金相場は小幅上昇。高値圏での推移が続いている模様。英国のEU離脱やフランス大統領選、トランプ米大統領の経済政策の不透明感などが安全資産としての金買いを誘っているようである。

英国のメイ首相はEU離脱を正式に通告した。EUの結束を試す交渉が今後数年間にわたり行われることになるが、政治面の不透明感が金相場を支える可能性があろう。仏大統領選では波乱はないとみられるが、潜在的な不透明感が金相場を支える構図は続きそうである。

一方、米シカゴ連銀のエバンズ総裁が、年内1~2回の追加利上げを支持すると発言したことなどから、ドルは目先戻す可能性があるとみられる。また米国株も堅調に推移しており、これが金相場の上値を抑えるだろう。3月は戻りが大きすぎたこともあり、4月は調整から始まる可能性があろう。もっとも、金相場の長期的な上昇基調が変わることはないだろう。

非鉄相場は堅調に推移。アルミは続伸し、銅も5,900ドルを回復した。ニッケルも下落から脱し、亜鉛・鉛はさらに上値を試しているとみられる。やはり押し目は買われているようである。

目先は株価の上昇も期待できることが考えられることから、大幅な調整リスクは回避されたと判断してよいだろう。一方、中国の第1四半期のGDP伸び率は前四半期から変わらずの6.8%となる見通しである。工場渡し価格の強い伸びや企業利益の改善、輸入の増加が背景にあるという。

ただし、投資の伸びは小幅減速することが見込まれており、今年上期の成長率は6.7%になる見通しである。工業生産は緩やかに拡大する模様。

原油は大幅続伸。米国内の原油在庫の増加ペースが鈍化したことが好感された。米エネルギー情報局(EIA)が発表した石油在庫統計によると、24日までの週の原油在庫は前週比90万バレル増加。2週連続で増えたが、市場予想の140万バレル増を下回った。

またガソリン在庫も同370万バレル減と、市場予想の190万バレル減を上回る減少となった。さらにディスティレート在庫も同250万バレル減と、市場予想の120万バレル減の約2倍に当たる規模の在庫取り崩しとなった。

この発表を受けて、原油相場は48ドル台半ば近辺から一気に49ドルを突破し、その後も上げ幅を拡大して49ドル台半ばまで水準を切り上げた。またリビア西部での油田封鎖に伴う供給混乱や、OPEC加盟・非加盟国による協調減産の延長見通しも引き続き支援材料となっているようである。

一方、OPECの3月の産油量が3カ月連続で減少する見通しであることも支援材料だった。アラブ首長国連邦(UAE)の減産が進んだことが理由。これにより、3月のOPEC加盟国の減産順守率は95%と、当初予想の94%から上昇、これまでで最も高くなった。

OPECのバルキンド事務局長は、「OPEC加盟国と非加盟国による減産合意は、原油市場の再均衡に向け着実に効果が出始めている」との見方を示している。WTI原油のこの日の急上昇を見る限り、投機筋のポジション解消がかなり進んでいる可能性がある。

まずは重要なポイントである49.60ドルを超えるかを確認することになろう。目先の底値は脱したとみられるだけに、この水準を超えると再びトレンドフォロー系の買いが相場を押し上げる可能性が高まろう。49.60ドルを超えると、51.30ドル、52.50ドルがポイントになろう。