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　日経平均株価は、昨年10月2日の高値24,270.62円から、米中貿易摩擦の激化や中国の景気減速懸念などを受けて、一時5,000円を超えて大幅下落し、その後も上下に振れる展開となっています。ここでは、市場急落時の株価底入れの判断材料として有効と言われるネット裁定残高や空売り比率等の『需給・テクニカル指標』に注目して、株式市場について検討してみたいと思います。

 

【ポイント１】底入れの判断には『需給・テクニカル指標』が有効

ネット裁定残高、空売り比率などに注目

　相場が大きく変動している時の底入れの判断には『需給・テクニカル指標』が有効と言われます。これは相場が、短期的には経済実態や業績等のファンダメンタルズから乖離して、投資家心理や相場の需給によって変動する事が多いためです。

　先物などの売りによる市場急落時には、空売り比率は上昇、ネット裁定残高は急減する傾向があります。

 

【ポイント２】ネット裁定残高は極めて低水準 

空売りも蓄積　

　ネット裁定残高は先物買いが活発な局面では先物が割高になり増加、下落時は反対の動きとなり、通常は5～20億株程度で推移します。現状は海外投資家の高水準の先物売りによって下限の目安と言われる5億株を下回り、12月21日には▲0.1億株とマイナスになりました。

　ネット裁定残高のマイナスは、国内大手銀行が破綻・一時国有化された1998年と、英国が欧州連合（EU）離脱を決めた2016年に示現しました。どちらもその後、日経平均株価は6,000円以上の上昇となりました。

　空売り比率は一般に40％を超えると高水準とされます。12月3日から、1月8日まで40％超が22日継続中で、将来の買い戻しをもたらす空売りが蓄積しています。

 

【今後の展開】株価反発へのエネルギーは蓄積

　株式市場は外部環境から見ると、米中貿易摩擦激化など懸念材料はありますが、先物や空売りの買い戻しによる反発へのエネルギーは過去最高に近い水準まで蓄積されていると考えられます。本格的な上昇トレンドとなるかは未知数ですが、『需給・テクニカル指標』から見ると少なくとも値幅を伴ったテクニカルな反発は期待できると見られます。