投資信託には、使途の異なる代表的なコストが3種類存在します。1つ目はファンドの購入時に証券会社や銀行などの販売窓口に支払う買付（販売）手数料、2つ目は運用期間中に徴収される信託報酬、そして3つ目は解約時に解約代金に対してかかる信託財産留保額です。

【1】　買付（販売）手数料

買付手数料は、投資信託を購入する際、販売会社に一度だけ支払う手数料です。投信によっては購入金額に応じて手数料が逓減するほか、販売チャネルによっては同じ投信でも手数料が異なる場合があります。また、仕組みが単純なインデックス連動型投信や、NISA向けのバランス型投信などは、多くが無手数料（ノーロードとも言います）で展開されています。

【2】　信託報酬

信託報酬とは、投資信託の運用期間中にかかる費用のことで、全ての投資家に対して一律の料率が適用されます。信託報酬は投資信託説明書「目論見書」に年率で記載されていますが、実際には日割りされ、基準価額の計算時に費用として投資信託財産から支払われています。

前述の買付手数料は全額が販売会社に支払われますが、信託報酬は、1）販売会社、2）運用会社（委託会社）、3）受託会社の3社に支払われます。投信によって多少の差はありますが、投信の組成・運用を担う運用会社と、投信を販売する販売会社が受け取る割合はそれぞれ全体の約40％から45％です。投資家から預かった資金を実際に保管・管理する受託会社は5％程度を受け取ります。

一括で徴収される買付手数料と異なり、信託報酬は投信を購入した時から解約するまで投資家が間接的に負担し続けます。このため、「手数料を払っている」という感覚が薄れがちです。似た運用方針を掲げた投信であれば、信託報酬の低い銘柄を選んだ方が良いでしょう。

【3】　信託財産留保額

投資信託は複数の投資家から集めた資金をまとめて運用しています。1億円を投じている投資家も、1万円分だけその投信を購入した投資家も平等に扱われますが、購入と解約のタイミングはそれぞれ異なります。そこで、多額の解約によって運用に支障が生じないよう、換金代金から差し引かれるのが信託財産留保額です。投資家間の公平を期するための資金ですから、信託財産留保額は厳密には「手数料」ではありません。しかし、投信を解約する際に投資家が負担する資金であることに代わりはないため、ここでは買付手数料や信託報酬と同じように取り上げることにしました。なお、信託財産留保額は全ての投信にかかるわけではありません。

手数料は低ければ低いほど良い？

投資信託の手数料水準には必ず理由があります。店舗を持たないインターネット証券では買付手数料が無料でも、対面の銀行や証券会社だと手数料がかかる場合があります。また、運用期間中にかかる信託報酬も、国内株式など円建て資産に投資するタイプより、新興国など海外資産に投資するタイプの方が高い傾向にあります。

手数料を比較する際は、国内株式、先進国債券、新興国株式など、同じカテゴリー内で相対的に高いか低いかを見ることが重要です。