げて反発となっています。

1873　日本ハウスホールディングス　東証1部

PER（株価収益率）6.31倍、PBR（株価純資産倍率）0.81倍、配当利回り4.46%

　2021年12月13日発表。2022年10月期本決算予想は、前期比で営業利益＋79.2%の48.50億円、経常利益＋72.4%の45.80億円と2期連続の増収・増益の見通し。

　2016年6月17日の295円を安値とする、短期の上昇トレンド（A）の中で、2017年12月19日に762円の高値をつけ、ここをピークにして下降トレンド（B）へ転換しました。

　この下降トレンド（B）の中で、2018年12月25日の361円、2019年8月6日の407円と2点底をつけて反発し、10月2日の536円、12月17日の520円と2点天井をつけたところで、コロナ相場入りとなって急落となり、2020年3月19日の240円、7月31日の232円と2点底をつけました。ここから上昇トレンド（C）へ転換しています。

　2点底の2020年7月31日の232円からの上昇トレンド（C）の中で、2021年9月13日に457円まで上昇し、12月1日に338円まで押し目を入れ、今年の1月4日に525円と昨年来高値をつけ、押し目を入れています。

9810　日鉄物産　東証1部

PER（株価収益率）5.44倍、PBR（株価純資産倍率）0.64倍、配当利回り5.93%

　2022年2月3日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋86.3%の415.00億円、経常利益＋75.2%の450.00億円と3期ぶりの増収・増益の見通し。

　2019年8月26日の3,940円を安値とする上昇から12月27日の5,350円をピークにして、コロナ相場に入り急落して2020年3月23日に3,185円まで下げて、3月27日に3,885円まで自律反発し、4月6日に3,100円まで下げて反発後、再下落となって11月5日の2,933円で底打ちとなって上昇トレンド（A）へ移行しました。

　この上昇トレンド（A）の中で、2019年12月27日の5,350円の高値を2021年9月14日に5,630円と約2年ぶりに高値更新する動きとなっています。その後、12月2日に4,555円まで押し目入れ、今年の1月17日に5,470円まで戻してもみあいに入っています。

6489　前澤工業　東証1部

PER（株価収益率）6.84倍、PBR（株価純資産倍率）0.59倍、配当利回り3.57%

　2022年1月13日発表。2022年5月期本決算予想は、前期比で営業利益-19.3%の26.00億円、経常利益-20.1%の27.00億円と5期ぶりの減収・減益の見通し。

　2016年6月27日の239円を安値とする上昇トレンド（A）の中で、2018年5月23日に516円の高値をつけて調整入りとなり、12月25日の305円、8月13日の305円とダブル底をつけ、2020年1月9日に414円の高値をつけたところで、コロナ相場に入り急落となり、3月19日に265円で底打ちとなって上昇トレンド(B)へ転換しました。

　この上昇トレンド（B）の中で力強い上昇となり、2021年9月14日には834円まで上昇し、1年半で3倍強の上昇となりました。ここから12月21日に570円まで下げて、もみあって反発となっています。

4094　日本化学産業　東証2部

PER（株価収益率）10.42倍、PBR（株価純資産倍率）0.63倍、配当利回り2.25%

　2022年2月4日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋39.9%の33.40億円、経常利益＋36.5%の35.50億円と2期連続の増収・増益の見通し。

　2017年9月15日の2,423円を高値とし、12月18日に1,606円まで下落して、2018年1月12日に1,878円まで反発後、下降トレンド（A）へ移行しました。

　この下降トレンド（A）の中で、12月25日に900円まで下げて、いったん底打ちし、2019年3月1日に1,314円まで反発後、下降トレンド（A）に沿って下げ、ここでコロナ相場に巻き込まれ、2020年3月13日の870円で底打ちとなりました。

　ここからゆるやかな上昇トレンド（B）へ転換し、自律反発のあと2021年1月8日に1,389円まで上昇し、5月17日に1,215円まで押し目を入れ、8月13日の1,499円、今年の1月13日の1,504円と上値を切り上げたあと、押し目となっています。