2154　ビーネックスグループ　東証1部

PER（株価収益率）14.6倍、PBR（株価純資産倍率）3.6倍、配当利回り3.0％

　11月13日発表時点の2020年6月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+13.7%の65億円、経常利益+13.3%の63.50億円の増収、増益の見通しです。同社の業容は、サービス：技術系領域、製造系領域などです。

　2016年8月12日の685円（分割前1,370円）を安値とする上昇トレンド（A）の中で、2018年8月15日の2,620円（分割前5,240円）の高値をつけ、ここをピークに下降トレンド（B）へ転換しました。この下降トレンド（B）の中で12月25日の1,241円（分割前2,482円）の安値をつけて反発し、下降トレンド（B）を上に抜けて2019年5月20日の2,095円（分割前4,190円）まで反発し、その後は1,241円を安値の基点、2,095円を高値の基点とする下向きの三角形もち合い（C）となって煮詰まりゾーンに入っています。

1720　東急建設　東証1部

PER（株価収益率）6.7倍、PBR（株価純資産倍率）0.9倍、配当利回り3.8％

　11月6日発表時点。2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲20.4%の175億円、経常利益▲18.0%の188億円の減収、減益の見通しです。ただし、11月6日時点で5月9日、8月7日時点の予想を大幅上方修正しました。

　2014年10月17日の470円を安値に急角度の短期の上昇トレンド（A）を形成し、この中で2015年8月18日の1,170円の高値をつけて反落。2016年1月21日の731円を安値に緩やかな上昇トレンド（B）へ移行しました。

　この上昇トレンド（B）の中で、2018年2月22日に1,278円の高値をピークにして、8月21日に972円まで押し目を入れ、ここから12月4日の1,166円まで反発して戻り高値に。その後の業績の大幅下方修正もあって、2019年5月10日の676円、8月26日の680円と二点底をつけました。その後、11月6日の上方修正を受けて反発し、11月7日に906円まで上昇して押し目形成となっています。

9514　エフオン　東証1部

PER（株価収益率）7.8倍、PBR（株価純資産倍率）1.2倍、配当利回り1.0％

　11月8日発表時点の2020年6月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+8.8%の31億円、経常利益+7.7%の28億円の増収、増益の見通しです。

　2016年2月12日の292円を安値とする上昇トレンド（A）の中で、2018年6月11日の1,502円の高値をピークに下降トレンド（B）へ転換しました。

　この下降トレンド（B）の中で2018年12月25日の730円、2019年3月26日の725円、6月4日の706円と順下げの三点底、上値では2月4日の929円、7月26日の940円と二点天井に。ボックス相場（終値ベースで723～916円）を下放れし、8月29日の654円で当面の底打ちとなって、小幅の上昇トレンド（C）へ移行しました。

　この上昇トレンド（C）の中で、2020年1月8日の728円を安値に800円乗せとなり、下降トレンド（B）を抜けかかっています。

6458　新晃工業　東証1部

PER（株価収益率）9.5倍、PBR（株価純資産倍率）1.2倍、配当利回り3.2％

　11月8日発表時点の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+43.2%の77億円、経常利益+36.7%の79億円の3期連続の増収、増益の見通しです。2019年9月19日に上方修正しました。

　2016年7月8日の1,062円を一番底にして、11月10日の1,150円を二番底に上昇トレンド（A）を形成。この中で2017年11月22日の2,245円の高値をピークにして2018年3月28日の1,640円まで下げました。その後、いったん反発して5月29日の2,159円まで戻すものの、7月31日の2,075円を戻りの二番天井にして下降トレンド（B）へ転換しました。

　この下降トレンド（B）の中で、2019年2月1日の1,356円で当面の底打ちとなり、7月17日の1,729円まで反発し、ここから8月6日の1,415円まで押し目を入れた後大きく上昇し、11月13日の2,073円、12月13日の2,090円と二点天井をつけて、2020年1月15日に1,834円で短期の売り転換となっています。

6070　キャリアリンク　東証1部

PER（株価収益率）18.9倍、PBR（株価純資産倍率）2.4倍、配当利回り1.6％

　1月14日発表時点。2020年2月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+218.2%の5.95億円、経常利益+105.2%の5.95億円の増収、増益の見通しです。同社の業容は、サービス：事務系人材サービス、製造系人材サービスなどです。

　2015年8月18日の1,320円（分割前2,640円）の高値をつけ、ここをピークに下降トレンド（A）を形成しました。この下降トレンド（A）の中で、2018年12月25日の286円で底打ちとなり、2019年5月15日の391円を二番底にして上放れとなって下降トレンド（A）を上に抜け、7月29日に649円の年初来高値をつけました。ここで600円を挟んでもみ合い、10月3日に683円と年初来高値更新となって、11月18日の522円まで反落し、再度上昇に転じています。