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金相場は上昇。
江守 哲
コモディティ デイリーコメント
貴金属、原油を中心とした商品(コモディティ)マーケットの要点をまとめたデイリーコメント。コモディティマーケットに精通した江守氏の鋭い着眼点に注目。
金相場は上昇。トランプ政権のフリン大統領補佐官が、政権発足前に対ロシア制裁に関し、駐米ロシア大使と協議したとして辞任した。これが懸念材料となり、株安・金上昇となった模様。
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金相場は上昇。トランプ政権のフリン大統領補佐官が、政権発足前に対ロシア制裁に関し、駐米ロシア大使と協議したとして辞任した。これが懸念材料となり、株安・金上昇となった模様。

株価が下落したことやドル安になったことが一因で、金相場は当初は上昇したが、イエレンFRB議長が議会証言で、次回金融政策会合での利上げを示唆し、ドル高が進んだこと等で高値から大きく下落した。

イエレン議長の発言は予想よりもタカ派的だったとされる。ただし、トランプ政権の下で経済政策には大きな不確実性があるとしており、3月利上げは見送られるだろう。イエレン議長は3月の利上げ観測を高めようとしたのかもしれないが、市場における利上げ観測は全く高まっていないようである。

株価のことを考慮すれば、性急な利上げが行われる可能性は低く、金相場にはそれほど大きな材料にはならないだろう。今後も米国の利上げ観測に左右されることになろうが、基本的に米国がドル安を志向するとみられることを考慮すれば、金相場の大幅な下落を想定する必要はないだろう。一方、株高などから銀が相対的に堅調に推移している点にも注目しておきたい。

非鉄相場はまちまち。アルミは一時1,900ドルを超えるなど強い動きである。また銅は高値更新を狙ったが、チリ・エスコンディダ銅山の労組とBHPビリトンの折衝が再開されるとの噂で売りが出た模様。またドル高も圧迫要因になったとみられる。ただし、6,000ドルの節目を維持しており、基調は強いとみられる。

一方、中国の1月のCPIが前年同月比2.5%上昇し、14年5月以来の高い伸びとなった。また卸売物価指数(PPI)も6.9%上昇となっており、国内の過剰生産能力の削減を受けて、石炭や鉄鋼製品が大幅に値上がりしたことが背景にあるようである。

中国では住宅バブルを抑制するため、金融政策が引き締め気味になってきており、今後の物価動向次第ではその傾向がさらに強まる可能性が指摘されている。一方、ニッケルは10,650ドルの上値を超えた。これで上昇しやすくなったといえよう。

亜鉛は銅と同様の動きで、高値から下げているが2,900ドルを維持した。鉛も高値から下げているが、上昇基調は維持しているようである。

原油は小幅反発。市場では、OPECの減産をあまり材料視せず、むしろ将来の米シェールオイルの供給増の可能性を嫌気しているようである。OPEC加盟・非加盟国の減産への取り組みは本気であり、1月は実績が出た。まさに見通し通りであり、市場関係者の見込み違いだったことが確認された。

しかし、これらの多くが米国のシェールオイル増産を念頭に弱気なスタンスを崩していない。昨年以降の米国内のシェールオイル生産量は6.5%増の日量898万バレルと、昨年4月以来の高水準にある。また3月は5カ月ぶりの高水準となる487万バレルになるとみられている。これを受けて、アナリスト筋は弱気な見方を崩していない。

一方、トレンドを重視する投機筋は上昇基調に乗る形でロングを維持している。これらから、相場は狭いレンジでスタックしているが、大方の市場参加者の見方が甘かったことがいずれ明白になるだろう。

米石油協会(API)が公表した3日までの週の米国内の原油在庫は前週比990万バレル増、オクラホマ州クッシングの原油在庫は130万バレル減だった。ガソリン在庫は71万7,000バレル増、ディスティレート在庫は150万バレル増だった。このように、米国内の材料は弱い模様。

しかし、OPEC加盟・非加盟国の減産でブレント原油は相対的に堅調さを維持するだろう。結果的に、ブレント原油とWTI原油のスプレッドが拡大し、油種間の需給の違いが反映される形になろう。WTI原油だけをみていると、市場の動向を見誤ることになるだろう。

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