8869　明和地所　東証1部

PER（株価収益率）6.03倍、PBR（株価純資産倍率）0.61倍、配当利回り4.76％

　2021年5月10日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋7.6％の39.00億円、経常利益＋3.1％の31.00億円と増収・増益の見通し。

　2016年1月21日の445円を安値に、3月23日の690円まで上昇し、ここから6月24日の510円まで下げて上昇トレンド（A）を形成しました。この上昇トレンド（A）の中で2017年10月11日の939円、2018年1月29日の931円とダブル天井となって、下降トレンド（B）へ転換しました。

　この下降トレンド（B）の中で、12月25日の498円、2019年8月15日の506円と2点底をつけて、2020年2月13日に648円まで反発したところで、コロナ相場の急落局面に巻き込まれ、2020年4月6日の373円、7月31日の360円と2点底をつけて上昇トレンド（C）へ移行しました。

　この上昇トレンド（C）の中で、9月23日に560円まで上昇して、10月30日に438円まで押し目を入れて大幅上昇となり、2021年3月23日に784円まで上昇後、調整入りとなっています。

7296　エフ・シー・シー　東証1部

PER（株価収益率）8.32倍、PBR（株価純資産倍率）0.61倍、配当利回り3.27％

　2021年4月28日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋93.8％の135.00億円、経常利益＋68.4％の140.00億円と3期ぶりの増収・増益の見通し。

　2018年8月2日の3,620円を高値に下降トレンド（A）を形成しました。この中で2019年8月16日の1,821円でいったんの底打ちとなって反発し、11月6日に2,562円まで上昇して下降トレンド（A）のアタマを押さえられたところで、コロナ相場に巻き込まれ、もみあって2020年1月20日の2,425円の高値を2点天井にして急落となり、3月23日に1,343円で底打ちとなりました。

　ここで大きくもみあい、4月23日の1,395円を2点底にして短期の上昇トレンド（B）へ転換しました。この上昇トレンド（B）の中で、6月9日に2,154円まで上昇し、8月3日の1,591円まで押し目を入れて反発に転じるものの、上値が重い動きとなり、12月3日に2,190円の高値をつけて調整入りとなりました。

　その後、今年の2月1日に1,653円まで下げて3月23日に2,008円まで反発し、ここから下値模索の動きとなっています。

　コロナ相場で底打ち後の上昇トレンド（B）を切って、今年の2月1日に1,653円まで下落し、3月23日に2,008円まで反発後、7月9日に1,511円まで下げて反発となっています。

7277　TBK　東証1部

PER（株価収益率）9.06倍、PBR（株価純資産倍率）0.45倍、配当利回り2.41％

　2021年5月13日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋148.4％の16.00億円、経常利益＋30.2％の17.00億円と4期ぶりの増収・増益の見通し。

　2016年2月12日の339円、6月24日の334円を2点底とする上昇トレンド（A）の中で、2018年1月29日の599円、5月22日の585円と2点天井を形成して下降トレンド（B）へ転換しました。

　この下降トレンド（B）の中で、12月25日に350円まで下げて、400円をはさんでもみあい、8月29日に361円まで下げて反発し、12月23日に501円まで上昇したところで、コロナ相場の急落局面に巻き込まれ、2020年3月10日に360円まで下落しました。

　チャートの形としては、この時点で8月29日の361円を安値とし、12月23日の501円を高値とする三角保ち合い（C）を形成しています。この中の煮詰まり状況で、今年の3月29日の474円の高値から7月9日の405円まで下げて下値ラインに到達し、もみあっているところです。 

　三角保ち合いの中であることを前提にすると、下値は7月9日の405円で保ち合いの下値ラインにサポートされての反発となって3月29日の474円を目指すことになります。

5563　新日本電工　東証1部

PER（株価収益率）14.51倍、PBR（株価純資産倍率）0.77倍、配当利回り1.69％

　2021年5月11日発表。2021年12月期本決算予想は、前期比で営業利益はデータなし、経常利益は＋14.5％の40.00億円となっています。

　2016年7月8日の150円を安値に上昇トレンド（A）を形成し、この中で2017年7月31日に545円の高値をつけました。この高値圏でもみあったあと2018年1月15日の528円を2番天井にして下降トレンド（B）へ転換しました。

　この下降トレンド（B）の中で、2019年8月29日に148円まで下げて反発したところで、コロナ相場に巻き込まれ再下落となって、2020年3月13日に108円で底打ちとなりました。

　ここからゆるやかな上昇トレンド（C）となっていましたが、7月31日の142円を2点底にして急角度の上昇トレンド（D）へ移行し、今年の5月10日に410円の高値をつけ調整入りとなっています。

7731　ニコン　東証1部

PER（株価収益率）23.09倍、PBR（株価純資産倍率）0.69倍、配当利回り2.98％

　2021年5月13日発表。2022年3月期本決算予想は、前期比で営業利益＋135.6％の200.00億円、経常利益＋148.5％の220.00億円と3期ぶりの増収・増益の見通し。

　2017年11月9日の2,373円、2018年1月5日の2,396円を2点天井に、7月6日に1,673円まで押し目を入れ、ここから10月2日に2,176円 まで反発したところが戻り天井となり、下降トレンド（A）に転換しました。

　この中で2019年8月7日に1,280円まで下げて、もみあったあと反発に転じるものの11月12日に1,587円まで上昇したところで、コロナ相場に巻き込まれ2020年3月13日に845円まで下落しました。

　日経平均をはじめほとんどの銘柄は、この水準でいったん底打ちしたものの、ニコンは半導体不足から業績悪化の見通しとなり、4月30日の1,019円まで上昇したあと再下落となって、10月20日に620円まで下げましたが、今後の半導体需給の見通しを受けて反発に転じ、上昇トレンド（B）へ転換しました。

　この上昇トレンド（B）の中で2021年3月24日に1,162円まで上昇後、4月21日に977円まで押し目を入れ、6月25日に1,238円の年初来高値をつけて一服となっています。

　コロナ禍での世界的な半導体不足から需要は衰え知らず。5Gの普及でますます関連需要が本格化して、ニコンも今期、業績急回復の見通しです。