4516 日本新薬 東証1部
PER(株価収益率)31.7倍、PBR(株価純資産倍率)4.1倍、配当利回り1.1%
2020年5月13日発表の2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+15.4%の250.00億円、経常利益+13.6%の255.00億円の増収・増益の見通しです。
2019年1月11日の6,170円を安値に短期の上昇トレンド(A)の中で、2020年1月22日に1万360円の高値をつけました。ここをピークに新型コロナウイルスによる世界株急落にツレ安し、3月13日に5,950円まで下落し、ここから3月30日の8,700円まで自律反発。その後、いったん5月7日の7,010円まで押し目を入れて、5月18日に8,020円で買い転換となり、5月29日に9,420円まで戻り、押し目形成中となっています。
6104 芝浦機械 東証1部
PER(株価収益率)-倍、PBR(株価純資産倍率)0.66倍、配当利回り6.7%
2020年5月27日発表の2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲139.7%の▲14.00億円、経常利益▲162.7%の▲24.00億円と大幅な減収・減益の見通しですが、高配当で割安株ですので、押し目は買っていきたいところです。
2016年7月8日の1,455円(併合前291円)を底値とする上昇トレンド(A)の中で、2017年8月14日の2,480円(併合前496円)を安値に急騰となり、2018年2月1日に4,650円(併合前930円)の高値をつけました。ここをピークにして下降トレンド(B)へ転換。
この中で2018年12月25日に1,801円で当面の底打ちし、ここからの反発で2019年4月24日の2,545円、7月2日の2,567円と二点天井を形成。その後、8月26日の1,934円まで押し目を入れ、短期の上昇トレンド(C)へ移行しました。
この上昇トレンド(C)の中で、2020年1月21日に4,005円まで上昇したところで、新型コロナウイルスによる世界株安に引きずられ、3月23日には1,851円まで下落し、現在は緩やかな上昇トレンド(D)の中にあります。
9882 イエローハット 東証1部
4期連続の最高益、PER(株価収益率)9.3倍、PBR(株価純資産倍率)0.83倍、配当利回り3.4%
2020年5月8日発表の2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+2.1%の103.00億円、経常利益+0.9%の112.00億円の増収・増益の見通しです。
2016年2月12日の880円(分割前1,760円)を安値とする緩やかな下値を切り上げ、ラインの中で、8月30日の922円(分割前1,845円)から上昇トレンド(B)へ移行。2018年2月2日に1,860円(分割前3,720円)の高値をつけ、いったん下降トレンド(C)へ転換しました。
この下降トレンド(C)の中で、12月25日の1,178円(分割前2,356円)で当面の底打ちとなって反発。角度の大きい上昇トレンド(D)となって、2019年12月5日には2,060円と高値更新となりました。
この後、2020年になって新型コロナウイルスによる世界株価の暴落にツレ安し、3月13日には1,195円まで下落しました。ここから3月27日の1,640円まで自律反発し、4月3日に1,313円まで再度下げた後、もみ合いながら戻りを試しています。
9728 日本管財 東証1部
PER(株価収益率)15.3倍、PBR(株価純資産倍率)1.36倍、配当利回り2.64%
2020年5月7日発表の2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+2.1%の70.00億円、経常利益+2.3%の74.00億円と3期連続の増収・増益の見通しです。
2015年11月20日の2,085円の高値からの下降トレンド(A)の中で、2016年5月17日の1,485円、9月15日の1,487円と二点底をつけて反発。2017年5月10日の1,961円まで戻した後、6月9日の1,847円まで押し目を入れ、ここから上昇トレンド(B)へ移行しました。
この上昇トレンド(B)の中で2018年6月13日に2,311円の高値をつけ、ここをピークに下降トレンド(C)へ転換しました。
この中で新型コロナウイルスによる世界株式の暴落にツレ安し、3月17日に1,480円まで下落。その後3月27日に1,829円まで上昇して、この水準でもみ合った後、5月20日の1,775円まで押し目を入れて、5月29日に1,855円で買い転換となっています。
1888 若築建設 東証1部
PER(株価収益率)5.68倍、PBR(株価純資産倍率)0.49倍、配当利回り4.75%
2020年5月14日発表の2021年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲16.7%の42.00億円、経常利益▲16.8%の39.50億円の減収・減益の見通しです。
2014年10月28日の2,310円(併合前231円)の高値から、ここをピークに下降トレンド(A)へ転換し、この中で2016年2月12日の1,020円(併合前102円)で底打ちとなりました。その後、2,310円を上値とし、1,020円を下値とする三角保ち合い(B)となっています。この中で2019年12月9日の1,768円の高値からもみ合った後、新型コロナウイルス問題で、2020年になって急落、3月13日に1,050円まで下落しました。
ここから3月27日の1,341円まで自律反発。その後、再下落となって安値圏でもみ合い、5月18日に1,094円で二点底となって反発し、6月8日に1,225円で買い転換となっています。
本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。