1443　技研ホールディングス　東証2部

PER（株価収益率）6.9倍、PBR（株価純資産倍率）0.5倍、配当利回り0.4％

　8月14日発表の2020年3月期本決算予想は、2019年3月期比で営業利益+13.2%の8.40億円、経常利益+8.8%の8.20億円の2期連続の増収、増益の見通しです。同社は、放射線防護工事や、電磁波シールド工事を手がけており、電磁パルス攻撃防御関連銘柄でもあり、急伸する場面があります。

　2018年1月9日の368円（終値340円）を高値に、4月18日の216円まで下落後、反発して5月22日の356円（終値316円）の高値をつけました。

　ここをピークに12月25日の147円まで下げて、当面の底打ちとなって反発し、2019年3月12日には337円（終値293円）まで上昇。終値ベースでは2月1日の192円（安値189円）を安値とし、2018年5月22日の316円（高値356円）の終値を起点とする三角もち合いの形となっています。

1926　ライト工業　東証1部

PER（株価収益率）11.5倍、PBR（株価純資産倍率）1.2倍、配当利回り3.0％

　8月6日発表の2020年3月期本決算予想は、前期比本決算比で営業利益+1.0%の98億円、経常利益+1.7%の103億円の2期連続の増収、増益の見通しです。5月10日時点の予想と変わりません。

　2016年1月21日の927円を安値に、4月18日の1,339円まで上昇後のチャートの動きは、927円をスタートに下値を切り上げる動きとなり、1,339円を上値の抵抗ラインとする大きな下値切り上げの直角三角形のもち合い（A）の形を作っていました。この中で2018年5月30日の1,059円を安値にして反発に転じ、上放れとなって9月28日の1,660円の高値をつけました。

　ここをピークに上値を切り下げる展開となりましたが、下値では12月25日の1,279円、2019年6月3日の1,309円、8月7日の1,283円と三点底をつけて、上値を切り下げる直角三角形（B）となって煮詰まりつつあります。

2168　パソナグループ　東証1部

PER（株価収益率）26.2倍、PBR（株価純資産倍率）2.1倍、配当利回り1.3％

　7月12日発表の2020年5月期本決算予想は、2019年5月期比で営業利益+16.2%の110億円、経常利益+15.8%の107億円の増収、増益の見通しです。

　2016年2月12日の542円を当面の底値とする上昇トレンド（A）の中で、2017年1月23日の745円を安値に大幅上昇となり、約1年後の2018年1月15日の2,622円で約3.5倍化しました。ここをピークに下降トレンド（B）入りとなり、この中で2段下げとなって2018年12月25日の1,008円で目先の底打ちとなって反発し、4月4日に1,803円まで上昇しました。この後は終値ベースでは1,500~1,785円のボックス相場を形成し、4月4日の1,803円、6月10日の1,776円、7月16日の1,757円と三点天井となってボックス相場を下放れしています。

2354　YE DIGITAL　東証2部

PER（株価収益率）20.2倍、PBR（株価純資産倍率）2.5倍、配当利回り1.5％

　6月27日発表の2020年2月期本決算予想は、2019年2月期比で営業利益+19.8%の5.50億円、経常利益+17.8%の5.50億円の2期連続の増収、増益の見通しです。同社の業容は、通信：IoTソリューション、ビジネスソリューションです。

　2016年6月28日の171円を安値とする上昇トレンド（A）の中で、急上昇となって10月20日には1,331円まで上昇して短期で7倍化となりました。

　ここをピークに下降トレンド（B）へ転換。この中で2018年12月25日の259円で底打ちとなり、もみ合って、2019年5月15日の310円を安値に二番底となって、上昇トレンド（C）へ移行しています。

3543　コメダホールディングス　東証1部

PER（株価収益率）17.0倍、PBR（株価純資産倍率）3.1倍、配当利回り2.6％

　7月10日発表の2020年2月期本決算予想は、2019年2月期比で営業利益+4.0%の78.69億円、経常利益+3.9%の77.53億円の3期連続の増収、増益の見通しです。同社の業容は、卸売業：FC100です。

　2016年9月21日の1,555円を安値に上昇トレンド（A）を形成し、この中で2018年12月3日の2,379円まで上昇後、下落に転じて上昇トレンド（A）を下に切りました。

　その後12月25日の2,006円まで下げて、2019年1月8日の2,211円まで反発後、緩やかな下降トレンド（B）へ移行し、このトレンド（B）を下に切りつつあります。3期連続の増収、増益の見通しのため、大きく下げたところはリバウンド狙いとなります。