金相場は上昇。ドルの下落が材料視された模様。金利の低下も材料視されたようである。また欧米の政治面の不透明感に対するヘッジとしての買いも下値を支えている可能性がある。

トランプ大統領の政策の不透明感に加え、オランダ、フランス、ドイツでの国政選挙が金相場の支援材料になっている模様。一方、イエレンFRB議長は3月に利上げを行う必要があるかもしれないと発言したが、一方でNY連銀のダドリー総裁はややハト派的な発言をしており、現段階での3月利上げは困難と考えられる。

世界最大の金ETFであるSPDRゴールド・トラストの金保有高は15日時点で11日連続の増加となっている。投資家の買いが入り続けているようである。米国株は上昇基調が続いているが、一方で金を買う動きが見られるということは、将来的な不安を感じている投資家が少なくないことが指摘できるだろう。

非鉄相場はまちまちの展開。アルミと銅は下落したが、ニッケルは続伸し、きわめて強い動きにあるようである。一方、亜鉛・鉛も下落したが、中期的な上昇基調は維持されており、格好の押し目を形成しているように見える。

長期的にはすでに底打ちしており、世界経済が大きく後退しない限り、非鉄需要は堅調さが維持され、価格も上昇基調をたどることになろう。

原油は反発。ドルの下落が材料視されたようである。しかし、重要なのは、OPEC加盟・非加盟国による協調減産の実施状況である。減産が履行されていることが確認されたが、これはまだ市場にほとんど織り込まれていないようである。

米国内の高水準の石油在庫や増産懸念が重石になっている状況は変わらないが、今後は需給バランスが改善すると予想されることから、原油相場は水準を訂正するだろう。

一方、OPECは非加盟国との原油供給削減合意を延長するか、世界在庫が目標水準に低下しない場合、7月から減産幅をさらに拡大する可能性が指摘されている。OPECとロシアなどの非加盟国は昨年、1月からの協調減産で合意し、これを6月末まで続けることを決めている。

OPECは5月25日に次回会合を開き、供給政策について決める方針である。また非加盟国も招く可能性があるという。OPEC関係筋は、「仮にすべての主要産出国が効果的な協調姿勢を示せば、5月までに合意期間を延長する可能性がある」としている。いずれにしても、原油相場が再び50ドルを大きく下回る可能性は大きく低下していると考えられる。これから需給バランスの改善傾向が鮮明になるにつれて、市場は需給動向に反応することになるだろう。