8005　スクロール　東証1部

PER（株価収益率）9.3倍、PBR（株価純資産倍率）0.6倍、配当利回り2.9％

　7月31日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+12.0%の19億円、経常利益+41.3%の20億円の増収、増益の見通しです。同社の業容は、小売業：通販、eコマース、化粧品、ソリューション、旅行などです。

　2015年10月20日の589円を高値に短期の下降トレンド（A）となり、2016年11月9日の312円を安値に上昇トレンド（B）へ転換しました。

　この上昇トレンド（B）の中で、2018年3月26日の398円を安値に、角度の大きい上昇トレンド（C）へ移行し、この中で8月23日に885円の高値をつけました。

　ここをピークに急落トレンド（D）となり、この中で12月25日の336円まで下落。ここからいったん自律反発となって、2019年1月28日の435円まで反発し、再下落。5月14日の315円、8月6日の312円と二点底となって、9月20日の345円で買い転換となりました。

　なお、中長期的なチャートの視点では、2016年11月9日の312円、2019年8月6日の312円を二点底と見ることもできます。

6210　東洋機械金属　東証1部

PER（株価収益率）9.8倍、PBR（株価純資産倍率）0.7倍、配当利回り4.3％

　7月25日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+7.1%の22億円、経常利益+2.9%の22億円の4期連続の増収、増益の見通しです。

　2014年7月25日の645円を高値に短期の下降トレンド（A）を形成し、この中で2016年2月12日の300円で底打ちとなりました。

　ここから2017年2月13日の582円まで上昇し、4月17日の499円まで押し目を入れた後、急角度の上昇トレンド（B）へ移行し、この中で2018年2月1日に1,163円の高値をつけました。

　ここをピークに下降トレンド（C）へ転換し、この中で12月25日に470円で当面の底打ちとなって反発。下降トレンド（C）を抜け出して、2019年4月26日に626円の戻り高値をつけた後、8月15日の528円まで調整し、9月11日に571円で短期の買い転換となっています。

3086　J.フロントリテイリング　東証1部

PER（株価収益率）12.6倍、PBR（株価純資産倍率）0.9倍、配当利回り2.8％

　6月28日発表の2020年2月本決算予想は、前年同期比で営業利益+18.6%の485億円、経常利益+8.0%の455億円の増収、増益の見通しです。4月9日時点の予想と変わりません。

　2016年7月8日の1010円を安値に上昇トレンド（A）を形成。この中で12月19日の1,785円、2017年3月21日の1,798円、6月29日の1,798円と三点天井を作って、9月15日の1,426円まで押し目を入れ、ここから大幅上昇となって12月27日に2,190円の高値をつけました。

　ここをピークにもみ合って2018年2月2日の2,121円の高値から下降トレンド（B）へ転換し、2019年6月3日の1,116円で当面の底打ちに。ここからの反発の後、下降トレンド（B）を横に抜け、8月26日の1,157円の二番底から9月9日に1,233円で買い転換となって上昇に転じています。

6742　京三製作所　東証1部

PER（株価収益率）10.0倍、PBR（株価純資産倍率）0.5倍、配当利回り3.9％

　8月9日発表の2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+23.9%の40億円、経常利益+24%の43億円の増収、増益の見通しです。同社の業容は、電機機器：信号システム、パワーエレクトロニクスです。

　2013年からの300～400円のボックス相場の中で、2016年2月12日の301円を安値に上昇角度を（1）→（2）→（3）と大きくし、2017年2月8日の383円を安値に大きな角度の上昇トレンド（3）に移行しました。

　この中で2018年1月17日の818円、5月21日の854円と二点天井を作り、854円をピークに下降トレンド（A）に転換しました。この中で12月25日の364円の安値をつけて反発し、下降トレンド（A）を抜けるものの、2019年1月25日の454円まで反発し、その後、4月25日の438円で戻りの二番天井となって、短期の下降トレンド（B）へ移行し、この中で6月3日の337円、8月29日の330円と二点底をつけて9月11日の370円で買い転換となって反発に転じています。

8892　日本エスコン　東証1部

PER（株価収益率）7.4倍、PBR（株価純資産倍率）2.1倍、配当利回り4.4％

　8月8日発表の2019年12月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+8.1%の125億円、経常利益+6.7%の112億円の8期連続の増収、増益の見通しです。同社の業容は、不動産：不動産販売、不動産賃貸、不動産企画仲介コンサルです。

　2016年2月12日の164円を安値に上昇トレンド（A）を形成中に、2017年4月13日の362円の安値から上昇角度の大きい上昇トレンド（B）へ移行しました。

　この中で2018年2月21日の1063円の高値をつけ、ここをピークにしてもみ合い、5月8日の999円を二番天井にして下降トレンド（C）へ転換しました。この下降トレンド（C）の中で、10月30日の612円、12月26日の612円とダブル底となって反発し、下降トレンド（C）を上に抜けて、2019年1月25日に861円まで上昇しました。ここから短期の調整入りとなり、8月6日の644円まで下げて反発しています。