アナリスト評価◎の割安高配当株TOP15

コード 銘柄名 市場 株価 配当
利回り		 時価
総額		 コンセンサス
レーティング		 移動
平均線
乖離率
9434 ソフトバンク 東1 1,293 6.81 61,897 4.1 2.54
8316 三井住友FG 東1 3,188 5.96 43,804 3.9 3.96
5020 ENEOS　HLDG 東1 370 5.94 11,964 4.3 0.97
8308 りそなHLDG 東1 360 5.83 8,299 3.5 -1.18
8306 三菱UFJ　FG 東1 456 5.50 61,947 3.7 3.27
8593 三菱UFJリース 東1 495 5.42 4,434 3.7 3.97
9513 電源開発 東1 1,421 5.34 2,601 3.7 -2.06
5019 出光興産 東1 2,270 5.29 6,761 3.6 2.49
8058 三菱商事 東1 2,541 5.18 37,752 3.9 1.89
1820 西松建設 東1 2,114 4.97 1,175 3.7 3.62
1861 熊谷組 東1 2,598 4.93 1,216 4.0 3.33
8591 オリックス 東1 1,585 4.91 20,819 3.8 7.64
8725 MS＆ADインシュアランスHD 東1 3,141 4.88 18,640 3.8 3.61
4502 武田薬品工業 東1 3,755 4.79 59,193 4.2 2.67
8309 三井住友トラストHLDG 東1 3,177 4.75 11,923 3.8 4.38
※データは2020年12月30日時点。
※配当利回りは予想、単位は％。時価総額の単位は億円。移動平均線乖離率の単位は％、基準は13週移動平均線。

※コンセンサスレーティング…アナリストによる5段階投資判断（5：強気、4：やや強気、3：中立、2：やや弱気、1：弱気）の平均スコア。数字が大きいほどアナリストの評価が高い。

※移動平均線乖離（かいり）率…株価が移動平均線（一定期間の終値の平均値を結んだグラフ）からどれだけ離れているかを表した指標。この数値がマイナスならば、移動平均線よりも現在の株価が安いということになる。

　上表は、長期投資に適した銘柄の高配当利回りランキングと位置付けられます。12月30日時点での高配当利回り銘柄において、一定の規模（時価総額1,000億円以上）、ファンダメンタルズ（コンセンサスレーティング3.5以上）、テクニカル（13週移動平均線からの乖離率30％以下）などを楽天証券の「スーパースクリーナー」を使ってスクリーニングしたものとなっています。

　配当利回りはアナリストコンセンサスを用いていますが、会社側の配当金計画をベースにしたものと比べて、大きく乖離のある銘柄はありません。ただ、三菱UFJリース（8593）、熊谷組（1861）などは、ややコンセンサス水準が会社計画と比べて高くなっています。

株価上昇でランク外になった銘柄も。相対的に建設株の順位がアップ

　ランキング上位には引き続き金融関連株や石油株が多くなっていますが、後半にかけて日経平均が一段高となったことで、ランキング上位銘柄の株価は総じて上昇し、配当利回り水準は低下しています。

　表中で1カ月の株価がマイナスパフォーマンスになったのは、りそなHLDG（8308）のみでした。相対的に銀行株のパフォーマンスは低くなっていますが、個人投資家の節税対策のための損出売りの影響も受けたとみられます。

　先月新たにランクインしたアサヒHLDG（5857）は、12月に株価が大きく上昇したことで、一転ランク外となっています。環境関連として評価が高まったことが株価上昇の要因とみられますが、先月の段階ではランキング上位の中で、最もコンセンサスレーティングが高かった銘柄でもあります。

　ほか、ランキング上位銘柄で大きな動きやニュースはありませんでしたが、相対的に上昇率が高かったのは熊谷組（1861）や西松建設（1820）などの建設株でした。熊谷組にはアナリストの高評価などが観測されました。

　参考までに、コンセンサスレーティングが一定水準に達していない高利回り銘柄には、JT（2914）、あおぞら銀行（8304）、日本郵政（6178）、コニカミノルタ（4902）、ゆうちょ銀行（7182）、長谷工（1808）などが挙げられます。

　とりわけ、JTは予想配当利回りが7.5％の水準にあり、コンセンサスレーティングも3.4となっています。配当権利落ちで直近株価が急落していることで、押し目買いの好機ともいえそうです。

相場の注目点

　短期的な相場の注目点としては5日の米国上院議会選挙が挙げられます。民主党が2議席とも確保して「ねじれ」が避けられることになれば、目先は大型インフラ投資実施の確度が増し、株高材料とされる公算です。米長期金利の上昇も加わって、高配当利回り銘柄などのバリュー株にとってフォローとなりそうです。

　ただ、中期的な観点からは、米国の増税策などが近いタイミングで視野に入るため、相場にはネガティブな方向となっていきそうです。国内での緊急事態宣言の発令も注目ポイントになります。今回は罰則を伴うものにもなりそうで、外食や小売り関連株などの打撃は大きくなってきそうです。

　銀行にとっては与信費用拡大などが警戒されることにもなり、マイナス材料となってきます。また、オリックス（8591）、三菱UFJリース（8593）などの航空機リース事業への影響も警戒されそうです。