金は横ばい。一時は利食い売りに圧迫されて2月8日以来の安値を付ける場面があった。3週連続での下落となっており、トランプバブルの余波を受けて、売り圧力が強まっていると見られる。

投資家は依然として金市場から資金を引き出している模様。株価上昇、金利上昇、ドル上昇と、金市場には最悪の市場環境といってよいだろう。これらの環境が反転しない限り、新規の投資資金が金市場に流入することはないだろう。

12月の米利上げはすでに十分織り込まれたと考えるが、今後も重要なイベントが多く、それらの内容を確認しないと投資家も動けないだろう。ただし、少しでも懸念が高まれば、これまでバブル的に買われている株式やドルの反転は非常に大きなものになるだろう。そうなれば、割安感のある金に再び資金が戻ってくるだろう。

世界最大の金上場投資信託(ETF)の保有高は、9日から25日で7.3%減少した。市場では30日のOPEC総会、2日の雇用統計、4日のイタリア憲法改正に関する国民投票などに注目が集まっている模様。

非鉄相場は銅が堅調さを維持している。ドル高が一服したことも影響しているのだろう。しかし、現状の動きがこのまま続くとは考えにくい。いったんは調整があってしかるべきであろう。

一方、鉛は13年2月以来、約3年9カ月ぶりの高値を付けている。亜鉛も08年3月上旬の高値を付けている。これらの動きはきわめて強いと見られる。

原油は急落。減産協議を目的に28日に開かれるOPEC非加盟国会合に、サウジアラビアが参加しないことが伝わり、OPECの減産合意に対する不透明感が強まったと見られる。OPEC筋によると、サウジはまずOPEC内での意見の一致に力を注ぎたいとし、28日のOPEC非加盟国との協議に参加しないとOPECに伝えたという。

一方、ロシア関係筋によると、ロシアは30日のOPEC総会を前にウィーンで28日に開かれる実務者協議に参加する見通し。またサウジアラムコが来年1月にアジアの一部顧客に対する原油供給を拡大するとの報道も圧迫要因になっている模様。

中国の10月の原油輸入が日量ベースで1月以来の低水準に落ち込んだとの報道も弱材料だったと見られる。市場の最大の関心はOPEC総会に向かっている。今後はその内容次第の展開次第と見られ、現時点で予断をもってみることはきわめて難しいと見られる。

原油相場の基調は崩れており、本来であれば下落を想定したいところだが、総会の結果次第では大きく変動することが想定される。いまはその結果を待つのが賢明であろう。