iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）をはじめたい！　と思ったら、運営管理機関と呼ばれる金融機関で加入手続きを行います。この金融機関を選ぶ際に重要なポイントとなるのが、コストです。iDeCoは、長期にわたって付き合っていく制度のため、コストはなるべく低く抑えるに越したことはありません。

金融機関によって異なる運営管理手数料。楽天証券なら条件なしで誰でもずっと0円！

　iDeCoは、加入時、加入中、給付を受ける際など、さまざまな場面で手数料がかかります。この手数料は、iDeCoのサービスを提供する金融機関（運営管理機関）が独自に設定できる変動部分と、どの金融機関を選んでも確実にかかってしまう固定部分に分けることができます。

　確実にかかる固定部分の正体は、iDeCoの運営主体である国民年金基金連合会と、事務委託先金融機関である信託銀行に対して払う手数料です。具体的には、2,829円の加入時手数料（加入初年度のみ）、年間1,260円の国民年金基金連合会向け手数料、さらに年間792円の事務委託先金融機関向け手数料です。これらは、どの金融機関で加入しても確実にかかります。

　これに対し、金融機関が独自設定できる変動部分が、運営管理手数料です。たとえば、大手銀行の中には、運営管理機関として徴収する口座管理手数料を「月額385円」としているケースもあります。仮に30年間、毎月385円の手数料を払うと、合計で13万8,600円（385円×12カ月×30年）。手数料0円の金融機関と比べると、この手数料だけで実に14 万円もの差が生まれます。したがって、iDeCoに加入する際は、運営管理手数料が0円の金融機関を選ぶことが鉄則です（ちなみに、楽天証券なら運営管理手数料はどなたでもずっと0円です）。

まとめ

  • iDeCoのコストのうち「運営管理手数料」は金融機関ごとに違う
  • iDeCoは長期投資が基本。コストはなるべく安く抑えるべき
  • 楽天証券の運営管理手数料は「条件なしで誰でもずっと0円！（※）」

（※）国民年金基金連合会や事務委託先金融機関（信託銀行）が設定する管理手数料等が別途発生します。