1871　ピーエス三菱　東証1部

PER（株価収益率）9.04倍、PBR（株価純資産倍率）0.69倍、配当利回り3.67％

　2020年5月28日発表の2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲14.0%の42.00億円、経常利益▲15.3%の41.50億円の減収・減益の見通しです。

　2015年8月25日の335円、2016年1月21日の334円、6月24日の336円を三点底にして、急角度の上昇トレンド（A）を形成。この中で2018年1月12日に1,017円の高値をつけました。ここをピークに急落となって8月21日の486円で当面の底打ち。ここから11月12日の738円まで戻した後、安値を486円、高値を738円とする三角保ち合い（B）となりました。

　この三角保ち合いが煮詰まってきたところで2019年7月19日の591円を安値に上放れとなり、11月6日に814円の戻り高値をつけました。ここでもみ合った後、2020年2月7日に759円を戻りの二番天井にして、新型コロナウイルス問題を受けて急落し、3月17日の425円で底打ちとなり、3月27日の570円まで反発した後、447～570円のボックス相場となっています。

3299　ムゲンエステート　東証1部

PER（株価収益率）7.48倍、PBR（株価純資産倍率）0.54倍、配当利回り5.03％

　2020年5月14日発表の2020年12月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+2.0%の32.19億円、経常利益▲2.0%の24.43億円の増収・減益の見通しです。

　2016年8月29日の645円、11月9日の644円、2017年2月3日の657円を三点底とする上昇トレンド（A）の中で、2018年3月14日の1,412円、4月26日の1,404円と二点天井をつけて急落となり、2019年1月4日の503円で当面の底打ちとなりました。ここから1月28日の661円まで自律反発した後、三角保ち合い（B）へ移行し、この中の煮詰まったところで8月6日の511円を安値に上放れとなり、12月4日に819円の戻り天井をつけました。

　ここでもみ合っているときに新型コロナウイルス問題から急落トレンド（C）となって、2020年3月13日の370円まで下落。4月6日の367円でダブル底のような形をつけて反発し、6月9日の595円まで上昇して、7月1日に504円で短期の売り転換となって押し目を形成しているところです。

3865　北越コーポレーション　東証1部

PER（株価収益率）8.28倍、PBR（株価純資産倍率）0.34倍、配当利回り3.78％

　2020年5月15日発表の2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲19.7%の90.00億円、経常利益▲16.9%の130.00億円と減収・減益の見通しです。

　2014年10月16日の399円を安値とする上昇トレンド（A）の中で、2015年11月10日の864円まで上昇して、2016年11月15日に592円まで押し目を入れ、ここからの反発で2017年6月20日に927円の高値をつけました。ここをピークに下降トレンド（B）へ転換。2018年12月25日の478円で目先の底打ちとなって下降トレンド（B）を上に抜けて、2019年3月26日に674円の戻り高値をつけ、8月15日の488円まで押し目を入れて反発。12月17日の592円まで上昇してもみ合い、新型コロナウイルス問題を受けて2020年3月19日に320円まで急落しました。ここで底打ちとなって反発し、（1）（2）（3）と小さな三尊天井をつけて下放れとなっています。

6376　日機装　東証1部

PER（株価収益率）10.98倍、PBR（株価純資産倍率）0.84倍、配当利回り2.16％

　2020年5月15日発表の2020年12月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲11.8%の110.00億円、経常利益▲12.1%の100.00億円の減収・減益の見通しです。

　2016年7月8日の628円を安値とする緩やかな中長期の上昇トレンド（A）と、2018年10月3日の1,557円を高値とする下降トレンド（B）の中で、大きな上下動となっています。この中で2019年12月20日の1,473円を高値に新型コロナウイルス問題で急落となり、2020年3月17日の666円で底打ちとなりました。この底打ちからの反発で6月2日には1,140円の戻り高値をつけ、下値確認の動きとなっています。

1443　技研ホールディングス　東証2部

PER（株価収益率）5.83倍、PBR（株価純資産倍率）0.57倍、配当利回り0.35％

　2020年5月22日発表の2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲8.6%の10.80億円、経常利益▲10.4%の10.80億円の減収・減益の見通しです。また、豪雨被害の対応として、同社は土木建築関連分野を展開しており、消波根固ブロックの製造・販売や地滑り対策工事で高い実績を持っていることから注目が集まっています。

　2018年8月29日の307円を高値とし、12月25日の147円を安値とする三角保ち合い（A）の煮詰まってきたところで、2019年8月6日の200円を安値に上放れとなって上昇トレンド（B）へ移行しました。

　この中で12月6日の494円の高値をつけて当面のピークとなり、下降トレンド（C）へ転換し、この中で新型コロナウイルス問題によって急落。2020年3月13日の221円、4月6日の228円を二点底にして反発し、下降トレンド（C）を上に抜けて5月21日に389円まで上昇。その後、7月2日の263円まで反落したところで、熊本県の豪雨被害により国土強じん化銘柄として人気化して、物色が向いてきています。