9684　スクウェア・エニックスホールディングス　東証1部

PER（株価収益率）32.9倍、PBR（株価純資産倍率）2.7倍、配当利回り1.0％

　2月5日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲2.2%の240億円、経常利益▲15.2%の240億円の減収、減益の見通しです。同社の業容は情報、通信：デジタルエンタテインメント、アミューズメント、出版などです。

　ただし、2019年9月リリースし大ヒットした位置情報ゲーム「ドラゴンクエストウォーク」が収益をけん引、2019年4-12月期の経常利益が270億円と、通期計画の240億円をすでに上回っており、業績上の拡大は確実視されています。

　2018年6月22日の5,890円を高値のピークとする下降トレンド（A）の中で、12月25日の2,766円で底打ちとなり、上昇トレンド（B）へ移行しました。

　この上昇トレンド（B）の中で下降トレンド（A）を抜けた後、2019年3月22日の4,060円、6月4日の4,230円と二点天井をつけて押し目を形成。6月18日の3,305円まで下げた後、2020年3月期決算が予想を上回る収益の好調さを受けて角度の大きい上昇トレンド（C）を形成し、2020年1月14日には5,760円の高値をつけました。その後、新型コロナウイルスによる全体相場の下落にツレ安しているところです。

3941　レンゴー　東証1部

PER（株価収益率）7.4倍、PBR（株価純資産倍率）0.8倍、配当利回り2.6％

　2月5日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+62.1%の410億円、経常利益+56.6%の430億円の2期連続の増収、増益の見通しです。2019年11月1日時点比から上方修正しています。

　2016年1月21日の459円を安値とする上昇トレンド（A）の中で、7月11日の717円まで上昇後、600～700円の間でのもみ合いが続き、2017年9月6日の610円を安値に急上昇となりました。

　その後、2018年8月2日の1,078円、10月4日の1,064円と二山形成して、12月25日の787円まで押し目を入れ、ここから反発となって2019年4月2日に1,071円の戻り高値をつけて下落となりました。

　その後、10月3日の748円まで下げて、2020年2月12日の918円まで戻した後、新型コロナウイルスによる下落相場で、3月2日の717円まで下げてもみ合っているところです。

1975　朝日工業社　東証1部

PER（株価収益率）9.7倍、PBR（株価純資産倍率）0.6倍、配当利回り3.5％

　2月7日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲0.2%の39億円、経常利益▲4.5%の35億円の減収、減益の見通しです。同社の業容は、建設：設備工事、機器製造販売です。ただし、2019年11月8日に8月9日時点比で上方修正しています。

　2017年11月9日の3,675円を高値に、2018年2月6日の3,035円を安値とし、2018年7月30日の3,640円を高値とする三角もち合い（B）を形成して下放れとなりました。

　この下放れは2019年6月3日の2,370円で底打ちとなり、8月6日の2,477円を二番底にして上昇トレンド（C）へ転換。この中で2020年1月8日に3,545円まで急伸。ここからその後、新型コロナウイルスによる全体相場の下落にツレ安しています。2月28日に2,753円まで下落して多少反発してもみ合っています。

1968　太平電業　東証1部

PER（株価収益率）12.0倍、PBR（株価純資産倍率）0.8倍、配当利回り3.9％

　2月7日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で、営業利益+71.9%の60億円、経常利益+54.5%の62億円の増収、増益の見通しです。2019年11月8日時点の予想を上方修正しています。

　2016年4月8日の1,658円（併合前829円）の安値からの中長期的に、緩やかな上昇トレンド（A）の中で、角度の大きい上昇トレンド（B）を形成。この中で2017年7月27日の3,262円（併合前1,631円）、2018年5月24日の3,245円とダブル天井に近い形を作って、下降トレンド（C）へ転換しました。

　この下降トレンド（C）の中で、2019年6月14日の2,023円で底打ちとなり、短期の上昇トレンド（D）を形成。下降トレンド（C）を上に抜けて、2020年2月10日に2,747円の戻り高値をつけて下落。2月28日には2,290円で売り転換となっており、下値を探る動きとなりそうです。

7241　フタバ産業　東証1部

PER（株価収益率）6.6倍、PBR（株価純資産倍率）0.7倍、配当利回り1.9％

　1月30日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+39.8%の95億円、経常利益+47.3%の95億円の増収、増益の見通しです。2019年7月30日時点で4月25日時点比より上方修正しています。同社の業容は、輸送用機器：自動車等の車両部品、情報環境機器部品です。

　2016年7月8日の426円を安値とする上昇トレンド（A）の中で、2017年9月28日の1,278円の高値。2018年2月2日の1,230円を二番天井にして下降トレンド（B）へ転換しました。

　この下降トレンド（B）の中で、12月25日の477円で底打ちとなり、2019年3月25日の505円を二点底にして、緩やかな上昇トレンド（C）へ移行しました。この中で11月11日の868円まで戻し、ここをピークにもみ合い。その後、新型コロナウイルスによる全体相場の下落にツレ安しており、落ち着きどころを待つことになります。