アナリスト評価◎の割安高配当株TOP15

コード 銘柄名 市場 株価 配当利回り 時価
総額
コンセンサス
レーティング
移動
平均線
乖離率
9434 ソフトバンク 東1 1,178 7.49 56,368 4.1 -14.17
8316 三井住友FG 東1 2,918 6.52 40,087 3.9 -3.61
8306 三菱UFJ FG 東1 416 6.08 56,514 3.7 -2.35
8591 オリックス 東1 1,305 6.01 17,147 3.6 0.24
8308 りそなHLDG 東1 358 5.89 8,234 3.5 -4.57
5020 ENEOS HLDG 東1 375 5.87 12,113 4.2 -5.11
8593 三菱UFJリース 東1 485 5.51 4,344 4.0 -2.00
8309 三井住友トラストHLDG 東1 2,793 5.47 10,480 3.8 -5.26
8725 MS&ADインシュアランスHD 東1 2,824 5.40 16,759 3.6 -1.91
5019 出光興産 東1 2,242 5.35 6,678 3.7 -2.93
8058 三菱商事 東1 2,513 5.23 37,328 3.8 5.37
4208 宇部興産 東1 1,771 5.08 1,880 3.4 -3.89
1820 西松建設 東1 2,087 5.03 1,160 3.8 2.26
5857 アサヒHLDG 東1 3,400 5.00 1,355 5.0 0.24
8354 ふくおかFG 東1 1,764 4.82 3,371 3.6 1.54
※データは2020年9月30日時点。
※配当利回りは予想、単位は%。時価総額の単位は億円。移動平均線乖離率の単位は%、基準は13週移動平均線。

※コンセンサスレーティング…アナリストによる5段階投資判断(5:強気、4:やや強気、3:中立、2:やや弱気、1:弱気)の平均スコア。数字が大きいほどアナリストの評価が高い。

※移動平均線乖離率…株価が移動平均線(一定期間の終値の平均値を結んだグラフ)からどれだけ離れているかを表した指標。この数値がマイナスならば、移動平均線よりも現在の株価が安いということになる。

 上表は、長期投資に適した銘柄の高配当利回りランキングと位置付けられます。9月30日時点での高配当利回り銘柄において、一定の規模(時価総額1,000億円以上)、ファンダメンタルズ(コンセンサスレーティング3.4以上)、テクニカル(13週移動平均線からの乖離率30%以下)などを楽天証券の「スーパースクリーナー」を使ってスクリーニングしたものとなっています。

 配当利回りはアナリストコンセンサスを用いていますが、大半の銘柄は会社計画の配当金をベースとした利回りに近い水準となっています。また、配当計画を公表していない三菱UFJリース(8593)オリックス(8591)に関しても、コンセンサス並みの利回り水準は期待できると考えます。

 ランキング上位には引き続き金融関連株が多くなっていますが、米長期金利の伸び悩みなどで全般的に株価は軟化し、利回り水準は高まる形になっています。

 ランキングトップのソフトバンク(9434)も、先月末時点の6.38%から利回り水準は大きく上昇しました。ソフトバンクグループ(9984)による株式売出の受渡日を9月23日に迎え、需給悪化が顕在化する形になったようです。

 また、菅新政権が誕生したことで、携帯料金の引き下げによる収益圧迫への懸念も強まりました。月後半にかけては、中間配当権利落ちの影響も生じました。月初に日経平均への新規採用が発表されましたが、株価インパクトは限定的でした。

ランキング上位銘柄の最近の株価の動きやニュースをチェック!

 その他、ランキング上位銘柄における最近の株価の動きやニュースとしては、三菱UFJリース(8593)日立キャピタル(8586)と2021年4月に合併することを発表しました。総資産規模はトップのオリックス(8591)に近づくこととなります。ただ、吸収する立場との位置づけのため、再編プレミアムなどが高まることもなく、株価の反応は限定的でした。

 また、メガバンクが軟調な中で、ふくおかFG(8354)は堅調な株価推移となりましたが、これは地銀株全般に再編期待が高まったためです。

 新たにランキングした銘柄はオリックス(8591)宇部興産(4208)となります。オリックスは、持続的な増配は可能としてアナリストの評価が高まったこと(コンセンサスレーティングの上昇)が背景です。

 宇部興産は月末にかけて株価が大きく下落したことが要因となります。株価下落の主因は、配当権利落ち後の処分売り圧力の強まりと考えられます。

 10月後半には上半期の決算発表がスタートします。今月は、生産活動再開の好影響が期待される製造業の方が、金融関連などの非製造業よりも、株価パフォーマンスは好転する可能性が高いと判断されます。