5912　OSJBホールディングス　東証1部

PER（株価収益率）35.3倍　PBR（株価純資産倍率）5.1倍　配当利回り0.8％

　11月13日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益▲15.0%の35億円、経常利益▲16.3%の35億円の減収・減益の見通し。同社の業容は、建設：建設、鋼構造物です。

　2013年9月17日の464円(併合前232円)を高値とする下降トレンド(A)の中で、2015年8月25日の201円まで下落して反発。下降トレンド(A)を抜けて、もみ合うものの戻りは限定的で2016年4月19日の273円まで上昇して再下落となりました。

　6月24日の175円で底打ちとなり、上昇トレンド(B)の中で、2017年12月18日の369円の高値をつけ、下降トレンド(C)に転換となりました。

　この下降トレンド(C)の中で2018年12月3日の345円と二番天井をつけ、再度の大きな下降トレンド(D)へ移行しました。この下降トレンド(D)の中で、2019年8月13日の209円で底打ちとなって反発に転じ、下降トレンド(D)を上に抜けてきています。

2445　タカミヤ　東証1部

PER（株価収益率）13.5倍　PBR（株価純資産倍率）2.3倍　配当利回り2.0％

　11月7日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+44.9%の39.30億円、経常利益+36.4%の36.30億円の2期連続の増収・増益の見通し。8月8日時点の予想、営業利益+18.0%の32億円、経常利益+9.7%の29.20億円から10月28日時点で上方修正しました。同社の業容は、サービス：販売、レンタルです。

　2016年2月12日の306円の安値からの上昇トレンド(A)の中で、11月30日の659円まで上昇。その後、2017年4月26日の510円まで押し目を入れ、緩やかな上昇トレンド(B)へ移行しました。

　この上昇トレンド(B)の中で2019年7月4日に828円の年初来高値をつけて反落し、9月11日の635円まで下げて反発し、11月19日の752円の戻り高値をつけたあと押し目形成となっています。

4767　テー・オー・ダブリュー　東証1部

PER（株価収益率）15.7倍　PBR（株価純資産倍率）2.4倍　配当利回り3.5％

　12月13日発表の2020年6月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+5.4%の21.02億円、経常利益+4.9%の21.15億円の連続の増収・増益の見通し。11月8日時点の営業利益+2.3%の20.40億円、経常利益+1.1%の20.40億円より12月13日時点では上方修正しました。

　同社の業容は、サービス：販促、広報、文化/スポーツ、博覧会などです。

　2012年11月14日の194円(分割前388円)を安値に、アベノミクス相場にサポートされて2018年1月30日の1,048円まで上昇しました。ここをピークに高値圏でもみ合い8月13日の700円まで下げ、上昇トレンド(A)にサポートされて12月3日の898円まで反発。

　その後、再下落となり、上昇トレンド(A)を切って12月26日の650円の安値をつけました。ここからの自律反発で2019年3月4日の812円まで上昇後、705～800円のボックス相場入りとなり、この中で9月10日の702円を安値に急伸し、上放れて12月10日に972円まで上昇しました。ここから押し目を形成しています。

2060　フィード・ワン　東証1部

PER（株価収益率）10.0倍　PBR（株価純資産倍率）1.0倍　配当利回り2.5％

　11月7日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+23.7%の51億円、経常利益+18.7%の53億円の2期連続の増収・増益の見通し。同社の業容は、食料品・飼料、食品です。

　2016年6月24日の111円を安値とする短期の上昇トレンド(A)の中で、10月5日に353円の高値をつけ、ここをピークに上昇トレンド(A)を切って、2018年2月9日に203円まで下落しました。

　ここからの反発で5月15日の285円まで戻すものの、ここをピークとして下向きの先細三角形(B)の下げとなりました。この中で12月25日の160円を安値にしてもみ合って上放れの形となるものの戻りは弱く、2019年7月5日の202円の高値をつけて再下落。8月15日の153円で前年12月25日の160円に対する二番底の形となって、緩やかな上昇トレンド(C)を形成してきています。

2734　サーラコーポレーション　東証1部

PER（株価収益率）11.1倍　PBR（株価純資産倍率）0.7倍　配当利回り3.0％

　10月4日発表の2019年11月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+1.9%の56億円、経常利益+6.9%の60億円の3期連続の増収・増益の見通し。同社の業容は、小売業：エネルギー&ソリュウションズ、エンジニアリング&メンテナンス、ハウジングです。

　2013年6月7日の444円の安値からの上昇トレンド(A)の中で、2015年12月30日の689円まで上昇後、ここから2016年6月16日の501円まで押し目を入れ、上昇トレンド(B)へ移行しました。この上昇トレンド(B)の中で、2017年4月14日の608円の安値から大幅上昇となり、7月24日の915円まで上昇後もみ合って上値を試し、10月4日には1,015円の高値をつけました。

　ここをピークに大幅下落となって12月5日に679円まで下落し、2018年1月16日の749円まで自律反発し再下落となって12月25日の553円まで下落しました。

　その後、上値を切り下げる直角三角形(C)となって2019年8月30日に587円で買い転換して600円水準でもみ合い、その後659円まで上昇して押し目を形成しています。