アナリスト評価◎の割安高配当株TOP15

コード 銘柄名 市場 株価 配当利回り 時価総額 コンセンサス
レーティング		 移動
平均線
乖離率
9434 ソフトバンク 東1 1,285 6.85 61,490 4.1 3.43
8316 三井住友FG 東1 3,032 6.29 41,660 3.9 0.01
5020 ENEOS　HLDG 東1 359 6.14 11,580 4.3 -4.72
8308 りそなHLDG 東1 366 5.74 8,421 3.5 -0.80
5857 アサヒHLDG 東1 3,105 5.64 1,237 4.5 -10.26
8306 三菱UFJ　FG 東1 449 5.59 60,915 3.7 2.74
8593 三菱UFJリース 東1 479 5.57 4,291 4.0 -0.99
5019 出光興産 東1 2,174 5.52 6,475 3.6 -2.87
9513 電源開発 東1 1,404 5.49 2,570 3.7 -7.88
1861 熊谷組 東1 2,362 5.42 1,105 4.0 -7.16
1820 西松建設 東1 1,940 5.41 1,078 3.8 -5.00
8058 三菱商事 東1 2,433 5.40 36,147 3.9 -2.30
8591 オリックス 東1 1,553 5.07 20,405 3.7 10.46
8725 MS＆ADインシュアランスHD 東1 3,035 5.02 18,011 3.8 2.24
4208 宇部興産 東1 1,775 5.01 1,885 3.5 -3.13
※データは2020年11月30日時点。
※配当利回りは予想、単位は％。時価総額の単位は億円。移動平均線乖離率の単位は％、基準は13週移動平均線。

※コンセンサスレーティング…アナリストによる5段階投資判断（5：強気、4：やや強気、3：中立、2：やや弱気、1：弱気）の平均スコア。数字が大きいほどアナリストの評価が高い。

※移動平均線乖離（かいり）率…株価が移動平均線（一定期間の終値の平均値を結んだグラフ）からどれだけ離れているかを表した指標。この数値がマイナスならば、移動平均線よりも現在の株価が安いということになる。

　上表は、長期投資に適した銘柄の高配当利回りランキングと位置付けられます。2020年11月30日時点での高配当利回り銘柄において、一定の規模（時価総額1,000億円以上）、ファンダメンタルズ（コンセンサスレーティング3.5以上）、テクニカル（13週移動平均線からの乖離率30％以下）などを楽天証券の「スーパースクリーナー」を使ってスクリーニングしたものとなっています。

　配当利回りはアナリストコンセンサスを用いていますが、会社側の配当金計画をベースにしたものと比べて、大きく乖離のある銘柄はありません。ただ、アサヒHLDG（5857）、熊谷組（1861）などは、ややコンセンサス水準が会社計画と比べて高くなっています。

　ランキング上位には引き続き金融関連株が多くなっている他、石油株や建設株なども多く散見されています。ここ1カ月間の日経平均が大幅上昇となったため、ランキング上位銘柄の利回り水準は先月末と比較してほとんど低下していますが、アサヒHLDG（5857）、電源開発（9513）、熊谷組（1861）、西松建設（1820）などは利回りが上昇しています。

ランキング上位銘柄は決算内容がポジティブに受け止められた

　株価が大きく上昇した武田薬品（4502）がランク外となった一方で、今月に新たにランクインした銘柄はアサヒHLDG（5857）となります。月前半にかけて年初来高値を更新しましたが、その後は月末にかけて利食い売り優勢の展開が続きました。金相場の下落が売り材料視されたものとみられます。

　株価が下落して利回りが上昇した銘柄では、米大統領選挙におけるバイデン候補の勝利で石炭火力に強みを持つ電源開発（9513）が売り優勢となりました。熊谷組（1861）は決算発表で出尽くし感優勢に、西松建設（1820）は上半期決算がネガティブ視されました。

　11月は7-9月期の決算発表が本格化し、主な株価の手掛かり材料となりました。ソフトバンク（9434）や三菱UFJ（8306）など、ランキング上位銘柄は総じて決算内容がポジティブに受け止められました。

　とりわけ、年間配当金計画を前期同様の76円とした他、発行済み株式数の4.0％に当たる5,000万株を上限とする自社株買いの実施を発表したオリックス（8591）に評価が高まり、株価上昇によって配当利回りランキングの低下につながりました。

　一方、業績予想を上方修正し、自社株買いも発表したMS&AD（8725）などには出尽くし感が強まる流れとなりました。

　今後の相場の注目点として、新型コロナウイルスワクチンの接種スタートなどが挙げられます。初期段階で副作用例などが報告されなければ、先行きの経済正常化への期待が一段と高まることになりそうです。

　世界的な金融緩和の動きも一段落していくことが想定され、米国長期金利などの上昇も期待できることになります。その際には、高配当利回りなどのバリュー株にあらためて関心が高まっていく公算が大きいでしょう。金融関連株の他、景気敏感株の代表セクターでもある総合商社などに注目です。