※モトリーフール米国本社、2021年3月18日投稿記事より

 ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイ(NYSE:BRK.A)(NYSE:BRK.B)の事業は1965年以来、年平均20%のリターンを上げてきました。

 以下、ポートフォリオの中で引き続き大幅なリターンを生み出す可能性のある銘柄を3つ取り上げます。

ダヴィータ・ヘルスケア・パートナーズ

 ダヴィータ(NYSE:DVA)は人工透析サービスを提供しています。

 メディケア(高齢者向け公的医療保険)では、人工透析を必要とする末期腎不全(ESRD)の米国人が年齢に関係なく保険対象とされていることも、同社にプラス材料となっています。

 同社の市場シェアは約37%と、同業フレゼニウス(NYSE:FMS)の35%を上回っています。

 だたし、マイナス材料もあります。カリフォルニア州などでは、議会法案290号によって透析医療機関に対する第三者機関の医療費還付率が制限されています。

 裁判所は今のところ、この法案の実施を阻止していますが、特にカリフォルニア州のような大きな州では、こうした措置がダヴィータの収益を圧迫する恐れがあります。

 また、人工透析を必要としない治療法の開発もダヴィータの収益源を脅かすことになります。

 さらに、同社は新型コロナ検査で陽性と判定された患者を隔離するため、透析の時間や場所を変更したり、自宅での透析を提供する必要に迫られました。

 こうした問題にもかかわらず、売上高は1%強増加しました。

 一方、純利益は約3%減少しましたが、2019年の一時的な特別利益を除けば、10%近く増加していたはずです。

 株価は過去12カ月間で約50%上昇しています。

 これに伴いPERは1年前の14倍から17倍に上昇しており、同業フレゼニウスの16倍をやや上回りますが、ダヴィータの投資テーマに影響するほどではありません。

 同社が事業を維持し、フレゼニウスを上回る業績を上げる限り、バフェット氏やバフェット氏の追随者に貢献し続けるはずです。

ストーン(StoneCo)

 ストーン(NASDAQ:STNE)はブラジルのフィンテック企業です。

 中南米の人々は買い物をほとんど現金で行うため、ストーンなどのフィンテック企業にとっては、ユニークな課題とチャンスがあります。

 ストーンは柔軟性のある商品や顧客に寄り添うサービスで際立っています。

 競合のパグセグロ(NYSE:PAGS)や中南米のeコマース大手メルカドリブレは、販売や顧客サービスの現地化をストーンほど重視していません。

 コロナ禍が続く中、2020年売上高は29%増加しました。

 また、決済総額(TPV)と純利益は63%増/4%増と、競合パグセグロの売上高19%増、TPV41%増、純利益約6%減を上回りました。

 株価は過去1年間で157%上昇し、PERは120倍と、同期間に143%上昇したパグセグロの約64倍を上回っています。

 しかし、純利益、TPV、売上高の伸び率を踏まえると、パグセグロを上回るPERは妥当と言えます。

 成長率がパンデミック前の水準に戻ると仮定すると、ストーンのバリュエーション・プレミアムは引き続き正当化され、バークシャー・ハサウェイの保有銘柄になり続けるとみられます。

Tモバイル

 Tモバイル(NASDAQ:TMUS)は全米で5Gサービスを展開しています。

 5Gサービスを全国展開しているのはTモバイル、AT&T(NYSE:T)ベライゾン(NYSE:VZ)の3社のみです。

 Tモバイルは低料金のサービスを提供することで競争力を高め、市場シェアを拡大してきました。

 スプリントとの合併によって新たな顧客基盤と周波数帯を獲得したことでさらに大きく飛躍し、今ではワイヤレス市場で約29%のシェアを握るまでになっています。

 2020年の顧客数は560万件の純増となり、AT&Tの160万件の純増、ベライゾンの純減を凌いでいます。

 一方、2020年のキャッシュフロー創出額はAT&Tの275億ドル、ベライゾンの236億ドルに対して、Tモバイルは30億ドルにとどまりました。

 同社は5Gネットワーク構築のため周波数や機器に巨額の投資を行っているため、キャッシュフローは依然重要です。

 AT&Tやベライゾンも多額の支出を行っていますが、キャッシュフローにはそれほど響いていません。また、Tモバイルは同業他社とは異なり、配当を実施していません。

 それでも株価は昨年65%上昇した一方、ベライゾンは10%の上昇、AT&Tは5%の下落となりました。

 このパフォーマンスを見ると、バフェット氏が長年にわたり配当株を選好してきたにもかかわらず、ベライゾンとAT&Tの配当利回り(それぞれ4.5%、7%)を気に留めなかったのもうなずけます。

 Tモバイルが料金とクオリティの両面で同業他社に圧力をかけ続けることができれば、簡単にアウトパフォームを継続できるでしょう。

転載元:モトリーフール

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