金相場は反落。英国の年内利上げ観測の高まりやドル高・ユーロ安基調に伴う割高感などが圧迫した模様。10月の米購買担当者景況指数(PMI)速報値が53.2と、前月の51.5から上昇するなど、最近の米国の景況感の改善がドル高を誘う要因となっていると見られ、米金利も上昇している。

金利を生まない資産である金相場は圧迫されやすく、上値が重くなりやすい地合いにあると見られる。また米国株が下げ渋っていることから、安全資産としての金の需要も減退しつつある模様。米国の12月の利上げ確率は71%にまで上昇しており、これも金相場の上値を抑えていると考えられる。

11月の米大統領選で共和党のトランプ候補が当選する可能性が後退しており、市場の混乱が避けられるとの見方も圧迫要因である。これまでのドル高基調が続くかがポイントになろう。買われすぎ感が強く、これが株安につながるのかに注目することになろう。

一方で、アジア消費国の実需回復や米大統領選への根強い不透明感を背景に、金相場は今後数週間、サポートされるとの見方もある。いずれにしても、ドル高基調であるうちは上がりづらいだろう。目先は戻りいっぱいから調整する可能性もあり、押し目を拾うことを考えておくのが賢明であろう。

非鉄相場は反発の展開。ドル高基調であるが、株式市場の落ち着きや上海株の上昇などがサポート要因になっている可能性がある。アルミは続伸したが、1,640ドルを超えた場合には反発基調がより鮮明になろう。

銅は底練りの状態。現行水準を維持し、上放れるのを待つことになろう。ニッケルは反発。ただし、1万200ドルを超えるまでは下落圧力は残る。逆に9,950ドルを割り込むと9,800ドルまでの下げになる。亜鉛は大幅反発。下落基調に入るかと思われたが、買い戻された。2,320ドルを明確に上抜けると、再び上値を試す動きになろう。

原油は反落。OPECによる協調減産の実現性に懐疑的な見方が広がったことが売りにつながった。イラクのルアイビ石油相が、「イラクをOPECの減産対象国から除外すべき」と訴えたとの報道により、産油国による協調減産に向けた足並みが乱れるとの思惑が強まっている模様。

これをきっかけに急落し、WTI原油は一時49.62ドルまで下落する場面があった。ただし、売り一巡後は切り返して50ドル台を回復した。OPECは日量約70万バレルの減産を目指しているが、各国の減産幅の詳細は11月30日の総会で決定される見通しである。

ここで議論が紛糾し、生産枠の割り当てが上手くいかなかった場合には、市場の失望感はきわめて大きなものになろう。またドル高基調の中で上げてきた反動にも注意が必要であろう。これまでドル高の中で上昇してきただけに、ドル高が修正されても上昇しない可能性があろう。