POINT

  • 1912年三井鉱山の石炭化学に端を発する100年の技術力を持つ化学企業
  • 自動車向け材料やメガネレンズ材料など多様な製品・サービスを有する
  • 28か国のグローバル拠点、海外売上収益比率は48%
  • 2050年カーボンニュートラルを目指し着実に歩みを進める
  • 安定的かつ継続的な配当の実現、総還元性向30%以上を配当方針とする

※本サイトはIR広告であり、三井化学株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しておりますが、本広告を以って楽天証券が特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。掲載内容は、今後告知なく変更される可能性があり、また最新の情報でない可能性があります。IRに関する最新情報は、企業のホームページをご確認ください。

■TOPIC
三井化学、会社紹介動画はこちら

長期経営計画VISION2030を社長が説明します。

気づかないうちに、あなたは今日も三井化学製品に触れている。

　三井化学は、日常のあらゆる場面で使われる、数々の世界トップシェア製品を有しています。

2022年度業績

2030年コア営業利益2,500億円へ

※2023年度予想値は2023年11月8日発表時点のものです。

　各事業の成長ドライバーとなる製品が、利益拡大を牽引します。

　長期経営計画VISION2030において、今後の持続的成長をさらに強力に推進するための施策となるのが、「ソリューション型ビジネスモデルの構築」「サーキュラーエコノミーへの対応強化」です。

ソリューション型ビジネスモデル

　当社が目指すのは、お客様の先にいる消費者のニーズや社会全体が解決すべき課題に視点を拡げ、新たなソリューションを生み出すビジネスモデルです。

　例えば、当社の透明接着剤ストラクトボンド®を用いた非接触・空中ディスプレイがあります。素材を提供するだけでなく、ディスプレイの企画提案・プロジェクトリーディング・技術サポートを行い、社外パートナーと連携することで、レジ画面を空中に結像し、空中に浮かんだ映像をタッチパネルと同様に操作できる技術が実現しました。

　新たな買物体験を通じて、レジカウンターの省スペース化による販売チャンスの創出や、完全非接触による安全・安心の提供を目的に検証を進めてまいります。

サーキュラーエコノミーへの対応強化

　2050年、三井化学はカーボンニュートラル企業を目指します。

「素材の素材まで考える」／「世界を素（もと）から変えていく」をキーメッセージに、カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの実現に向けて「BePLAYER®（ビープレイヤー）」と「RePLAYER®（リプレイヤー）」の2つの新ブランドを立ち上げました。

　取り組みの一つとして、2021年度より日本で初めてバイオマスナフサによるバイオマス化学品・バイオマスプラスチックの製造・販売を開始しました。

　フィンランドのNeste社より調達するバイオマスナフサは植物油廃棄物や残渣油を原料に製造されており、バイオマスナフサ使用により、原料からプラスチックが廃棄されるまでのライフサイクルにおけるCO₂は、石油由来ナフサ使用時に比べて大幅に削減されます。

　今後はニーズに応えるために調達量を増加し、バイオマスナフサ由来製品の普及に貢献していきます。

　また廃プラスチック等を資源と捉え、有効活用していく取り組みを進めています。廃プラスチックのケミカルリサイクルやマテリアルリサイクルなど、リサイクルシステム、バリューチェーンの開発を通じて、循環経済の輪を大きく、太くしていきます。

経営目標および株主還元

　三井化学は2030年経営目標として以下を掲げています。戦略の着実な実行をもって、目標達成を実現してまいります。

※Blue Value®、Rose Value®：三井化学グループの製品・サービスがもたらす、環境への貢献価値をBlue Value®、QOL向上への貢献価値をRose Value®と定め、それぞれ独自指標を用いて評価・審査を行った上で、Blue Value®製品、Rose Value®製品として認定しています。

　株主の皆様への利益還元は、経営上の重要課題です。安定かつ継続的な配当と機動的な自己株式取得により、DOE3.0%以上、総還元性向30%以上を方針に実施していきます。

　当社Webサイトにて、下記、IR情報・サステナビリティ情報等をご確認いただけます。

三井化学株式会社　ウェブページ
MITSUI CHEMICALS REPORT 2023（統合レポート）
最新の決算説明会資料
最新の経営概況説明会資料
素材を元から変えていくBePLAYER®-RePLAYER®
三井化学のサステナビリティ
CSR活動

 銘柄名 三井化学
銘柄コード 4183
上場市場 東証プライム
取引単位 100株

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