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　亥年である今年の相場の格言は『亥固まる』です。言葉の意味からはボックス圏でもみあう相場がイメージされますが、過去を振り返ると、1950年以降で日経平均株価は、過去5回の亥年のうち4回で上昇し、平均上昇率は16％となるなど、堅調な相場展開となっています。元号が変わり、新しい時代の幕開けとなる今年の株式相場は『亥固まる』の格言通り、下値を固め、底堅い展開となるのでしょうか?

 

【ポイント１】過去の亥年の株価上昇率は干支で4番目の高さ

　1950年以降、5回の亥年の日経平均株価の年間騰落率は次の通りです。1959年（31.3％）、71年（36.6％）、83年（23.4％）、95年（0.7％）、2007年（▲11.1％）。5回の亥年のうち、年間で日経平均株価が下落したのは、リーマンショックにつながるサブプライムローン問題が発生した2007年の1度だけでした。亥年の平均上昇率は16.2％と、全体の平均（11.3％）を上回っています。

　日経平均株価の年間平均騰落率を干支別にみると、亥年は、辰年（28.0％）、子年（23.8％）、卯年（16.4％）に次いで4番目の高さとなっています。過去実績からは亥年の相場は良好といえそうです。

 

【ポイント２】亥年は選挙の年、政治には注意

　一方で、亥年は4年に1度の統一地方選と3年に1度の参院選が重なる選挙の年でもあります。地方議員は地方選に向けた活動に注力するため、参院選に手が回らず、自民党が苦戦しやすいとされます。

　今年は安倍首相が消費増税を予定通り実施するとみられるほか、悲願の憲法改正に踏み込む可能性もあり、選挙で自民党が敗北するリスクには注意が必要です。

 

【今後の展開】時代の変わり目となる今年は底堅い相場になることを期待

　今年は平成が終わり、新しい元号が始まる節目の年です。5月の新天皇即位と改元は、新しい時代の到来で人々の気分を一新し、景況感の改善をもたらす可能性があります。9月には、経済波及効果が4,000億円超と試算されるラグビー・ワールドカップが日本で開催され、インバウンド需要の更なる拡大も見込まれます。一方、10月に予定される消費増税の影響は、ポイント還元策などにより緩和されることが期待されます。

　昨年、7年ぶりに年間で下落した日本株式市場を取り巻く環境には、米中貿易摩擦やトランプ大統領の政策運営、欧州政治などの不透明要因があります。しかしながら、徐々にこれらの霧が晴れていくにつれ、『亥固まる』の格言通り、今年は相場の底値を固め、東京オリンピックが開催される2020年の子年の格言「子は繁栄」に向けて、底堅い相場展開となることが期待されます。