6470　大豊工業　東証1部

PER（株価収益率）8.42倍、PBR（株価純資産倍率）0.36倍、配当利回り3.00％

　2021年10月28日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋393.0％の35.00億円、経常利益＋356.9％の36.00億円と4期ぶりの増収・増益の見通し。

　2017年11月9日の1,820円をピークとする下降トレンド（A）の中で、2019年12月17日に911円の戻り高値をつけたところで、コロナ相場に巻き込まれ一段安となって、2020年3月17日に428円で底打ちとなりました。

　ここからゆるやかに下値を切り上げる上昇トレンド（B）へ転換し、この中で7月31日の472円を安値にもみあったあと、角度の大きい上昇トレンド（C）へ移行し、2021年6月7日の1,164円で3月23日の1,169円に対するダブル天井となりました。

　その後、短期の下降トレンド（D）へ転換し調整が続いています。8月20日に801円の安値をつけてもみあい、9月22日に信用期日を経過して10月29日に794円の安値更新となっています。割安株であり信用期日も経過しており、安いところは買いチャンスといえます。

5471　大同特殊鋼　東証1部

PER（株価収益率）8.35倍、PBR（株価純資産倍率）0.58倍、配当利回り3.71％

　2021年10月28日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋207.8％の310.00億円、経常利益＋161.0％の330.00億円と4期ぶりの増収・増益の見通し。

　2019年11月8日に5,230円の戻り高値をつけたところで、コロナ相場に巻き込まれ徐々に下げていましたが、2020年2月6日の4,585円を高値に急落局面で一段安となって3月17日に2,810円で底打ちとなりました。

　ここから6月9日に3,990円まで上昇して反落となり、7月31日の2,940円を2番底にして上昇トレンド（A）へ転換しました。この上昇トレンド（A）の中で、2021年5月11日に6,330円と年初来高値をつけ、ここから本格調整入りとなり1/2押しの4,635円、さらに4,500円を下に切っています。

6855　日本電子材料　東証1部

PER（株価収益率）10.18倍、PBR（株価純資産倍率）1.33倍、配当利回り1.02％

　2021年8月6日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋5.1％の28.00億円、経常利益＋4.9％の27.00億円の増収・増益の見通し。

　2019年8月29日の452円を安値に、コロナ感染が世界的に広がっていく中で、電子関連は逆に需要が拡大し、2020年1月14日には1,222円の高値をつけました。

　しかし、コロナ感染拡大の広がりが世界的にピークに入ってくると、さすがに経済活動の停滞から世界経済の見通しが不透明となり、世界的な株式の暴落につながり、急落局面に巻き込まれ2020年3月13日には627円まで下落しました。

　しかし、コロナが落ち着いてくると再上昇となって上昇トレンド（A）を形成し、この中で2021年1月14日には2,643円の最高値をつけました。

　ここをピークに3月9日に1,616円まで下げて当面の安値をつけ、ここから4月9日に2,213円の高値をつけて、1,700円水準を下値ラインとし、2,092円から上値を切り下げる直角三角形の保ち合いとなっています。そろそろ上放れの動きも期待できます。

4204　積水化学工業　東証1部

PER（株価収益率）25.66倍、PBR（株価純資産倍率）1.38倍、配当利回り2.51％

　2021年10月28日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋33.7％の900.00億円、経常利益＋50.0％の940.00億円と4期ぶりの増収・増益の見通し。

　2018年1月9日の2,349円をピークとする下降トレンド（A）の中で、2018年12月26日の1,532円、2019年8月15日の1,486円と2点底をつけて反発し、11月8日に1,950円まで上昇し、少しもみあって2020年1月30日に1,986円まで上昇したところで、コロナ相場に巻き込まれて急落となり、3月17日に1,142円で底打ちとなりました。

　ここからの上昇トレンド（B）の中で、2021年3月23日に2,243円の年初来高値となって反落し、上昇トレンド（B）を切って6月21日に1,768円まで下げたところで、いったん9月17日に2,095円まで反発しました。ここから再下落となり10月22日に1,758円まで下げて反発しかかっています。

1982　日比谷総合設備　東証1部

PER（株価収益率）15.58倍、PBR（株価純資産倍率）0.77倍、配当利回り4.09％

　2021年11月5日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋0.1％の40.00億円、経常利益▲2.1％の45.00億円と前期とほぼ変わらずの増収・減益の見通し。

　2018年1月11日の2,649円を高値とする下降トレンド（A）の中で、12月25日の1,646円、2019年1月29日の1,662円と2点底をつけて、短期の上昇トレンド（B）となり、この中で12月23日に2,076円まで上昇したところで、コロナ相場に巻き込まれ急落局面となって3月13日に1,508円まで下落し底打ちとなりました。

　3月13日の1,508円を安値に3月27日に2,140円まで上昇し、ここを高値に三角保ち合い（C）を形成しています。この三角保ち合いが煮詰まったところで、今年の7月9日の1,772円の安値から9月27日に2,030円まで上昇し、押し目を入れてもみあい、11月2日に1,906円で買転換となっています。このまま上昇して9月27日の2,030円を終値で抜けると上放れとなります。