1429　日本アクア　東証1部

PER（株価収益率）14.96倍、PBR（株価純資産倍率）2.55倍、配当利回り3.32％

　2021年2月10日発表。2021年12月期本決算予想は、前年同期比で営業利益＋6.0％の20.09億円、経常利益＋4.8％の20.03億円の増収・増益の見通し。

　2016年6月24日の299円を安値に2017年の6月28日の583円まで上昇後、調整入りとなって2018年7月2日の325円、11月19日の318円、12月25日の325円と3点底をつけ、上昇トレンド(A)を形成しました。この中で2019年6月3日の433円を安値とする反発で11月20日に762円まで上昇し、ここをピークにしてコロナ相場に巻き込まれ急落となって3月13日に466円まで下落しました。ここから2020年4月7日の651円まで上昇後、6月12日の554円まで押し目を入れ、10月14日に749円まで反発して下落となり、今年の2月1日に575円まで下げてもみあっているところです。

8020　兼松　東証1部

PER（株価収益率）9.22倍、PBR（株価純資産倍率）0.89倍、配当利回り4.18％

　2021年2月5日発表。2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲15.4％の240.00億円、経常利益▲14.6％の230.00億円の減収・減益の見通し。

　2016年8月23日の710円(併合前142円)を安値とする上昇トレンド(A)の中で、2018年5月15日の1,795円、9月25日の1,770円と2点天井をつけて大幅下落となって、12月25日の1,186円、2019年5月10日の1,107円、8月15日の1,072円と順下げの3点底となって反発し、12月13日に1,510円まで上昇しました。ここまで戻したところでコロナ相場に巻き込まれ、2020年2月から急落局面にツレ安し、3月13日に923円で当面の底打ちとなりました。ここで高値を1,510円、安値を923円とする三角保ち合いを形成し、この煮詰まったところで11月30日の1,197円を安値に上放れし、今年の3月22日に1,596円まで上昇して押し目に入っています。

8835　太平洋興発　東証1部

PER（株価収益率）14.49倍、PBR（株価純資産倍率）0.35倍、配当利回り4.60％

　2021年2月10日発表。2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益＋8.9％の7.50億円、経常利益▲10.8％の4.40億円の増収・減益の見通し。

　2013年4月25日の1,560円(併合前156円)、2014年2月28日の1,410円(併合前141円)と2点天井をつけての調整入りとなりました。その後、2016年2月12日の680円(併合前68円)で当面の底打ちとなって反発し、12月8日に1,250円(併合前125円)まで戻したあと、下降トレンド(A)を形成しました。この中で2018年12月25日の684円、2019年5月24日の670円と2点底をつけて、11月5日の852円まで戻したところで、コロナ相場に巻き込まれて急落となって、2020年4月6日に547円で底打ちとなり、ゆるやかな上昇トレンド(B)を形成し、2021年1月29日の621円を安値に3月18日の821円まで大幅上昇し、ここから大きな押し目となっています。

8860　フジ住宅　東証1部

PER（株価収益率）10.42倍、PBR（株価純資産倍率）0.59倍、配当利回り3.94％

　2021年4月23日発表。2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲20.4％の39.80億円、経常利益▲23.0％の35.50億円の2期連続の減収・減益の見通し。

　2014年10月16日の562円を安値、2015年11月24日の806円を高値とする三角保ち合い(A)を形成し、この煮詰まったところの2016年7月8日の635円を安値とする上放れで上昇トレンド(B)を形成しました。この上昇トレンド(B)の中で、2018年5月22日の1,004円、7月2日の1,005円とダブル天井をつくって下降トレンド(C)へ転換しました。この下降トレンド(C)の中で長い調整が続き、2020年の2月6日の696円の高値から、コロナ相場の急落局面となり、3月13日に431円で底打ちとなりました。ここから3月27日の578円まで自律反発し、三角保ち合い(D)を形成して、7月31日の477円の安値から上放れし、下降トレンド(C)も上にぬけて今年の3月23日に788円まで上昇後、反落して押し目買いの形となっています。

6779　日本電波工業　東証1部

PER（株価収益率）11.40倍、PBR（株価純資産倍率）1.10倍、配当利回り－％

　2021年3月26日発表。2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益＋129.0％の24.00億円、経常利益＋122.0％の19.00億円と大幅な増収・増益の見通し。

　2017年7月27日の985円を高値とする下降トレンド(A)の中で、2018年12月25日の319円、2019年3月14日の324円と2点底をつけて、短期の上昇トレンド(B)へ移行し、この中で12月2日に674円の戻り高値をつけました。ここでコロナ相場に巻き込まれ下降トレンド(C)となり、2020年2月からの急落局面でツレ安し、3月13日に279円まで下げて当面の底打ちとなりました。その後、いったん反発したあと7月31日に297円まで下げて、2点底となって上昇トレンド(D)に転換しています。この中で10月14日に553円まで上昇後、10月30日の392円まで押し目を入れて大幅上昇となって、今年の1月27日に849円の高値をつけました。その後、2月19日に645円まで押し目を入れたあと、3月2日に840円まで上昇して再び押し目形成に入りました。その後、3月25日に687円の安値をつけ、4月13日に792円まで上昇して、再び押し目買いの形となっています。