アナリスト評価◎の割安高配当株TOP15

コード 銘柄名 市場 株価 配当
利回り		 時価総額 コンセンサス
レーティング		 移動平均線
乖離率
9434 ソフトバンク 東1 1,410 6.10 67,474 3.8 -2.19
8316 三井住友FG 東1 3,802 5.01 52,241 3.8 -1.41
4502 武田薬品工業 東1 3,635 4.95 57,354 3.9 -4.92
8725 MS＆ADインシュアランスHD 東1 3,095 4.92 18,368 3.9 -2.76
8308 りそなHLDG 東1 449 4.68 11,311 3.5 0.76
5020 ENEOS　HLDG 東1 471 4.67 15,221 4.3 -1.27
7167 めぶきフィナンシャルグループ 東1 238 4.62 2,806 3.5 -2.80
8766 東京海上HLDG 東1 5,230 4.49 36,479 3.8 -2.97
9513 電源開発 東1 1,746 4.46 3,196 3.6 -3.42
8058 三菱商事 東1 3,020 4.44 44,868 3.8 -0.37
8591 オリックス 東1 1,758 4.34 22,596 3.7 -3.78
8306 三菱UFJ　FG 東1 578 4.33 78,503 3.9 0.10
6412 平和 東1 1,851 4.32 1,847 4.0 3.82
5857 アサヒHLDG 東1 2,218 4.21 1,767 4.8 3.90
8020 兼松 東1 1,440 4.17 1,216 4.0 -0.38
※データは2021年4月30日時点。
※配当利回りは予想、単位は％。時価総額の単位は億円。移動平均線乖離率の単位は％、基準は13週移動平均線。

※コンセンサスレーティング…アナリストによる5段階投資判断（5：強気、4：やや強気、3：中立、2：やや弱気、1：弱気）の平均スコア。数字が大きいほどアナリストの評価が高い。

※移動平均線乖離（かいり）率…株価が移動平均線（一定期間の終値の平均値を結んだグラフ）からどれだけ離れているかを表した指標。この数値がマイナスならば、移動平均線よりも現在の株価が安いということになる。

　上表は、長期投資に適した銘柄の高配当利回りランキングと位置付けられます。4月30日時点での高配当利回り銘柄において、一定の規模（時価総額1,000億円以上）、ファンダメンタルズ（コンセンサスレーティング3.5以上）、テクニカル（13週移動平均線からの乖離率20％以下）などを楽天証券の「スーパースクリーナー」を使ってスクリーニングしたものとなっています。配当利回りはアナリストコンセンサスを用いています。

ランク外となった銘柄、新規にランクインした銘柄

　3月は日経平均株価が買い先行後に伸び悩む形となり、表中の高配当利回り銘柄も総じて売りが優勢、前月と比較して配当利回りの水準はほとんどの銘柄で上昇しています。3月期末を通過したことで配当権利取りの動きが後退したこと、米国長期金利の上昇傾向が一服したことなども、高配当利回り銘柄にはやや逆風となりました。

　表中で配当利回りが低下したもの（株価がプラスパフォーマンスとなったもの）は平和（6412）一社でした。平和に関しては、ゴルフ場大手企業を傘下に持っていることで、マスターズ・トーナメントで松山英樹選手が優勝したことから、ゴルフ関連として物色が向かったもようです。

　今月の新規ランキング銘柄は、電源開発（9513）、アサヒHD（5857）の2銘柄になります。一方、除外となったのは、東海東京FHD（8616）と熊谷組（1861）の2銘柄です。

　先月にランキングトップだった東海東京FHDですが、SMBC日興証券が投資判断を格下げしたことで、コンセンサスレーティングが基準以下となりました。同証券では、株価水準は割安としているものの、地銀向けビジネスや次世代向けビジネスは競争激化の方向にあることを格下げの背景としているようです。

　電源開発は株価の下落で再度のランクインとなり、アサヒHDに関しては、4月27日に決算を発表して、今期の増配見通しを示したことなどが利回り上昇に反映されています。

相場の注目点

　表中の銘柄群の決算発表は5月第2週に多く予定されているようです。何らかの減損などにより減配計画を示す可能性はあるでしょうが、大半は業況の改善によって、増配アナウンスを打ち出すものとみられます。

　高配当利回り銘柄の増配は株価にポジティブな反応を与えやすくなると考えます。いずれにしても来月のランキングには、それなりの変動がでるものとみられます。

　ちなみに、コンセンサスレーティングが基準に達していない高配当利回り銘柄としては、JT（2914）、日本郵政（6178）、SANKYO（6417）、みずほFG（8411）、長谷工（1808）、住友商事（8053）、セブン銀行（8410）などが挙げられます。

　また、時価総額1,000億円未満の高配当利回り銘柄には、三機工業（1961）、VTHD（7593）、日本カーボン（5302）などがあります。

　インドやブラジルなどを中心に、新型コロナウイルス感染者数は足元で再拡大しています。東京オリンピックの開催が間近に迫る日本においては、現在発令されている緊急事態宣言の再延期や行動制限の強化などの可能性もあります。目先の経済や企業業績に与えるマイナスインパクトがあらためて意識されてくるリスクが残ります。

　また、今回の決算発表はガイダンスへの期待が強く織り込まれているものとみられ、決算発表一巡後は買い手掛かり材料が減少するものと考えられます。コロナ禍では金融緩和政策の長期化や強化への期待が株高材料となり得ますが、むしろ米国では順調に感染者数が減少に向かっており、さらなる世界的な緩和策は想定しにくい状況です。

　先行きの前半株高期待は高めにくいため、下値抵抗力が強い高配当利回り銘柄への押し目買いなどが当面の有望な戦略となるでしょう。