今さら聞けない!ETFと投資信託はどう違う?
インデックスファンド人気の高まりとともに、ETF(上場投資信託)にも注目が集まっています。そこで今回は、「今さら聞けない」ETFの特徴について解説するとともに、一般的な投資信託との違いについて解説します。
ETFとは、「Exchange Traded Fund」の頭文字を取ったもので、日本語の正式名称は「上場投資信託」と言います。
特定の指数に連動することを目指すというETFの商品性は、一般的なインデックスファンドと変わりありませんが、その名称の通り、証券取引所に上場しているという点に大きな違いがあります。株式市場の立会時間中であれば、いつでもリアルタイムの価格で売買ができるというのが、ETFの最大の特徴です。
ETFには、日本の法令に基づいて日本で組成され、日本国内の証券取引所に上場している「国内籍ETF」と、外国の法令に基づいて外国で組成された「外国籍ETF」があります。
外国籍ETFはさらに、日本の取引所に上場している銘柄と、外国の取引所に上場している銘柄に分けることができます。日本の取引所に上場している外国籍ETFは、日本円で取引を行い、外国の取引所に上場している銘柄は、現地通貨(米国ETFなら米ドル)で取引を行います。
近年は、米国株式の人気が高まっていることもあり、後者の、外国株式市場に上場している海外ETFに興味を持たれる方も増えています。取引手数料や取引通貨など、国内籍ETFと異なる点もありますので、必ず事前に確認しましょう。
ETFと投資信託の違い:コストと商品の種類
取引所に上場しているという点以外にも、一般的な投資信託との違いは多々ありますが、今回は、「コスト」と「商品の種類」という2つのポイントに焦点を当て、ETFと投資信託の違いについてもう少し詳しく見ていくことにします。
それでは、ここでクイズです。今回は、いつもより難しいかもしれません。ぜひヒントを参考に答えを考えてみてください。
米国籍のETFはOK!でも日本籍のETFがNGなことって?
解答1:販売会社報酬(代行手数料)
一般的な投資信託の信託報酬は、1)販売会社、2)運用会社(委託会社)、3)受託会社の3社に分配されます。ファンドによって多少の差はありますが、投資信託の販売を行う販売会社と、投資信託の組成・運用を担う運用会社がそれぞれ全体の40%から45%程度を受け取り、投資家から預かった資金を実際に保管・管理する受託会社が5%程度を受け取ります。
この運用会社が受け取る部分を販売会社報酬(代行手数料)と呼びます。
一方、上場商品であるETFの信託報酬には、販売会社報酬が含まれていません。このため、単純な信託報酬率だけを見ると、同種のETFの方が低い傾向にあります。
解答2:アクティブ
「投信大国」であり「ETF大国」でもある米国では、指数(指標)を上回るリターンを追求するアクティブ型ETFの組成・上場が認められており、2000年代後半からじわりじわりと存在感を増しています。
一方、日本のETF市場においては、一般的な投資信託でよく見られるアクティブ運用は認められていません。
東京証券取引所が公表しているETFの上場審査基準によると、ETFは「投資信託財産等の一口あたりの純資産額の変動率を特定の指標の変動率に一致させるよう運用する」必要がある旨、明記されています(東京証券取引所「内国ETF・内国商品現物型ETF上場の手引き 第20版」より)。
したがって、日本の取引所に上場するETFは、基本的にインデックス連動型のみということになります。なお、日本の投資家も、海外ETFとして展開されている米国アクティブ型ETFを取引することは可能です。
こうして見ると、コストの面ではETFに、商品の種類の多さという面では投資信託に軍配があがりそうです。
では、実際にETFが向いている人、投資信託が向いている人というのはどのようなニーズのある人でしょうか。
次回も、ETFの特徴と投資信託との違いについて、別の角度から掘り下げていきます。
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