アナリスト評価◎の割安高配当株TOP15

コード 銘柄名 市場 株価 配当利回り 時価総額 コンセンサス
レーティング		 移動平均線
乖離率
9434 ソフトバンク 東1 1,377 6.38 65,918 4.0 5.30
8316 三井住友FG 東1 3,245 5.87 44,587 3.9 1.34
8308 りそなHLDG 東1 363 5.78 8,359 3.5 -2.55
8306 三菱UFJ　FG 東1 469 5.33 63,740 3.8 1.82
8593 三菱UFJリース 東1 512 5.24 4,586 3.7 4.18
5020 ENEOS　HLDG 東1 424 5.19 13,686 4.3 10.50
8725 MS＆ADインシュアランスHD 東1 3,004 5.11 17,827 3.8 -3.81
8058 三菱商事 東1 2,648 4.97 39,334 3.9 3.43
1861 熊谷組 東1 2,583 4.96 1,208 4.0 0.84
4502 武田薬品工業 東1 3,698 4.87 58,294 4.2 -0.20
8309 三井住友トラストHLDG 東1 3,132 4.81 11,754 3.8 -1.12
7189 西日本フィナンシャルHLDG 東1 630 4.76 1,024 3.5 -9.20
8591 オリックス 東1 1,675 4.65 21,535 3.7 4.25
8020 兼松 東1 1,319 4.55 1,114 4.0 2.66
8354 ふくおかFG 東1 1,873 4.54 3,580 3.6 -1.44
※データは2021年1月29日時点。
※配当利回りは予想、単位は％。時価総額の単位は億円。移動平均線乖離率の単位は％、基準は13週移動平均線。

※コンセンサスレーティング…アナリストによる5段階投資判断（5：強気、4：やや強気、3：中立、2：やや弱気、1：弱気）の平均スコア。数字が大きいほどアナリストの評価が高い。

※移動平均線乖離（かいり）率…株価が移動平均線（一定期間の終値の平均値を結んだグラフ）からどれだけ離れているかを表した指標。この数値がマイナスならば、移動平均線よりも現在の株価が安いということになる。

　上表は、長期投資に適した銘柄の高配当利回りランキングと位置付けられます。1月29日時点での高配当利回り銘柄において、一定の規模（時価総額1,000億円以上）、ファンダメンタルズ（コンセンサスレーティング3.5以上）、テクニカル（13週移動平均線からの乖離率30％以下）などを楽天証券の「スーパースクリーナー」を使ってスクリーニングしたものとなっています。

　配当利回りはアナリストコンセンサスを用いています。会社側の配当金計画をベースにしたものと比べて大きな乖離はありませんが、三菱UFJリース（8593）、熊谷組（1861）などは、ややコンセンサス水準が会社計画比で高くなっています。

ランク外となった銘柄、新規にランクインした銘柄

　ランキング上位には引き続き金融関連株株が多くなっていますが、年明け後の株式市場上昇を映して、総じて上位銘柄の配当利回りは低下する形になっています。とりわけ、年明けからは原油価格も大きく上昇していることで、ENEOS（5020）の株価が大幅高となり、配当利回りの水準は低下しています。

　表中で1カ月の株価がマイナスパフォーマンス（配当利回りが上昇）となったのは、熊谷組（1861）、MS&AD（8725）、武田薬品（4502）、西日本FH（7189）などとなっています。

　先月のランキング銘柄で今月ランク外となったのは、電源開発（9513）、出光興産（5019）、西松建設（1820）などとなります。

　電源開発は電力需給のひっ迫が材料視された他、再生エネルギー事業の展開力に対する見直しも入ったもようです。出光興産はENEOSと同様に原油価格の上昇が好材料視されました。西松建設は目立った材料が観測されませんが、建設セクター内におけるリバランスの流れから資金が流入したものとみられます。

　一方、新規にランクインしたのは、西日本FH（7189）、兼松（8020）、ふくおかFG（8354）となります。総じて銀行セクターの動きは鈍かったことで、リストには同セクターのウエートが一段と高まる形になっています。なかでも、西日本FHは月末にかけて5月以来の安値水準にまで沈んでいます。

相場の注目点

　月末にかけて日経平均は大きく崩れる展開になりました。要因となったのは米国市場の変調です。一部の銘柄が投機的な売買で株価が急騰し、同銘柄の売りを行っていたファンドが損失確定の買い戻しを迫られたため、それに伴う全体のポジション圧縮の動きから、買いポジションの主力株が売られるといった流れになりました。

　このようなファンドが絡む需給のゆがみに対しては、市場の警戒感が高まりやすいといえます。今後も他のファンドで同様の損失が表面化する可能性もあり、影響は目先続く可能性もありますが、経済動向や企業収益自体には変化がないため、早晩、直近の下落分は取り戻せる公算が大きいと考えます。

　3月末の配当権利取りの動きは、2月中旬にかけての決算発表一巡後に本格化してくるとみられます。決算発表を受けて減配の可能性などが低下したとみられる高配当利回り銘柄などは、買いの好機となってくるでしょう。とりわけ、相対的に株価の上値が重くなっている銀行株などは、権利取りの動きなどから反発力を強めていくものとみられます。