アナリスト評価◎の割安高配当株TOP15

コード 銘柄名 市場 株価 配当
利回り		 時価総額 コンセンサス
レーティング		 移動平均線
乖離率
8616 東海東京フィナンシャルHLDG 東1 405 7.90 1,055 4.0 10.84
9434 ソフトバンク 東1 1,439 6.00 68,863 3.9 1.34
8316 三井住友FG 東1 4,007 4.75 55,057 3.8 7.44
8725 MS＆ADインシュアランスHD 東1 3,249 4.70 19,281 3.9 1.78
8308 りそなHLDG 東1 465 4.52 10,703 3.5 9.46
4502 武田薬品工業 東1 3,985 4.52 62,819 4.1 4.75
8766 東京海上HLDG 東1 5,265 4.44 36,960 3.8 -2.94
6412 平和 東1 1,807 4.43 1,803 4.0 8.89
5020 ENEOS　HLDG 東1 502 4.39 16,203 4.3 8.44
8058 三菱商事 東1 3,130 4.28 46,503 3.8 7.07
8306 三菱UFJ　FG 東1 592 4.22 80,364 3.8 8.05
7167 めぶきフィナンシャルグループ 東1 261 4.21 3,077 3.5 11.17
8591 オリックス 東1 1,868 4.12 24,017 3.7 2.60
1861 熊谷組 東1 3,005 4.10 1,406 4.0 4.37
8020 兼松 東1 1,486 4.04 1,255 4.0 5.45
※データは2021年3月31日時点。
※配当利回りは予想、単位は％。時価総額の単位は億円。移動平均線乖離率の単位は％、基準は13週移動平均線。

※コンセンサスレーティング…アナリストによる5段階投資判断（5：強気、4：やや強気、3：中立、2：やや弱気、1：弱気）の平均スコア。数字が大きいほどアナリストの評価が高い。

※移動平均線乖離（かいり）率…株価が移動平均線（一定期間の終値の平均値を結んだグラフ）からどれだけ離れているかを表した指標。この数値がマイナスならば、移動平均線よりも現在の株価が安いということになる。

　上表は、長期投資に適した銘柄の高配当利回りランキングと位置付けられます。3月31日時点での高配当利回り銘柄において、一定の規模（時価総額1,000億円以上）、ファンダメンタルズ（コンセンサスレーティング3.5以上）、テクニカル（13週移動平均線からの乖離率30％以下）などを楽天証券の「スーパースクリーナー」を使ってスクリーニングしたものとなっています。配当利回りはアナリストコンセンサスを用いています。

　3月は日経平均株価がもみ合いとなりましたが、表中の高配当利回り銘柄は総じて買い優勢の展開となり、前月と比較して配当利回りの水準はほとんどの銘柄で低下しています。これは、3月期末に向けての配当権利取りの動きが強まったこと、米国長期金利の一段の上昇を受け高利回り銘柄などのバリュー株に資金が向かったことが背景と考えられます。

　表中で1カ月の株価がマイナスパフォーマンスとなったのはソフトバンク（9434）のみであり、2021年3月は配当権利取りの動きが強まった月といえるでしょう。

　なお、ソフトバンクの下落に関しては、親会社であるソフトバンクグループ（9984）の株価下落が重しとなったほか、配当権利落ちの影響が顕著に出たことが背景とみられます。

新規ランクイン銘柄、ランク外となった銘柄

　今月の新規ランキング銘柄は、東海東京FHD（8616）と平和（6412）の2銘柄です。

　東海東京FHDは一気にランキングトップに躍り出ています。3月24日に期末配当金を14円にすると発表（年間配当金は22円）し、配当権利取り妙味が急速に高まって株価が上昇したことで、時価総額が1,000億円の大台に達したことが背景です。

　注意したい点として、同社の配当利回りコンセンサス7.90％は、年間配当金32円がベースとなっています。ややコンセンサスが高すぎるきらいもありますが、足元の業績回復基調をベースにすると、2022年3月期の配当はコンセンサスに近い水準に達する可能性もあるでしょう。

　平和に関しては、三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断を買い推奨に格上げしました。それを受けて株価は上昇しましたが、コンセンサスレーティングが引き上がったことで、ランクインする形になっています。

　前月のランキング銘柄で今回ランク外となったのは、電源開発（9513）と三菱HCキャピタル（8593：旧三菱UFJリース）の2銘柄です。株価上昇による利回りの低下が主因ですが、電源開発に関しては、業績見通しの発表で安心感が強まったことも株高の背景となっています。

相場の注目点

　バイデン米大統領は8年間で2兆ドル規模をあてるインフラ投資計画を発表しました。これにより、短期的には材料出尽くし感も否めない状況と考えます。今後は、大規模投資実施によるインフレ思惑の高まりから、長期金利のさらなる上昇が想定されそうです。

　また、法人税増税やキャピタルゲイン税の引き上げなど、株式市場にとってネガティブな材料はいまだ消化不良の印象があります。目先的には高値波乱の動きなどを十分に警戒する必要が強いと考えます。

　一方、4月後半からは2021年3月期の決算発表がスタートします。業績回復に伴う2022年3月期の増配見通し表明などが相次ぐとみられ、とりわけ、高配当銘柄の増配アナウンスは株価へのインパクトも強まりそうです。相対的なバリュー株（高配当利回り銘柄含む）優位の流れに変化はないとみられます。