金は上昇。10カ月ぶり安値から値を戻す展開にある模様。8日のECB理事会を控える中、ドルが対ユーロで上値が重くなっていることが背景にあると見られる。

13・14日のFOMCでの利上げ確率はすでに95%に達しており、市場に十分に織り込まれていると見られる。しかし、今後は中国やインドからの需要が出てくる可能性があることや、クリスマス前の需要もある。

本来、11月から2月は金相場がもっとも安定的に上昇しやすい時期であると考えられる。ここで下げ止まれば、2月に向けて大きく上昇する可能性が高まろう。またドルの上値が重くなりつつあることも、金を売りづらくするものと思われる。

ただし、米国株が過去最高値を更新する動きが続いており、投資家のリスク選好の動きは続いているとみられる。安全資産としての金買いが入りづらい状況は変わっていないと考えられる。

ただし、長期的に重要な1,175ドル前後で下げ渋っており、目先は底値を確認した可能性もある。来週のFOMCをきっかけに相場が浮上する可能性は十分にあろう。一方、銀は急伸しており、プラチナも堅調に推移している。

非鉄相場はアルミを除いてやや上値の重い展開。銅は6,000ドルの節目を抜けきれておらず、やや頭打ちの動きにある。新規材料がないことや、かなり先行して上げていたこともあり、現状の水準が重くなりつつある。

ここを上抜け、いずれ大相場に発展すると考えているが、そのためには一定の値幅および日柄調整が必要であろう。

原油は下落。OPECとロシアが表明した減産への懸念が手仕舞い売りにつながっているもよう。米エネルギー情報局(EIA)が発表した最新週の原油在庫は前週比240万バレル減だったが、オクラホマ州クッシングの原油在庫が380万バレル増となり、09年以来の大幅増になったことが嫌気されたと見られる。

またガソリン在庫が340万バレル増、ディスティレート在庫が250万バレル増となったことも売り材料視された。市場はOPECが合意した減産が実施できないとみているもようで、上値を買う動きが手控えられている。

また非OPEC諸国が日量60万バレルの減産に合意できるかについても懐疑的な見方が強まっているもようである。しかし、今回は原油価格の押上げを前面に出しており、実施しないと原油相場が下落することは産油国自身がもっともよくわかっていることであろう。

市場では、減産の実施は不可能であり、今回の決定に実効性はないとの見方が多い。しかし、現実として減産が実施されれば、需給バランスの改善はとてつもないインパクトになると見られる。この点を市場は全く織り込んでいないことから、今後の原油相場は大きな期待が持てる状況にあろう。

一方、ロシアの石油各社は、ノバク・エネルギー相との協議の場で生産に上限を設けるエネルギー省の提案を支持したと報じられている。協議にはロスネフチ、ルクオイル、ガスプロム、タトネフチ、ノバテク、スルグトネフチェガスの各首脳らが参加した模様。

ルクオイルによると、減産方法についてはまだ決まっていない模様。ノバク氏はOPECなどとの合意案を確定するため、10日ウィーンを訪問する予定である。